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未発表な次期ミッドハイスマホ「Samsung Galaxy A57 5G」の日本向けモデルがFCCを通過！

アメリカ合衆国（以下、アメリカ）の連邦通信委員会（FCC）は10日（現地時間）、Samsung Electronics（以下、Samsung）の未発表な5G対応スマートフォン（スマホ）「SC-54G」が2026年2月12日（木）より順次認証を通過していることを公開しています。FCC IDは「SMA576JPN」。型番規則から「SM-A576*」は次期ミッドハイスマホ「Galaxy A57 5G」であることが判明しており、SC-54GはそのNTTドコモ版となります。

またすでに紹介しているようにGalaxy A57 5Gの日本向けモデルについてはBluetoothの認証団体であるBluetooth SIGにおいてNTTドコモ版以外にもKDDIおよび沖縄セルラー電話向け「SCG39」、ソフトバンク向け「SM-A576Z」、楽天モバイル向け「SM-A576C」、オープン市場向け「SM-A576Q」が認証を通過しており、Galaxy S26シリーズと同じように日本のすべての販路から発売すると見られています。

Galaxy A57 5GはSamsungが展開する「Galaxy」ブランドにおけるミッドレンジモデル「Galaxy A」シリーズのど真ん中製品となる「Galaxy A5*」の次機種で、Samsungでは10万円を超えるフラッグシップスマホは高すぎるものの、価格も性能も妥協したくない人などに向けた製品として投入しており、性能としてはミッドレンジよりやや上のミッドハイレンジクラスとなっています。

現時点では未発表な機種のため、詳細は不明ですが、Bluetooth SIGではチップセット（SoC）がSamsung Semiconductor製「Exynos 1680（かたばん：s5e8865）」（オクタコアCPU「2.91GHz×1＋2.60GHz×4＋1.95GHz×3」、GPU「Xclipse 550」）となると記載されており、また以前にも紹介しているようにベンチマークアプリ「Geekbench」の測定結果にもSM-A576Bが登場し、CPUのスコアはシングルコアで1311、マルチコアで4347となっています。

TAFによって公開されているGalaxy A57 5Gの外観

一方、噂では約6.7インチFHD+（1080×2340ドット）Super AMOLED（有機EL）ディスプレイ（約385ppi）や5000mAhバッテリー、急速充電（最大45W）、USB Type-C端子（USB 2.0）、Wi-Fi 6、Bluetooth 5.3、NFC、デュアルステレオスピーカー、画面内指紋認証、顔認証、防水・防塵（IP67）、トリプルリアカメラなどの多くの仕様がGalaxy A56 5Gから据え置きとなるようで、あまり変わり映えはしなさそうです。外観も背面パネルは強化ガラス「Gorilla Glass Victus+」（Corning製）とアルミニウムフレームで、SoCを指しさえたほぼ色違いくらいな印象もあります。

＜フロントカメラ＞
・約1200万画素CMOS＋広角レンズ（F2.2）

＜リアカメラ＞
・約5000万画素CMOS（1／1.56型、1画素1.0μm、4in1、PDAF）＋広角レンズ（F1.8、OIS）
・約1200万画素CMOS（1／3.06型、1画素1.12μm）＋超広角レンズ（F2.2、画角123°）
・約500万画素CMOS＋マクロレンズ（F2.4）

機種		Galaxy A57 5G	Galaxy A56 5G	Galaxy A55 5G	Galaxy A54 5G
型番		SM-A576*	SM-A566*	SM-A556*	SM-A546*
SoC		Exynos 1680	Exynos 1580	Exynos 1480	Exynos 1380
CPU		2.91GHz×1 2.60GHz×4 1.95GHz×3	2.91GHz×1 2.60GHz×3 1.95GHz×4	2.75GHz×4 2.05GHz×4	2.4GHz×4 2.0GHz×4
GeekBench CPU Score	Single-Core	1311	1364	1140	1010
GeekBench CPU Score	Multi-Core	4347	3888	3481	2937

なお、日本ではGalaxy A56 5Gが発売されなかったため、Galaxy A55 5Gの後継機種といった位置付けになりますが、Galaxy A55 5Gからでもそこまで大きな変化はなさそうではあるものの、Galaxy A5xシリーズの発売は日本では2年ぶりとなるため、NTTドコモやKDDI・沖縄セルラー電話などでは残価設定方式の販売施策による返却プログラムを利用した買い替え需要などを狙っているのかもしれません。