SoftBank向け「moto g53s 5G」とY!mobile向け「moto g53y 5G」がAndroid 14に！

ソフトバンクは14日、携帯電話サービス「SoftBank」向け5G対応エントリースマートフォン（スマホ）「moto g53s 5G（型番：A302MO）」および携帯電話サービス「Y!mobile」向け5G対応エントリースマホ「moto g53y 5G（型番：A301MO）」（ともにMotorola Mobility製）に対して最新プラットフォーム「Android 14」へのOSバージョンアップを含むソフトウェア更新を2024年3月14日（木）より順次提供開始するとお知らせしています。

更新はスマホ本体のみで無線LAN（Wi-Fi）および携帯電話ネットワーク（5G・4G・3G）によるネットワーク経由（OTA）が用意されており、更新時間は最大30分で、ソフトウェア更新にかかる通信料は無料となっているものの、更新ファイルサイズは約2.08GBと大きいのでダウンロードにはWi-Fiの利用が推奨されています。ただし、契約時に提供したUSIMカード以外を利用したり、契約または登録内容と異なる用い方をした場合などでは通信料が発生するときがあるとのことなのでご注意ください。

更新後のビルド番号は両機種ともに「U1TPJ34.29-83」で、ビルド番号は「設定」→「端末情報」→「ビルド番号」から確認可能。主な更新内容は両機種ともに以下の通りとなっているほか、Android 14へのOSバージョンアップに関してはMotorola Mobilityの公式Webページ『Android 14の新機能| Motorola Support JP』も合わせてご確認ください。

・Android 14へのOSバージョンアップ
・一定期間電源を切らずに利用し続けた場合、カメラアプリ起動時にエラー表示する場合がある事象の改善
・セキュリティの向上
※ 上記以外にもより快適にご利用いただくための更新が含まれております。

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プリペイドスマホ「moto g53s 5G」をレビュー！

ソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」において提供されているプリペイド（前払い）式の料金プランに「シンプルスタイル」があります。基本使用料無料でプリペイドで通信料をチャージして利用するプランになっており、通話も着信くらいであまり使わず、データ通信もほぼしないような人にはとても安く維持できるので人気があります。

このシンプルプラン向けのスマートフォン（スマホ）として「moto g53s 5G」（Motorola Mobility製）が2024年1月19日（金）に発売されました。すでに先行して販売されていたソフトバンクの携帯電話サービス「Y!mobile」向けスマホ「moto g53s 5G」やオープン市場向けメーカー版「moto g53j 5G」とほぼ同等ですが、おサイフケータイ（FeliCa）には対応していません。

価格は公式Webストア「ソフトバンクオンラインショップ」などの直営店ではシンプルプランの無料チャージ10,000円（非課税）分付き（120日間有効）で35,200円（金額は特に記載がない限りは税込）となっています。今回はそんなmoto g53s 5Gをソフトバンクよりお借りしましたので紹介したいと思います。

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モトローラがエントリースマホ「moto g53s 5G XT2335-6」を日本で発売する準備中！

総務省が「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」のデータベースを更新し、新たにMotorola Mobility（以下、Motorola）が日本において5G対応スマートフォン（スマホ）「XT2335-4」および「XT2335-5」、「XT2335-6」の相互承認（MRA）による工事設計認証（いわゆる「技適」）を2022年12月14日（木）付けでKiwa Nederlandを通じて取得していることが公開されています。認証番号は「201-220853」。

またBluetooth SIGでもこれらのXT2335-4およびXT2335-5、XT2335-6が2023年5月30日（火）付けで認証を取得していることが公開されており、XT2335-4が「moto g53y 5G」、XT2335-5が「moto g53j 5G」となるほか、XT2335-6は現時点では未発表な「moto g53s 5G」となると記載されています。

そのため、moto g53y 5Gやmoto g53j 5Gの派生モデルとしてさらにmoto g53s 5Gも投入されることになりそうで、詳細は不明ながら製品名からはソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向けになるのではないかと予想され、moto g53y 5Gやmoto g53j 5Gと同時に発表されなかったこともあり、SoftBankの法人向けとなるのではないかと推測されます。

なお、これらの3製品は総務省によって非接触IC機能「NFC（Type F／FeliCa含む）」に関する「誘導式読み書き設備」についても「高周波利用設備の型式指定・型式確認の公示」にて認証を取得していることが公開されています。

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