DELLとは、米国で設立されたパソコンメーカーの名称である。1984年、マイケル・デル（Michael S.Dell）によって設立された。
DELLは創業当初から一貫して、「デル・ダイレクトモデル」と呼ばれるパソコンの受注生産（BTO）を独自の販売スタイルとして採用している。完成品は在庫せず、注文に応じてパソコンを組み立て、製品は小売店を通さず顧客に直接販売する。DELLのような完全受注生産方式は当時のパソコン業界には前例がなく、しかもコストパフォーマンスやカスタマイズ性に優れた画期的なシステムだった。この方式によってDELLは急成長を遂げ、創業からわずか4年後の1988年には米NASDAQ市場に株式公開を果たしている。なお、DELLの日本法人である「デルコンピュータ株式会社」（現・デル株式会社）は1993年に設立された。
2006年現在、DELLは主にインターネットを通じた通信販売によって、デスクトップパソコンやノートパソコン、サーバーやワークステーションなどの受注生産・販売を行っている。顧客は個人ユーザーをはじめ、企業や官公庁を対象とした一括購入、あるいはリース事業なども行っている。世界数十ヵ国に拠点を持つ世界有数のパソコンメーカーとして事業を展開しており、世界最大のパソコンメーカーとも形容されることが多い。
2003年、DELLは正式な社名をそれまでの「Dell Computer Corporation」から「Dell Incorporated」へと改称、日本法人も同時に「デルコンピュータ株式会社」から「デル株式会社」へと改称している。創業者マイケル・デルは2004年にCEOの座を離れて会長職に就き、世界経営フォーラム実行委員などを兼務している。
(dell から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/03/04 04:20 UTC 版)
|
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2021年9月)
|
 |
|
本社
|
|
|
現地語社名
|
Dell Technologies Inc. |
|---|---|
|
種類
|
公開会社 |
| 市場情報 | NYSE: DELL |
| 業種 | 情報技術 |
| 設立 | 1984年 （デルコンピュータ・コーポレーション） |
| 創業者 | マイケル・デル |
| 本社 |  アメリカ合衆国テキサス州ラウンド・ロック ワン・デル・ウェイ北緯30度29分11.7秒 西経97度39分59.3秒 / 北緯30.486583度 西経97.666472度座標: 北緯30度29分11.7秒 西経97度39分59.3秒 / 北緯30.486583度 西経97.666472度 |
|
主要人物
|
マイケル・デル（会長兼CEO） |
| 製品 | デスクトップ・コンピュータ・システム、ストレージ、サーバ及びネットワーキング製品 モビリティ製品 ソフトウェア及び周辺機器 |
| 売上高 | 102,301,000,000 アメリカ合衆国ドル (2022年)  |
|
営業利益
|
5,771,000,000 アメリカ合衆国ドル (2022年) |
|
利益
|
2,442,000,000 アメリカ合衆国ドル (2022年) |
|
従業員数
|
158,000人 (2021年) |
| ウェブサイト | www |
日本法人が入居するOtemachi One タワー
|
|
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |  日本〒100-8159 東京都千代田区大手町一丁目2番1号 Otemachi One タワー 17階 北緯35度41分15.9秒 東経139度45分44.1秒 / 北緯35.687750度 東経139.762250度 |
| 設立 | 1989年（平成元年）6月 |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 9020001071212 |
| 事業内容 | PC・タブレット端末などのエンドポイントデバイス、サーバ、ストレージ、ネットワークのITインフラ機器の製造・販売から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティ、ソフトウェア、ITサービスに至るまでのITソリューション事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 グレンジャー・ウォリス |
| 資本金 | 3億1000円 |
| 売上高 |
|
| 営業利益 |
|
| 経常利益 |
|
| 純利益 |
|
| 総資産 |
|
| 決算期 | 1月31日 |
| 外部リンク | www |
