大阪では旗艦店への重点投資が目立つ一方で、東京と同様に百貨店の集約化は着実に進んでいると感じます。
2010年代には、髙島屋が和歌山店を、近鉄百貨店が枚方店を、そして阪急阪神百貨店が堺北花田阪急を閉店しました。
さらに髙島屋は今年に入り堺店も閉店しており、関西の百貨店はいずれも、その時々の経営判断で不採算店の整理を進めています。
一方で、阪急阪神百貨店は阪急百貨店うめだ本店と阪神梅田本店、高島屋は大阪店、そして近鉄百貨店はあべのハルカス近鉄本店と、各社とも旗艦店に重点投資しているのは明らかです。
特に大阪市内の店舗への投資が目立つのは、インバウンド需要の高まりに対応した動きとも考えられます。
このあたりは東京でも同様の傾向が見られるのではないでしょうか。
少子高齢化による商圏の縮小とインバウンド需要の増加を踏まえると、百貨店は大阪でも東京でも、都心の旗艦店へと集約されていく流れは今後も変わらないでしょう。
むしろ、生き残りをかけてその傾向はさらに顕著になっていくはずです。
今後は、各百貨店がどのように競争力を維持し、生き残っていくのかが大きな課題になりそうです。
以前から淘汰は進んでいますが、いよいよ、百貨店の役割そのものが問われる時代に入ったと言えるのかもしれませんね。
