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ジュラシックの世界を遊んで学び尽くせるパソコントイ!『メダルでバトル!!恐竜図鑑パソコンΩ(オメガ)』

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株式会社セガトイズは、世代を問わず世界中で人気のある恐竜をテーマにしたパソコントイ『メダルでバトル!!恐竜図鑑パソコンΩ』を2022年6月30日(木)に発売する。

■152ものメニュー搭載!恐竜のことがもっと好きになる、楽しく遊びながら学べるパソコントイが誕生
国内外において、新たなる発見が進み大人も子どもも夢中になる「恐竜」をテーマにしたパソコントイが誕生する。『メダルでバトル!!恐竜図鑑パソコンΩ』は、恐竜好きの子どもの知識を伸ばし広げることができるパソコントイ。

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内蔵のコンテンツは、インターネットに接続不要で「パソコン」「せいかつ」「算数」「英語」「国語」「プログラミング」「音楽・図工」「スタンプラリー」「ゲーム」「バトル」「図鑑」の全11カテゴリー、152種類のメニューを搭載している。講談社の全面協力によって開発した「図鑑」カテゴリーには、恐竜の様々なパーツを拡大して観察することができる「かんさつずかん」や、図鑑の内容から出題される「ずかんクイズ」。

そして、日本地図を見て恐竜が発見された場所を確認できる「きょうりゅうにほんちず」メニューを内蔵している。『メダルでバトル!!竜図鑑パソコンΩ』は、楽しく遊びながら学べる豊富なコンテンツで子どもの興味から知的好奇心を大きく伸ばせるよう企画している。

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きょうりゅうにほんちず

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ずかんクイズ

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かんさつずかん


■恐竜&子ども心を知り尽くした講談社×シュライヒ×セガトイズの夢のタッグマッチ
『メダルでバトル!!恐竜図鑑パソコンΩ』は、パソコン背面についたメダルをマウスにセットすることで液晶画面内に登場する恐竜が変化する。メダルには人気恐竜「ティラノサウルス」「トリケラトプス」「スピノサウルス」「ユタラプトル」「プテラノドン」「アンキロサウルス」「ブラキオサウルス」「モササウルス」の8種をセットして遊ぶことができる。

メダルや、画面内部に登場する恐竜のモデルには、精巧な恐竜フィギュアで世界中のファンを虜にするシュライヒのフィギュアが登場。恐竜の情報は、最新の研究結果に基づき情報を記した講談社の「講談社の動く図鑑MOVE 恐竜 新訂版」と、「講談社の動く図鑑MOVE 恐竜2 最新研究」から152種の恐竜の情報を収録している。

さらに、勉強やゲームをすることで“ポイント”を入手することができ、入手した“ポイント”でマウスにセットした恐竜メダルに連動した恐竜をレベルアップすることができる。レベルアップし強くなった恐竜で「バトル」メニューから挑戦し、勝利すると、図鑑に恐竜の情報が追加される仕組みで、子どもの学習意欲を引き出す。子どもの喜ぶポイントを知り尽くした企業がタッグを組んで完成した最高のパソコントイを今夏楽しめる。

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■3歳からICTの教育に、入学後まで長く学び遊べる豊富なコンテンツ
本商品には、本物のパソコンにそっくりな「光学式マウス」「JIS標準配列準拠キーボード」を搭載している。キーボードのタイピングを活用した「はっくつゲーム」や「たまごタイピング」など、これからの時代に役立つパソコンの基本操作をこの一台で学ぶことができる。3歳から始めるICT教育の第一歩として、パソコントイで遊びながら学ぶことで子どもの未来を大きく広げる。

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<商品概要>
商品名:メダルでバトル!! 恐竜図鑑パソコンΩ
同梱内容:パソコン本体(マウス付き)、恐竜メダル×8、取扱説明書、保証書
商品サイズ:幅275×高68×奥205mm
連続使用時間:約8時間
使用電池:単3×4本(別売)
※別売のセガトイズACアダプターの使用が可能
対象年齢:3才以上
価格:18,150円(税込)
発売日予定日:2022年6月30日(木)
著作権表記:©MOVE/講談社 ©Schleich
販売流通:玩具専門店、量販店、雑貨販売店、通信販売など

