ケータイは国内では現在、国内メーカーでは富士通やシャープ、パナソニック、NEC、京セラが開発・供給しており、スタイルや用途、料金などの綿から日本では根強い人気があり、2014年には微増ながら出荷台数が増加するなどしています。

とはいえ、採用しているOSが富士通やシャープが採用しているSymbianは開発していたNokiaから手放されてサポートが切れ、パナソニックやNECが採用しているLinuxベースのLiMoはMeeGoなどと合流し、後継としてTizenに取り組んでいるほか、au向けで京セラなどが採用しているBREWベースのKCP+も開発が終了しています。

加えて、これらのプラットフォームで利用できる部品も生産が減ってきており、既存の製品を生産するのも今後難しくなっていくとし、シャープではすでにAQUOS K SHF31を皮切りにガラホに移行していくと発表していました。

今回の報道では富士通やパナソニックなどのメーカーも相次いでケータイのOSをAndroidに切り替え、スマホ技術の全面採用で新製品開発コストを減らすとしています。

これに対し、auに続き、NTTドコモでもガラホを年内に複数機種を投入すると決めており、徐々に従来型機種（ガラケー）の販売をやめるとのことです。

この他、Androidに続くスマホ向けOSとして期待されている「Firefox OS」も折りたたみ型などのケータイの開発を表明しており、auなどで採用される可能性があります。

これまでにもAQUOS K SHF31のレビューを紹介してきましたが、製品としてはケータイの変わりとしてそれなりにしっかりと作りこまれている（甘い部分もありますが）ので良いとして、やはり、最大の焦点は料金プランになると思われ、auでは専用の割り引きがあったものの、スマホ向けを採用していましたが、NTTドコモなどがどうなるのかが気になるところです。



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・従来型携帯の生産終了　国内各社、17年以降　　：日本経済新聞