米国の利上げで3月末から仮想通貨の下落が続いているが、今のマイニング用途の需要の減速は、PoS(Proof of Stake)を採用する暗号資産のトレンドによるものだとHsu氏は指摘した。ビットコインなどが採用するPoW(Proof of Work)というコンセンサスアルゴリズムではマイナーが膨大な量の単純計算を行うことで報酬を得る。その環境負荷の大きさが問題視されるようなり、コインの保有量・年数で報酬が決まるPoSの採用が広がり始めた。今年後半にはイーサリアムがPoSに移行する予定で、電力を消費するマイニングのニーズは今後減少していく見通しだ。ビデオカードの価格が下がったところで再び投資するマイナーが現れる可能性はあるものの、計算力でマイニングを競うフェーズは終わろうとしている。