これはテレワークに限らず、給与に高低がありどちらでも仕事ができるのであれば、給与が高い方を選ぶのが普通だと思います。
難易度が極端に高いのであれば別ですが。
ただ気になるのは、企業側がテレワークを単に経費削減の手段としてしか見ていない場合ですね。
それではテレワークはもちろん、労働生産性の控除も望めないでしょう。
あらゆる経営資源の中で「ヒト」が占める割合はまだまだ高いと思います。
それを無視して「ヒト」にインセンティブを与えずに経費削減の対象にしてきたのが、我が国の大多数の企業であり、近年は特にその傾向が強くなっている気はします。
テレワークは労働生産性を高める手段の一つとして考える必要はありますが、コスト削減という側面だけで捉えるのなら悪手だと思います。
コロナ禍により大きな社会的変容が発生したからこそ、経営資源の一つである「ヒト」の扱いについては、より慎重であるべきだろうと思います。
