ソニーがXperiaスマホの事業継続を改めて確認！

ソニーグループは5日、オンラインにて「2025年度 第3四半期 業績説明会」を開催し、2025年度第3四半期（Q3）は売上高が3兆7,137億円（前年同期比＋203億円、＋1％）、営業利益が5,150億円（前年同期比＋921億円、＋22％）で増収増益となり、いずれも第3四半期実績として過去最高を更新したことを明らかにしました。なお、純利益は11％増の3,773億円となったとのこと。

またすでに発表があったようにテレビ事業などを含むホームエンタテインメント領域において中国のTCL Electronics Holdings（以下、TCL）との戦略的提携に向けた基本合意を行い、ソニーが展開する「BRAVIA」などのテレビ事業を含めたホームエンタテインメント領域を両社が出資する合弁会社（出資比率はTCLが51％、ソニーが49％）が運営していくことへの意向を確認しており、今後、3⽉末の確定契約締結をめざして詳細条件についての協議を進めていく予定です。

これにより、特に2025年Q3ではテレビ事業などのディスプレイ販売台数減少によってエンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下、ET&S）分野は売上高464億円（前年同期比△7％）および営業利益177億円（△23％）の減収減益となっているため、ソニーの高画質・高⾳質技術、ブランド⼒、オペレーションマネジメント⼒とTCLの先端ディスプレイ技術、コスト競争⼒、垂直統合されたサプライチェーンといった両社の強みを結集することによってホームエンタテインメント領域での競争⼒をさらに強化して持続的な事業成⻑をめざすということです。

一方でET&S分野ではソニーが展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン（スマホ）などを含むモバイルコミュニケーション（MC）領域についても同じく販売台数の減少が著しい状況となっているため、業績説明会における質疑応答ではET&S分野の構造改革に関してホームエンタテインメント領域におけるTCLとの連携の意図を聞くとともにMC領域についてについても質問が投げかけられ、登壇した同社 執行役 CFOを務める陶 琳（Lin Tao）氏はMC領域は「（ステータスに変化がある）予定はない」と、これまで通りにXperiaを展開していくことを示しました。

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ソニーの次期フラッグシップスマホ「Xperia 1 VIII」とスタンダードスマホ「Xperia 10 VIII」か？

既報通り、フランス領ポリネシアにおいて「Vini」ブランドで携帯電話サービスを提供している移動体通信事業者（MNO）のOnatiやイスラエルの仮想移動体通信事業者（MVNO）である「Travel Sim」のeSIM対応機種にSony（以下、ソニー）の未発表な2つの機種のモデル名が登録されています。1つは「PM-152*-BV」（*は0〜5の6つ）、もう1つは「PM-153*-BV」（*は0〜5の6つ）となっています。

これまで同社が展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン（スマホ）はモデル名がフラッグシップスマホ「Xperia 1 VII」では「PM-150*-BV」（*は0〜5の6つ）、スタンダードスマホ「Xperia 10 VII」では「PM-151*-BV」（*は0〜5の6つ）となっています。そのため、これらのPM-152*-BVおよびPM-153*-BVはこれから発表される次機種になると思われます。

このことから恐らく従来通りであれば、昨年と同じようにPM-152*-BVが次期フラッグシップスマホ「Xperia 1 VIII」（仮称）、PM-153*-BVが次期フラッグシップスマホ「Xperia 10 VIII」（仮称）となるのではないかと予想されます。今回、新たにこれらのPM-152*-BVおよびPM-153*-BVが携帯電話関連の世界最大の業界団体であるGSMA（Global System Mobile Association）が運営する国際移動体装置識別番号（International Mobile Equipment Identity：IMEI）のデータベースに登録されました。

データベースではPM-152*-BVが型番「XQ-GE*4」、PM-153*-BVが型番「XQ-GH*4」（ともに*は任意の数字）とされており、それぞれ「XQ-GE44」および「XQ-GE54」、「XQ-GE74」、「XQ-GH44」、「XQ-GH54」、「XQ-GH74」の3つの型番があり、型番規則からXQ-GE44とXQ-GH44が日本におけるオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）、XQ-GE54とXQ-GH54が欧州など向け、XQ-GE74とXQ-GH74が中国など向けで、それぞれeSIMに対応していることになります。

またモデル名においてPM-1522-BVからPM-1524-BV、PM-1530-BVからPM-1532-BVのそれぞれ3つずつ抜けがあるため、従来通りならこれらが日本の移動体通信事業者（MNO）向けとなり、例えば、NTTドコモ向けなら「SO-51G」や「SO-52G」などとなると見られます。なお、Xperia 1シリーズではXperia 1 VIIよりアメリカなどの北米向けモデルがありませんでしたが、Xperia 1 VIIIも同様のモデル数となるため、アメリカなどの北米向けモデルは引き続いてない可能性が高そうです。

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ソニーの次期フラッグシップスマホ「Xperia 1 VIII」とスタンダードスマホ「Xperia 10 VIII」か？

フランス領ポリネシアにおいて「Vini」ブランドで携帯電話サービスを提供している移動体通信事業者（MNO）のOnatiやイスラエルの仮想移動体通信事業者（MVNO）である「Travel Sim」のeSIM対応機種にSony（以下、ソニー）の未発表な2つの機種のモデル名が登録されています。1つは「PM-152*-BV」（*は0〜5の6つ）、もう1つは「PM-153*-BV」（*は0〜5の6つ）となっています。