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恐竜図鑑パソコンWEBサイト

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2021-10-14

地図付き動画・静止画を簡単に撮影!カメラアプリ「CALINT〜カリント〜 」の最新版が登場

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株式会社moegiは、「CALINT〜カリント〜 」の新バージョン(Ver1.4.2)をリリースした。新バージョンでは、設定画面の修正(より見やすい設定画面表示へ)、セキュリティに関する表示(=IDFAの対応)を行った。

■移動情報とともに動画を撮影できる
「CALINT〜カリント〜 」は、移動情報とともに動画を撮影できるスマートフォンアプリ。
電車や自動車に限らず、飛行機や船、ドローンなど様々な乗り物・機器で利用が可能だ。スマートフォンを使用できる範囲であれば、どこでも移動情報の記録ができる。
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〇「CALINT〜カリント〜 」の特徴
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1:現在地移動情報が1画面でわかる
地図、カメラの向き(方位)、移動距離、標高、現在時間が直感的にわかる

2:自撮りが撮れる
今いる場所を地図と一緒に自撮りすることができ、面倒な編集が不要。友人にシェアすることで待ち合わせにも利用できる

3:移動情報記録を様々な乗り物で活用できる
利用シーン例
旅行先の移動、ドライブレコーダー、フライトレコーダー、トレインレコーダー

4:GPXやCSVファイルを保存可能
・GPX(ウェイポイント(地点)とトラック(軌跡)の情報データ)で移動経路情報の取得が可能
・CSV記録:研究用や旅データの記録用が可能(CALINT独自の記録内容)

5:加速度の計測
自動車の加速計測や、飛行機の離着陸時、ジェットコースターの時の加速度も表示可能で、普段体験しているものを数値化することができる

6:地図の大きさは3種類で変更可能
大中小&表示非表示が可能
風景優先のための地図配置、地図や風景も大きく見たい場合など、用途に応じた使い方の変更ができる
(地図&情報モード時に適応)

同社は、位置情報を共有したいユーザーや運行管理業務を行っている企業向けに、スマートフォン1台(orデバイス1台)ですべてが完結するサービスを目指して、「CALINT〜カリント〜 」の開発を進めている。
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株式会社moegi
「CALINT〜カリント〜」ウェブサイト

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PFU、学校における働き方改革へ!「ドキュメントスキャナー ICT教育支援プロジェクト」を開始

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株式会社PFUは、新型コロナウイルス対策として、オンライン授業・校務を支援するため、PFUドキュメントスキャナー及び、採点ソフト「デジらく採点2普通紙対応版」(※スキャネット社提供)を小中高等学校へ提供する「ドキュメントスキャナー ICT教育支援プロジェクト」を、2020年11月5日より開始した。

■現状の運用を大きく変更することなく、ICT導入を進められる
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、教育現場ではオンライン授業への対応や、生徒の健康管理表の管理など校務の増大が起こり、ICT導入による教師の働き方改革が求められている。

しかし、学校では未だに紙で運用が必要なシーンが多々あり、ICT移行への妨げになることも発生している。GIGAスクール構想による生徒への端末配布などが進む昨今、紙をデジタルへ変換するドキュメントスキャナーを活用することで、現状の運用を大きく変更することなく、ICT導入を進められる。

PFUでは、教育現場のペーパーレスを軸にwithコロナ対応を支援する業務用スキャナー「fi-7160」と「ScanSnap iX1500」を各25台ずつ、採点ソフト「デジらく採点2普通紙対応版」(※スキャネット社提供)を25ライセンスを小中高等学校25校へ提供する「ドキュメントスキャナー ICT教育支援プロジェクト」を開始する。
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○プロジェクト内容
ICT教育支援のため、fi-7160とScanSnap iX1500、デジらく採点2普通紙対応版を提供する。
モニター実施から約2週間~4週間後、導入状況をヒアリングさせていただきます。