デル・テクノロジーズ（英: Dell Technologies Inc.）は、アメリカ合衆国の多国籍コンピュータテクノロジー企業。世界最大級のテクノロジー企業であり、コンピュータおよび関連製品・サービスの開発・販売・修理・サポートを行っている他、米国および世界各国で16万5000人以上の従業員を雇用している（2020年版アニュアルレポート）。社名は創業者のマイケル・デルにちなむ。 日本法人は、東京都千代田区大手町 Otemachi Oneタワーに本社を置くデル・テクノロジーズ株式会社（1989年6月設立、1993年営業開始）。
デルは、パーソナルコンピュータ（PC）、サーバ、データストレージデバイス、ネットワークスイッチ、ソフトウェア、コンピュータ周辺機器、HDTV、カメラ、プリンター、MP3プレーヤー、他のメーカーが製造した電子機器などを販売している。同社は、サプライチェーン管理と電子商取引における革新的な技術で知られており、特に直販モデルと、顧客の仕様に合わせて構成された個々のPCを製造して納品する「受注生産」または「構成して納品する」アプローチで知られている。デルは、創業当初は純粋なハードウェアベンダーであったが、2009年にPerot Systems社を買収し、ITサービス市場に参入した。同社はその後、ストレージとネットワークシステムの追加買収を行い、コンピュータのみの提供から、企業顧客向けの完全なソリューションの提供へとポートフォリオを拡大することを目指している。 デルは2014年までフォーチュン500リストの51位にランクインしていた。2013年に非公開化した後は、財務情報の新たな機密性により、フォーチュン誌のランキングにランクインすることができなくなった。2015年には、レノボ、ヒューレット・パッカード（HP）に次ぐ世界第3位のPCベンダーとなった。デルはPCモニターの世界最大の出荷量を誇っている。フォーチュン誌によると、デルはテキサス州で総売上高で6番目に大きい企業である。テキサス州の非石油企業ではAT&Tに次いで2番目に大きく、グレーターオースティン地域では最大の企業である。2013年10月30日に終了したレバレッジド・バイアウトで非公開化されるまでは、株式公開企業（NASDAQ: DELL）であり、NASDAQ-100およびS&P 500の構成銘柄でもあった。
2015年、デルはエンタープライズ・テクノロジー企業のEMC Corporationを買収した。買収完了後、デルとEMCはデル・テクノロジーズとなった。
2018年、デルは、総収益で米国最大の企業の2018 フォーチュン500ランキングで35位に位置付けた。[2]
2020年、デルとEMCが合併してDell Technologiesが発足。
テキサス大学の学生であったマイケル・デルが、1984年にパソコン保守を行う会社「PC's Limited」として創業した。IBM PC互換機は部品レベルで規格化され誰もがパソコンを製造できたことを利用し、パソコンの製造販売に乗り出す。ゲートウェイ2000（現ゲートウェイ）と並んで、中間業者（卸売業など）を排した直接販売スタイル（ダイレクト・モデル）であり、ネット直売であり、しかも在庫を持たない注文生産（BTO）であることが特徴。最新のスペックのパソコンをはじめ製品を安価に提供し、且つ希望通りのスペックのパソコンを購入できる（店頭では、その場で持ち帰ることのできるモデルも用意されている。テレビや新聞広告などの通販用にカスタマイズ出来ないモデルも有る。）。現在、世界で販売台数はトップクラスである。デル・リアルサイトと呼ばれる直営店や一部の家電量販店でも、パソコンの受注販売を行っている。
2008年以降、ITソリューションプロバイダーへの変革を掲げ、総額約180億ドルの投資を通じて、エンタープライズ向けソリューションの買収及び研究開発に取り組んできている。 これにより、パソコン・タブレットといったエンドポイントだけでなく、データセンターの基盤となるサーバ、ストレージ、ネットワークといったハードウェアから、ITインフラ向けソフトウェアやビッグデータ解析ソフトウェア、セキュリティソリューションに至るまでを取り扱う総合IT企業となった。
2013年10月に、マイケル・デル会長兼最高経営責任者とグローバル投資会社のシルバーレイク社によるデル社の株式非公開化を完了した[3]。
2021年4月15日、Dell TechnologiesはVMware株を株主にスピンアウトし、両社は少なくとも5年間大きな変更なしに事業を継続すると報告した。
|
この記事は広告・宣伝活動のような記述内容になっています。 (2022年9月)
|
法人向けソリューション
日本国内向けには、宮崎県宮崎市の「デル宮崎カスタマーセンター(MCC)」と神奈川県川崎市の本社ビル内の2拠点に加え、中国の現地法人の大連市のコールセンターの計3拠点で、サポートを行っている。購入後には電話や電子メールでのサポートを行っており、他社と比べエンジニアと直接話し問題解決につながることを売りとしている。コンシューマー製品の標準サポートは主に大連市のコールセンターで対応し、法人向けパソコン製品や有償の個人向けサポートは宮崎県のカスタマーサポートセンターで対応している。なお、購入時のサービスとサポートは、その契約内容（選択が可能である）によってサポート内容が異なる。