これまで同社が展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン（スマホ）はモデル名がフラッグシップスマホ「Xperia 1 VII」では「PM-150*-BV」（*は0〜5の6つ）、スタンダードスマホ「Xperia 10 VII」では「PM-151*-BV」（*は0〜5の6つ）となっています。そのため、これらのPM-152*-BVおよびPM-153*-BVはこれから発表される次機種になると思われます。

このことから恐らく従来通りであれば、昨年と同じようにPM-152*-BVが次期フラッグシップスマホ「Xperia 1 VIII」（仮称）、PM-153*-BVが次期フラッグシップスマホ「Xperia 10 VIII」（仮称）となるのではないかと予想されます。またXperia 1シリーズではXperia 1 VIIよりアメリカなどの北米向けモデルがありませんでしたが、Xperia 1 VIIIも同様のモデル数となるため、アメリカなどの北米向けモデルは引き続いてない可能性が高そうです。

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フラッグシップスマホ「Sony Xperia 1 VII」のメーカー版およびau版、SoftBank版がAndroid 16に！

ソニーは22日、同社が展開する「Xperia」ブランドにおける5G対応フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 1 VII」（Sony製）の日本向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xperia 1 VII（型番：XQ-FS44）」に対して最新プラットフォーム「Android 16」へのOSバージョンアップを含むソフトウェア更新を2025年10月22日（水）より順次提供開始しています。

またソフトバンクは21日、携帯電話サービス「SoftBank」向け5G対応フラッグシップスマホ「Xperia 1 VII（型番：A501SO）」に対してAndroid 16へのOSバージョンアップを含むソフトウェア更新を2025年10月21日（火）より順次提供開始するとお知らせしています。さらにKDDIは22日、携帯電話サービス「au」向け5G対応フラッグシップスマホ「Xperia 1 VII（型番：SOG15）」に対してAndroid 16へのOSバージョンアップを含むソフトウェア更新を2025年10月22日（水）より順次提供開始すると案内しています。

更新は各機種ともにスマホ本体のみで無線LAN（Wi-Fi）や携帯電話ネットワークによるネットワーク経由（OTA）での方法が用意されており、更新後のビルド番号はメーカー版が「71.1.A.2.75」、au版が「71.1.A.2.75」、SoftBank版が「71.1.A.2.90」で、更新時間はauでは約15分、SoftBankでは最大30分程度と案内されています。また更新ファイルサイズはメーカー版では約1.3GBとのこと。

なお、SoftBankではソフトウェア更新にかかる通信料は無料となっているものの、更新ファイルサイズが大きいのでダウンロードにはWi-Fiの利用が推奨されており、契約時に提供したUSIMカード以外を利用したり、契約または登録内容と異なる用い方をした場合などでは通信料が発生するときがあるとのことなのでご注意ください。更新内容は以下のように案内されていますが、詳細は『Xperia 1 VII for au | ヘルプガイド | Android 16へのアップデート後の変更点』をご覧ください。

＜更新内容＞
⚪︎au
・Android 16による機能・操作性の向上
　Android 16共通の特長について、詳細は下記よりご確認ください。
　OSアップデートとは？
　※機種によっては一部機能に対応しない場合やメーカー独自の変更が加えられる場合があります。

⚪︎SoftBank
・Android 16へのOSバージョンアップ
・セキュリティの向上

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ソニーの新スタンダードスマホ「Xperia 10 VII」をファーストインプレッション！

既報通り、ソニーは2日、同社が展開する「Xperia」ブランドにおける新商品として5G対応スタンダードスマートフォン（スマホ）「Xperia 10 VII」を日本市場にて2025年10月9日（木）に発売すると発表しました。日本ではオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xperia 10 VII（型番：XQ-FE44）」のほか、NTTドコモ向け「Xperia 10 VII SO-52F」、KDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯電話サービス「au」向け「Xperia 10 VII（型番：SOG16）」、ソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け「Xperia 10 VII（型番：A502SO）」が発売されます。

販路はメーカー版がソニーの公式Webショップ「ソニーストア」やソニーの直営店「ソニーストア 銀座・札幌・名古屋・大阪・福岡天神」、量販店、ECサイト、仮想移動体通信事業者（MVNO）など、NTTドコモ版がドコモショップや量販店などのドコモ取扱店および公式Webストア「ドコモオンラインショップ」など、au版がauショップやau Style、量販店などのau取扱店および公式Webストア「au Online Shop」など、SoftBank版がソフトバンクショップや量販店などのSoftBank取扱店および公式Webストア「ソフトバンクオンラインショップ」など。

価格（金額はすべて税込）は各社ともにオープンながらメーカー版がソニーストアでは74,800円、NTTドコモ版がドコモオンラインショップでは82,720円（2,684円＋2,678円／月×22回＋21,120円）、au版がau Online Shopでは82,800円（2,214円＋2,213円／月×22回＋31,900円）、SoftBank版がソフトバンクオンラインショップでは88,560円（1～12回：1,880円、13～24回：1,880円、25～48回：1,810円）で、MNOでは各販売施策によって返却した場合の実質負担額がNTTドコモ版では61,600円、au版では50,900円、SoftBank版では55,560円となっています。

なお、Xperia 10 VIIのメーカー版はXperia 10シリーズとしては初めて企業や自治体によって局所的に構築された独自の5Gネットワーク「ローカル5G」に対応しているほか、ソフトバンクではすでに紹介しているように同日より5Gによる音声通話サービス「VoNR」を提供開始し、Xperia 10 VIIが初のVoNR対応機種となるということです。今回はそんなXperia 10 VIIをソニーストア銀座にて実機をタッチ＆トライしてきましたので、外観を中心に写真や動画で紹介したいと思います。

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