2021年2月10日に、大手クレジットカード会社のMastercardが2021年中に暗号資産をサポートする計画を発表しました。Mastercardは具体的な暗号資産の種類を明らかにしていませんが、価値が相場に左右されにくいステーブルコインに対応していく方針としています。

Why Mastercard is bringing crypto onto its network
https://www.mastercard.com/news/perspectives/2021/why-mastercard-is-bringing-crypto-onto-our-network/

Mastercard to open up network to select cryptocurrencies | Reuters
https://www.reuters.com/article/us-crypto-currency-mastercard/mastercard-to-open-up-network-to-select-cryptocurrencies-idUSKBN2AA2WF

Mastercardでブロックチェーン担当エグゼクティブ・ヴァイスプレジデントを務めるラジ・ダモハラン氏は2月10日に、「暗号資産と決済の未来に向けて準備を進めています。そこで今回、Mastercardブランドが今年中に当社により選ばれた暗号資産のサポートを開始することを発表することになりました」と公式サイトのニュースリリースで述べました。

ダモハラン氏は、暗号資産に対するMastercardのスタンスについて「Mastercardはお客様に暗号資産を使うよう勧めているわけではありません。お客様、加盟店、事業者が伝統的な通貨か暗号資産かどうかにかかわらず、好きなデジタル資産に移行できるようにするために、私たちは取り組んでいます」と述べて、暗号資産への対応はあくまで利用者の選択肢を広げるためのものだとの姿勢を示しています。

かねてから、Mastercardは暗号資産対応の決済プラットフォームであるWirexやBitPayとの提携を通じて暗号資産市場に参入してきましたが、今回の発表によりMastercard単独で暗号資産取引に対応することになります。

ダモハラン氏は具体的にどの暗号資産に対応するかについては言及しませんでしたが、「Mastercardは市民に新しい支払い方法を提供するべく、中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)と呼ばれる新しいデジタル通貨の立ち上げを検討しており、目下世界各国の主要な中央銀行と積極的な取り組みを進めているところです」と述べて、CBDCもしくはCBDCに準じた安定的な暗号資産への対応を予定していることを示唆しました。

Mastercardの発表を取り上げたロイター通信は、「多くの暗号資産には、投機的な性質とマネーロンダリングの危険性があるため、一般の人々や主流な投資家の信頼を勝ち取るには至っていません」とコメントしました。

暗号資産をめぐる議論として、2021年1月にはアメリカ政府関係者の「仮想通貨の多くが犯罪組織に使われている」という発言が話題になったほか、実際に「サイバー犯罪者が2020年だけで少なくとも367億円の暗号資産を稼いだ」という報告もなされています。

サイバー犯罪者は2020年だけで少なくとも367億円の暗号資産を稼いだとの報告 - GIGAZINE