○応募条件
・データ化した資料を保存できる環境(社内サーバ、クラウドサービス、ローカルPCなど)がある学校
・モニター後の導入結果のヒアリングおよび、アンケートの回答にご協力いただけるチーム。アンケート回答については、チームメンバー全員の回答となる。

『※本モニタープロジェクトは、個人ではなく学校様へ正規の手続きを経た寄付とさせていただきます。その旨ご了承いただき、正規の手続きを実施頂けますようお願いいたします。』

○応募数
・モニターは25校となる。(応募数が多い場合、選考となる。)
・1校につき業務用スキャナーfi-7160 1台、ScanSnap iX1500 1台、デジらく採点2普通紙対応版 1年ライセンスを提供する。
※ScanSnapは 1台あたり4名までのライセンスが付与できる。

○期間
・募集期間は2020年11月5日(木曜日)~11月15日(日曜日)。
・採用校へは、11月19日(木曜日)までに連絡する。

○申し込み方法
・以下URLより応募フォームへ。
・簡単なアンケートがあるので、記入の上エントリーする。
・※応募数が多く選考になった際、アンケートの記入内容をもとに審査する
・URL:https://reg34.smp.ne.jp/regist/is?SMPFORM=netj-leqere-d0ef9871abd13a6028d5af5f64fccf4d

「ドキュメントスキャナー ICT教育支援プロジェクト」応募フォーム

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PFU
2018-10-12


ColorCoral


PFU

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学校教育法の一部改正で新たな高等教育機関が55年ぶりに誕生「i専門職大学」

ICT

学校法人電子学園は、学校教育法の一部改正(2019年4月1日施行)にともない、実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関である「専門職大学」開学の構想を発表した。名称は「i専門職大学」となる予定で、設立は2020年4月を予定している。


■「専門職大学」とは?
「専門職大学」とは、2019年度から設置される新区分の高等教育機関。大学の制度に新たな教育機関が追加されるのは、1964年に「短期大学」いわゆる短大が創設されて以来、実に55年ぶりとなる。

「専門職大学」の特徴は“職業実践教育”に特化している点。卒業単位の3~4割程度以上が実習等の科目になるほか、専任教員の4割以上を実務家が担うなど、従来の大学以上に、職業と直結した実践的なカリキュラムが組まれる。また、卒業時には、大学で与えられる学位と同等の「学士(専門職)」が与えられることになっている。

■電子学園が構想する「i専門職大学(仮称)」
電子学園では、2020年4月に「i専門職大学(仮称)」の開学を構想。本校舎は「ものづくり・ひとづくりのまち」東京都墨田区に設立される予定だ。

同大学では「変化を楽しみ、自ら学び、革新を創造する」を理念とし、ICT分野にフォーカスした職業教育を実施。

AIやロボットが進化し、社会における将来の予測が困難化している現代において、変化を楽しみながら、高度な専門性を修得・活用し、ICTでイノベーションを起こすことができる人材を育成する。ICT分野の即戦力クラスを輩出する唯一の教育機関と言えるだろう。

■学生に課される3つの挑戦とは?
また、“3つの挑戦”として、社員・起業の経験機会を学生全員に提供・支援する「全員社員+全員起業」、国内外トップクラスのICT企業・大学と連携する場や、教育分野の構造改革特区を企画・設計する「知のハブ+教育特区」、本校舎が設置される墨田区において、産・官・学の連携により、ICTを活用した地域創生プラン(墨田区モデル)を展開する「地域創生モデルの構築」を掲げるなど、独自の取り組みを推進していく。


■大学概要
・大学名:「i専門職大学(あい・せんもんしょくだいがく)」
※略称「i大(あいだい)」
・学部名:ICTイノベーション学部
・学科名:ICTイノベーション学科

■学長(就任予定):中村伊知哉(なかむらいちや)
現慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授
<職歴>

1984年、ロックバンド少年ナイフのディレクターを経て旧郵政省入省
1998年、MITメディアラボ客員教授
2002年、スタンフォード日本センター研究所長
2006年から慶應義塾大学大学院教授

