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| ソニーがXperiaスマホの事業継続を改めて確認! |
ソニーグループは5日、オンラインにて「2025年度 第3四半期 業績説明会」を開催し、2025年度第3四半期(Q3)は売上高が3兆7,137億円(前年同期比+203億円、+1%)、営業利益が5,150億円(前年同期比+921億円、+22%)で増収増益となり、いずれも第3四半期実績として過去最高を更新したことを明らかにしました。なお、純利益は11%増の3,773億円となったとのこと。
またすでに発表があったようにテレビ事業などを含むホームエンタテインメント領域において中国のTCL Electronics Holdings(以下、TCL)との戦略的提携に向けた基本合意を行い、ソニーが展開する「BRAVIA」などのテレビ事業を含めたホームエンタテインメント領域を両社が出資する合弁会社(出資比率はTCLが51%、ソニーが49%)が運営していくことへの意向を確認しており、今後、3⽉末の確定契約締結をめざして詳細条件についての協議を進めていく予定です。
これにより、特に2025年Q3ではテレビ事業などのディスプレイ販売台数減少によってエンタテインメント・テクノロジー&サービス(以下、ET&S)分野は売上高464億円(前年同期比△7%)および営業利益177億円(△23%)の減収減益となっているため、ソニーの高画質・高⾳質技術、ブランド⼒、オペレーションマネジメント⼒とTCLの先端ディスプレイ技術、コスト競争⼒、垂直統合されたサプライチェーンといった両社の強みを結集することによってホームエンタテインメント領域での競争⼒をさらに強化して持続的な事業成⻑をめざすということです。
一方でET&S分野ではソニーが展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン(スマホ)などを含むモバイルコミュニケーション(MC)領域についても同じく販売台数の減少が著しい状況となっているため、業績説明会における質疑応答ではET&S分野の構造改革に関してホームエンタテインメント領域におけるTCLとの連携の意図を聞くとともにMC領域についてについても質問が投げかけられ、登壇した同社 執行役 CFOを務める陶 琳(Lin Tao)氏はMC領域は「(ステータスに変化がある)予定はない」と、これまで通りにXperiaを展開していくことを示しました。
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