同調査において、米国、メキシコ、コロンビア、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、オランダ、オーストラリア、日本の調査対象者の約9割 (グローバル87%、日本86%)がDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みを行っていると回答したという。
また、約7割 (グローバル69%、日本79%)が、インフレがデジタル施策にプラスの影響を与えたと回答。優先順位が変化し、さらに予算配分が増えると考えるイノベーション領域として、約3割(グローバル28%、日本34%) がサイバーセキュリティ対策と回答し、最もプライオリティが高いことがわかった。
優先順位が変化し、さらに予算配分が増えると考えるイノベーション領域 資料:シトリックス・システムズ・ジャパン
加えて、回答者の半数以上(グローバル55%、日本46%)が、インフレにより顧客消費行動が変化したと回答した。しかし同時に、その「変化に対応するために、オンライン上で自社のビジネスをアピールする『デジタルプレゼンス』を高める必要がある」「デジタルトランスフォメーション(DX)は、短期的に取り組むべき最優先事項」と多くの経営層が回答したという。