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資産4500万円超え主婦 企業型確定拠出年金とiDeCo併用開始

 

iDeCo口座開設しました

 

いつもブログを読んでくださる皆様、いいねやコメントを下さる皆様ありがとうございます。

 

私は就職氷河期で低学歴・低年収のまま結婚し、世帯年収低くても子育てしながら資産約4500万円突破したアラフォー兼業主婦です。

 

お金の事で色々発信して少しでもお役に立てる事が出来ましたら幸いです。

 

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今更ではございますが、ワタクシ、iDeCoの口座を開設しました。

 

マネーリテラシーを身につけましょうなんて熱く語っておいて、開設していなかったのか!?と突っ込まれそうですが、言葉が何もございません。

 

ただの勉強不足です。

 

今回は会社員である私が、企業型確定拠出年金iDeCo併用開始したことについて紹介させていただきます。

 

 

 

企業型確定拠出年金iDeCo併用開始のきっかけ

いやいや、企業型確定拠出年金iDeCo併用できるようになったことは知っていたのですよ(汗)。

 

でも、どのサイトにも「マッチング拠出している場合は併用不可」と書いてあるのです。

 

私は、企業型確定拠出年金をマッチング拠出(増額)していて、上限まで毎月積立投資をしていたので、対象外だと認識してたのです。

 

会社の資料もしっかりと読み込んだのですが、企業型確定拠出年金iDeCo併用は不可と書かれていました。

 

ある日、「次回の金額設定から企業型確定拠出年金の増額が可能になります」と通達がきて、さらに節税できるぞ!」と楽しみにしていたのですが、いざ設定する時期にログインするとできず。

 

システムエラーか何かかと疑問に思い、しかるべき部署に問い合わせを入れてみたのですが「システムの都合上無理です」と言われてしまいました・・・。

 

もう企業型確定拠出年金なんて信用ならん!と思い、iDeCoをダメ元で開設してみようと開設の手続きをしたところ、上限額2万円で開設することができました。

 

なんだ・・・併用できたのか。

 

厚生労働省のHPから抜粋した資料によると、併用して月額55000円まではOK?のようです。

 

ただ、私の勤務先は企業型DCとDB等の他制度に加入している企業のようで、55000円もかけることができなかったようです。

 

私は企業型DCしか権利がないんですけどね(怒)。

 

そんなこんなで

 

企業型確定拠出年金・・・27500円

iDeCo・・・20000円

***

月額投資額:47,500円

 

となりました。

 

 

 

驚きべき節税効果

 

月額投資額:47,500円

年間投資額:47,500円 × 12ヶ月 = 570,000円

 

年間の投資額は570,000円になり、この金額がまるまる控除の対象・・・つまり給与収入としてなかったもので所得税と住民税が計算されます。

 

年収約350万円のわたしの年間の節税額は約114,000円です。

 

ちなみに年収600万円の場合は、所得税率が異なりますので、年間の節税額は約171,000円となります。

 

もともと企業型確定拠出年金で節税できていたのですが、iDeCo追加により節税額は年間36000円追加となり、さらにお得になっています。

 

 

メリットとデメリット

 

今回は制度について詳しい解説は省きますが、メリットとデメリットは下記の通りです。

 

メリット

大きな節税効果 → 私の場合は年間約114,000円の節税。

老後資金の確保 → 定期的に積み立てることで、老後の資産形成につながる。

企業型DCの存在自体が大きな福利厚生 → 企業が拠出してくれるため、個人での負担が軽減される。

退職所得控除の活用 → 退職金の受け取り時に、企業型DCとiDeCoを合算して退職所得控除を適用可能。(だと思われる。今後どうなるかわかりませんが・・・)

 

 

デメリット

60歳まで資金を引き出せない → 万が一、生活資金が不足した場合に対応できないため、流動性を確保する必要がある。

標準報酬月額の減少 → 将来の公的年金が減額される可能性がある。

(iDeCo分は影響なし。企業型DCのみ)

傷病手当・失業手当の減少 → 標準報酬月額が下がる影響で、受給額が減る可能性がある。

貯蓄がないと厳しい → 万が一の資金が必要な場合、iDeCoに回しすぎると資金繰りが厳しくなる可能性。

 

積立投資を増やす分だけ、残ったお金の自由がなくなります。

 

もし、厳しいと感じたら減額したり、ほかの積立投資を調整するつもりです。

 

 

退職後の資産運用計画

 

併用することによって積立額が増え、老後資金が増えることになるでしょう。

 

退職後に企業型DCとiDeCoを一括で受け取った場合、退職所得控除を適用した上で、以下の方法で運用を考えています。

 

株式投資の売買資金 

クロス取引の資金 

高配当銘柄や高配当ETFの購入 

NISAの活用(制度が存続していれば)

 

とりあえず、老後資金が増えることについては「おまけ」として考え、現役しかできない節税を集中的に行っていきたいと考えています。

 

 

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