■設置概要(設置場所予定・学生数等)
本校舎:東京都墨田区文花地区
サテライトキャンパス:東京都港区竹芝地区(国家戦略特区)
学生数:入学定員200名
専任教員数:26名

■教育理念

「変化を楽しみ、自ら学び、革新を創造する。」

■基本構想
ICT×ビジネス×英語+全員インターンシップ×オンライン学習

ICT教育:電子学園が積み上げた基盤により、プログラミング・AI・ビッグデータなど、幅広いICTスキル教育を展開。
ビジネス創造教育:実務家教員によるビジネススキル教育を実施、学生全員に企業インターンシップで学ぶチャンスを提供
バーチャル×国際性:オンライン授業を充実化させるとともに、英語教育の徹底・留学生の受け入れにより国際性も強化
インターンシップとリアルプロジェクト:1人720時間のインターン、実ビジネスの中でハンズオンのリアルプロジェクト教育を実施

■協力・連携企業/団体
株式会社NTTドコモ/株式会社エフエム東京/株式会社エボラブルアジア/花王株式会社/株式会社カヤック/NPO法人CANVAS/KDDI株式会社/グリー株式会社/SAPジャパン株式会社/シスコシステムズ合同会社/株式会社ジャパンマルチメディア放送/株式会社Schoo/墨田区/株式会社セガゲームス/ソフトバンク株式会社/チームラボ/デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社/株式会社東京放送ホールディングス(株式会社TBSテレビ)/株式会社東北新社/株式会社ドワンゴ/パナソニック株式会社/株式会社浜野製作所/富士通株式会社/株式会社ミクシィ/吉本興業株式会社(※50音順)

「i専門職大学」

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NTT Com、「Global Cloud Vision 2015」に関する説明会を開催

NTTコミュニケーションズは4月7日、都内の会場で同社が進めている「Global Cloud Vision 2015」に関する説明会を開催。説明会の席上、同社の代表取締役社長である有馬彰氏は、2011年10月に発表した「Global Cloud Vision」が現状、どのような進捗にあるのかを説明した。

■グローバルに均質化したサービスを顧客に提供
Global Cloud Visionとは、NTTコミュニケーションズグループの企業向けサービス全体のビジョンを示すもので、顧客のIT環境をグローバルに統一したものにすること、クラウドなどを活用して低コストで柔軟、かつオンデマンドなICT環境に加えて、安心・安全なICT環境を構築することを目標としている。

これは、これまでは拠点やサービスごとにソリューションがばらばらで提供されていたものを、グローバルにサービス横断で統合し、シームレスなICTソリューションにより、グローバルに最適化することである。

こうしたGlobal Cloud Visionを実現するために同社はM&Aを通じてケイパビリティを拡充。グローバルシームレスマネジメントを推進するため、「グローバルシームレスサービス」「グローバルシームレスオペレーション」「グローバルシームレスセールス」の3つの領域においてグローバルシームレス化を推進してきた。
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グローバルシームレスサービスにおいては、マネージドセキュリティ、マネージドICT、クラウド型アプリケーション、データセンター/クラウド、ネットワーク/VoIPといったサービスをグローバル共通仕様/高品質で展開してきた。従来のように日本と現地法人が調整し合ってサービスを開発/提供するのではなく、サービス分野ごとに責任者を設置し、オペレーションのグローバル統一化を図ってきたとのこと。

続いてグローバルシームレスオペレーションでは、マネージドセキュリティにNTT Com Securityのサービス基盤を活用したり、クラウド型アプリケーションにはArkadinのサービス基盤を提供するほか、クラウドではNetmagic社にオペレーションを、データネットワークにはVirtelaに海外オペレーションを統合するなど、M&A会社を活用した統合・最適化を推進した。

