記事は、深海未来都市は地球温暖化に伴う海面上昇の影響により、一部の離島では実際にニーズが存在するとし、さらに地震などの災害に強いという利点もあると紹介。さらに、日本は国土の大半を森林に覆われ、平地の面積は決して多くはないと紹介。さらに平地が少ないことにより農地の面積も限られ、人口密度も高いため、日本において「有用な構想」との見方を示した。
また、日本列島は環太平洋火山帯の上に存在するため、火山活動が活発で地震も多く、日本人の生活にも大きい影響をもたらしていると指摘。
こうした日本の環境をふまえたうえで、清水建設が打ち出した「深海未来都市」について、約5000人が生活することができ、海水の温度差を利用した発電や、海底の微生物を燃料とすることができると紹介。さらに「深海未来都市」は2030年-2050年ごろの実現を目指して清水建設が技術革新に取り組む考えであると伝えた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)Dmytro Tolokonov/123RF.COM)