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未発表な次期スマホ「Samsung Galaxy A57 5G」が認証を通過!NTTドコモ版やau版、ソフトバンク版、楽天モバイル版、メーカー版が発売へ


未発表な次期ミッドハイスマホ「Samsung Galaxy A57 5G」がBluetooth認証を通過!日本では各社から登場へ

Bluetoothの認証団体であるBluetooth SIGは6日(現地時間)、Samsung Electronics(以下、Samsung)が展開する「Galaxy」ブランドにおける未発表な5G対応スマートフォン(スマホ)「Galaxy A57 5G」の日本向けモデルが2026年1月7日(水)付で認証を通過していることを公開しています。認証番号(DN)は「Q378733」。

認証を通過しているのはグローバル向けモデル「SM-A576B」およびそのデュアルSIM対応モデル「SM-A576B/DS」に加え、日本におけるNTTドコモ向け「SC-54G」やKDDIおよび沖縄セルラー電話向け「SCG39」、ソフトバンク向け「SM-A576Z」、楽天モバイル向け「SM-A576C」、オープン市場向け「SM-A576Q」となっています。

Galaxy A57 5Gはこれまでにもフランス領ポリネシアにおいて「Vini」ブランドで携帯電話サービスを提供している移動体通信事業者(MNO)のOnatiがeSIMの対応機種に登録されていたり、IEC(国際電気標準会議)の電気機器安全規格適合試験制度を運営するIECEEにて日本の認証機関「TÜV Rheinland Japan」の検査を通過していたりしていましたが、OnatiのeSIM対応機種にはKDDI・沖縄セルラー電話向けがなく、TÜV Rheinland Japanの検査ではKDDI・沖縄セルラー電話向けや楽天モバイル向け、オープン市場向けがありませんでした。

一方、Bluetooth SIGではNTTドコモ向けやKDDI・沖縄セルラー電話向け、ソフトバンク向け、楽天モバイル向け、オープン市場向けともに認証を通過しており、既存の「Galaxy A25 5G」と同様に日本におけるすべての販路から販売されることになりそうです。なお、Galaxy A5* 5Gシリーズは日本では昨年の「Galaxy A56 5G」は販売されなかったため、一昨年の「Galaxy A55 5G」以来となる2年ぶりの発売となる予定です。

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日本でも発売される見込みの未発表な次期ミッドハイスマホ「Galaxy A57 5G」の外観や一部仕様が判明!中国の業界団体に情報が登録


次期ミッドハイスマホ「Galaxy A57 5G」の外観や一部仕様が判明!

中華人民共和国(以下、中国)における通信関連の業界団体である電気通信端末産業協会(Telecommunication Terminal Industry Forum Association:TAF)は16日(現地時間)、Samsung Electronics(以下、Samsung)が展開する「Galaxy」ブランドにおける未発表な5G対応ミッドハイレンジスマートフォン(スマホ)「Galaxy A57 5G」の中国など向け「Galaxy A57 5G(型番:SM-A5760)」を2026年1月16日(金)付で登録しています。登録番号は「02-D726-260187」。

これにより、Galaxy A57 5Gの外観画像や一部の仕様が公開されており、デザインは既存機種「Galaxy A56 5G」をほぼ踏襲するほか、画面は約6.6インチFHD+(1080×2340ドット)有機ELディスプレイとなり、サイズは約161.5×76.8×6.9mm、質量は約182gと、Galaxy A56 5Gよりも少しだけ小さく軽くなることが明らかとなっています。一方、画面の表示色数はこれまでと同様に8bit(約1600万色)となるとのこと。

またバッテリー容量は定格4905mAh(IEC 61960規格に基づいてテストされた最小保証容量)となると記載されており、これはSamsungが公式に案内する平均的な推定値である標準容量では5000mAhを示し、Galaxy A56 5Gと同じとなり、リアカメラは約5000万画素CMOS/広角レンズと約1200万画素CMOS/超広角レンズ、約500万画素CMOS/マクロレンズのトリプル構成で、フロントカメラは約1200万画素CMOS/広角レンズとなるということです。

なお、すでに紹介しているようにGalaxy A57 5Gは「Galaxy A5* 5G」シリーズとしては日本で2年ぶりにNTTドコモやソフトバンクなどから発売される見込みとなっています。その他、TAFは中国政府における工業情報化部の研究機関である中国信息通信研究院(China Academy of Information and Communication Technology:CAICT)や中国の通信事業者などが共同で立ち上げた団体となります。

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