グローバルシームレスセールスでは、グローバルで一元的な営業体制と、それを支えるシステム/データベースにより、多国籍企業の顧客における対応力を強化。約200名のITコンサルティング専門組織が、グローバル共通品質でコンサルティングの提供を行うようにしたという。こうしてグローバルに提携するパートナーと戦略的に連携する取り組みを強化した。
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こうした取り組みを続けることにより、全世界ベースで、データセンターについてはサーバルームの面積が34.9万平方メートル、クラウドサービスについては16拠点、クラウドサービスの顧客数は7300、VPNの提供地域は196か国/地域、VPNの契約回線数は29.9万を数えるまでになった。

■今後のサービス強化ポイントについて
Global Cloud Vision 2015としてサービス強化に向けて注力をしているのは

・ネットワークと一体的に提供する“キャリアクラウド”の強化
・仮想化/Software Defined化の加速
・API機能の充実

の3点だ。

データネットワーク/VoIPのランアップとしては、「Arcstar Universal One」により、顧客の拠点にネットワーク機器を設置することなくファイアウォールなどの機能を、クラウド型サービスとして柔軟に利用できるサービスを提供。顧客の拠点とセンター拠点間の通信に加えて、顧客拠点、・モバイル環境/クラウド間の通信においても、アプリケーションの高速化を実現することを視野に入れている。
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加えて「グローバルモバイル(仮称)」というサービスで、新興国での通信安定化、拠点展開迅速化など、多国籍企業のニーズに対応するモバイルアクセスを海外47か国で提供する予定だ。Arcstar Universal Oneについては、このほかにもVirtualオプションとして、異なるネットワークからでも、迅速かつ低コストでセキュアなオーバーレイ通信が可能なサービスを、海外においては5月以降に順次提供する。

なお、他社のクラウドサービスとの接続を望む顧客の声に応える形で、Arcstar Universal Oneから、NTT Comクラウドに加えて、Microsoft AzureやAmazon Web Serviceなどの他社間接続も今年の8月までに提供する予定だ。
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データセンター/クラウドについては現在、Nexcenterにより品質/柔軟性/コスト効率性に優れたデータセンターを提供中。クラウド分野でも顧客の基幹システムにも対応可能な、グローバル共通仕様/高品質のクラウドサービスである「Bizホスティング Enterprise Cloud」、これを元にしたコロケーション接続やOracleデータベースを安価に導入可能なオプションサービスも提供している。

そしてドイツ最大のデータセンター事業者e-shelterの株式を取得。今後も自社建設やM&Aを活用して、欧米/APACを中心に拡充していく予定とのこと。これにより現在BizホスティングEnterprise Cloudの提供国/地域を現在の9か国/地域・12拠点から13か国/地域・16拠点へ拡充する予定だ。
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BizホスティングEnterprise Cloudについてだが、コロケーション接続オプションを提供することで、SDNを活用し、ネットワークセグメントやIPアドレスを変更することなく、既存オンプレミスシステムをクラウド/コロケーション上に構築可能なサービスを、海外では3月以降に順次提供していく。
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またオラクルと「クラウド事業者向けライセンス契約」を世界で4社目、日本のプロバイダーとしては初めて締結したことで、オラクルデータベースを安価に導入可能となった。加えて顧客がオンプレミスで利用しているライセンスを持ち込むことも可能となったとのこと。これによりデータベースサービスを強化していく。
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そして次世代クラウド基盤について、今年の12月までに提供するとのこと。占有型と共有型を組み合わせて提供するとともに、カスタマーポータルを通じて、既存クラウドや他社クラウドも含めて一元的にマネジメントの実現を図るほか、基幹系システムなどについても占有型と共有型を組みあわせて1つのシステムとして構築可能にしていく。

また今後はデータセンター間の通信容量が増大することが見込まれており、世界約40の主要データセンター間で新10Gbpsのベストエフォートサービスを提供。クラウド間及びクラウド/コロケーション間通信は無料で、コロケーション間通信も低価格で提供する予定だ。

