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コンサルタント(英: consultant)は、コンサルティングを行う個人・会社。顧問、相談役。日本ではコンサルと略される。
概要
コンサルタント (ラテン語:consultare「熟考する」から) は、専門分野においてアドバイスやサービスを提供する専門家である。
ハーバード・ビジネス・スクールはコンサルタントを「専門分野における特定のプロセスをどのように修正し、進め、合理化するか」について助言する人であると定義している[1]。
コンサルタントは、経営コンサルティングのみならず、あらゆる業種に付帯して存在する。
コンサルタントはあらゆる業種に付帯して存在する。以下は一例であり、ウィキペディア日本語版に記事があるものである。カッコ書きは関連するコンサルタントの協会・団体である。
あ行
- ITコンサルタント(特定非営利活動法人 ITコンサルタント協会)
- ISOコンサルタント(Jicca-日本ISOコンサルティング協会)
- IAEAにおける「Innovative reactors and fuel cyclesに関するコンサルタント」
- アンガーマネジメントコンサルタント(日本アンガーマネジメント協会)[2]
- 医業経営コンサルタント(社団法人・日本医業経営コンサルタント協会)
- 医院開業コンサルタント(社団法人 日本医院開業コンサルタント協会:JPCA)
- イメージコンサルタント(AICI 国際イメージコンサルタント協会 BLOSSOMマナー&イメージコンサルタント協会(BMIA))
- AIコンサルタント(日本AIコンサルティング協会)
- 音楽コンサルタント(音楽コンサルタント協会)
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
ら行
-
実際のコンサルタント例(五十音順)
「コンサルタント」系資格例
日本
関連書籍
批判
- 日本ではコンサルタントを名乗るのに必須の資格や免許はない[6]。
- 江口克彦によれば、過去の資料や競合他社の実例を基に既に標準化されているパターン化された形式から戦略報告書としてまとめる業務を行い、契約した企業の相談相手となるようならば、これは「理屈と過去の数字で報告書をまとめ提言する評論家」である[7]。コンサルタントは対象としている事業分野の専門家ではなく、更に自分が不得意な分野についても「分からない」とは言わないので、利用者側はよく見極めなければならない[8]。
- コンサルしか知らなかった情報のコモディティ化・コロナ禍におけるデジタルトランスフォーメーションの進行の影響を受けている。他にもコンサルティングファームは人員を大幅に増やしているが、事業内容の比重は解決策提案から「解決策の実行支援」となってきているため、コンサルタントという肩書を持っていても戦略提案を担えず実行支援以降のフェーズしか経験のない者が増えている課題がある[9]。
- 「企業の業績拡大、経営改革には不可欠」との意見もあり、経営陣に代わって企業の舵取りをしているコンサルタントも少なくないものの、経営陣がコンサルタントの机上の空論的な経営理論に振り回されるとの批判がある。
- 世界的に、トップ校学生に外資系コンサルファームが人気となっているバブル現象が起きており、他業界の人材難を招いているとの批判がある。[10]。
- ファイザーは、ハーバード大学のマイケル・ポーター教授が重要な競争優位をもたらすと主張した「差別化戦略」(大型新薬開発に特化)を実践したにもかかわらず、新薬開発に失敗し続け、株価は42ドルから2008年の株式市場の暴落以前よ17ドルにまで下落してしまった。
脚注
- ^ “Consulting” (英語). Baker Library. 2021年4月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月16日閲覧。
- ^ “アンガーマネジメントコンサルティング | 日本アンガーマネジメント協会”. 2020年3月1日閲覧。
- ^ “【2023.6】事業再構築補助金のコンサルの選び方と費用相場を徹底解説! | 補助金プラス”. inu-llc.co.jp (2022年6月13日). 2023年8月23日閲覧。
- ^ “ものづくり補助金はコンサルの支援を受けるべき?費用やメリット・デメリット | 補助金プラス”. inu-llc.co.jp (2022年7月6日). 2023年8月23日閲覧。
- ^ 武下尚憲『ひと目でわかる図説安衛法』
- ^ 内山 悟志『名前だけのITコンサルなんていらない』
- ^ “「コンサルに丸投げ」する会社が崩壊するワケ | 上司と部下の常識・非常識”. 東洋経済オンライン (2017年4月27日). 2022年5月15日閲覧。
- ^ 日経クロステック(xTECH). “コンサルタントはまるで評論家,利用されずに利用しろ”. 日経クロステック(xTECH). 2022年5月15日閲覧。
- ^ “【2021年~2022年】コンサル業界の最新動向|コンサル&ポストコンサル転職”. コンサル&ポストコンサル転職|コンコードエグゼクティブグループ. 2022年9月25日閲覧。
- ^ “コンサルばかり儲けさせる「国の補助金」の問題”. 東洋経済オンライン (2020年1月20日). 2024年4月20日閲覧。
関連項目