クラウド型のアプリケーションだが、「Arcstar UCaaS(Ciscoタイプ)」ではPBX機能を重視したニースに対応したCiscoタイプを、ビジネスアプリケーション連携とセキュアなモバイル接続の機能追加などにより機能強化していくほか、「Arcstar UCaaS(Microsoftタイプ)」ではArkadinsのサービス基盤を活用して提供。Microsoft Lyncに加えてMicrosoft Exchangeもセットで提供する。
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このほか顧客の企業内システムとNTT Com主要サービスや他社SaaSの接続において、シングルサインオンを実現するクラウド型認証/アクセス管理サービスを日本では4月、海外では7月以降に順次提供していくとのことだ。

マネージドサービスについては、マネージドICTの「Global Management One(GMOne)」、マネージドセキュリティを担う「WideAngle」の2つのラインアップを提供。GMOneについては、石器絵や設定プロセスのサービスについて標準メニュー化を進め、さらに安価/迅速にマネージドICTサービスを展開するとのこと。
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WideAngleについてはSIEMエンジンのログ相関分析による脅威の検知・対策では、道のマルウェアなどの脅威を検知したあと防御までに一定の時間が発生してしまうケースもある。このためFireEyeとの連携により、より迅速なエンドポイントセキュリティを提供するとのことだ。
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顧客のビジネスポータルについては、統合カスタマーポータルとして、機能を拡充して顧客の利便性を向上させるとのこと。海外からの接続を高速化し、ポータルの操作性を向上するとのこと。APIゲートウェイについても、顧客とパートナーについてはNTT Comサービスの機能や情報を利用したシステムや、アプリケーションを容易に開発/運用可能にするとのこと。NTT ComのAPIゲートウェイを通じて、システムの運用やService Orderを自動化し、プロセスの迅速化と省力化を実現していく。
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今後のソリューションモデルだが、ここのサービスの強化に加えて、他社アプリなどと組み合わせたソリューションモデルを拡充。グローバルシームレスサービスを推し進めることで、他社アプリを組み合わせたソリューションモデルまでも提供する「ICT課題別ソリューションモデル」を提供していく。

また近年増大しているIoTについても新たな取り組みを展開。グローバルに展開するネットワーク/クラウド/コロケーションを活用した、セキュアなIoTソリューションを検討中とのことで、実証実験も進めているとのことだ。
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NTTコミュニケーションズ

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時間は作れる! 経費も節約できる! ICT活用で「働き方改革」を実践しよう



近年、企業におけるグローバルかつシームレスな活動や、多様な人材活用を実現するカギとして「働き方改革」が注目されている。従来の日本企業にありがちな場所や時間の制約を受けた旧態依然とした働き方では、今後ますます進展するグローバル化や社会的な関心事となっている親の介護、男性の育児への参加と仕事との両立を実現するのは難しい。

在宅勤務や通勤する事務所を持たないで外を動き回るノマドといったワークスタイルも登場してきている。とはいえ、場所や時間の制約を飛び越えた働き方の実現には、福利厚生などの制度改革、雇用契約の見直し、常に連絡が取れるようスマートデバイスの導入といったことだけでは不十分である。

そうした環境が整ってきている中で「働き方改革」によって仕事とプライベートの両方を充実させるための勉強会が開催された。自分たちの老後の生活にもつながる重要な勉強会だったので参加させてもらった。その内容を紹介したいと思う。

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PCの次世代利用モデルを創出へ インテルつくばに新センター開設【デジ通】

ディスカッションテーブル


インテルは、つくば本社に「インテル ヒューマン・インタラクティブ・テクノロジー・アプリケーション・センター」を新設した。ずいぶんと長い名前だが、インテルが製造するCore i7などのx86プロセッサーの新しい利用モデルを創出する場だ。そのため、既存のインテル顧客だけでなく、コンピュータの活用方法で新たな利用モデルを開発・探している人や新しい分野へ応用しようと考えている人へのコラボレーションの場とするのが目的だ。


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大震災はICTにも影響!2011年以降のトレンドが変わってきた

東日本大震災でIT業界も異変が起きている。単に業績が落ち込んだというだけではない。今後を見据えたIT改革が進行しているのだ。

日経BPコンサルティングが行った「ポスト3.11時代のICT利用意識調査」からは、集中から分散、所有から利用への動きが見られた。

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