SAAB.
スウェーデンの航空機・軍需品メーカー。
SAABとはSvenska Aeroplan AktieBolaget(スウェーデン航空機製造株式会社)の略称。
ストックホルムに本拠地を置く半官半民企業であり、1937年に同国空軍に配備される航空機(特に戦闘機)の製造を目的として16人の技術者により設立された。
このことは「Saab was founded by sixteen aircraft engineers.」で始まるサーブ社の自動車CMにも歌われている。
開発された現役戦闘機としてはドラケン、ビゲン、そして最新鋭のグリペンが有名。
特に現在、グリペンの輸出に非常に大きな力を注いでいる。
戦闘機以外にも、ミサイルや軍事用通信機器、SAAB340やSAAB2000のような小型旅客機まで手がけている。
しかし、エンブラエルやボンバルディア社などが参入した後は、民間旅客機部門は不採算から閉鎖され、現在は専らグリペンの生産のみがおこなわれている。
また、現在では米国ジェネラル・モーターズ(GM)の傘下として独立してしまったが、自動車の生産も活発に行われている。
第2次世界大戦前に軍用機メーカーとして誕生し、戦後になって自動車の製造に転身したスウェーデンの自動車メーカー。50年代からラリーに参戦しはじめ、その後、徐々に力をつけて60年代にはエースドライバーのエリック・カールソンらの駆るタイプ96が、RACラリー(60~62年)やモンテカルロラリー(62、63年)など、国際的なビッグイベントで優勝を飾るまでになった。タイプ96は70年代中盤まで活躍し、その後はタイプ99が地元のスウェーデンラリーなどに限定的に出場して好成績を残した。現在はGMの傘下にあり、モータースポーツ活動とも縁遠くなっている。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/10 14:15 UTC 版)
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| 種類 | aktiebolaget |
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| 市場情報 | Nasdaq Nordic SAAB B |
| 本社所在地 | 107 24 ストックホルム Kungsbron 1 10724 (登記上はリンシェーピング) |
| 設立 | 1937年 |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 事業内容 | 航空管制システム 戦闘機 軍用機 各種兵装 各種レーダー 水上艦艇 潜水艦 |
| 代表者 | ミカエル・ヨハンソン(社長・CEO) |
| 従業員数 | 1万7,096人 (2018年) |
| 主要株主 | インベストール(30.2%) |
| 外部リンク | https://www.saabgroup.com/ |
SAAB(サーブ、Saab AB)は、スウェーデンの航空機・軍需品メーカー。首都ストックホルムに本拠を置き、世界60カ国以上で事業展開している。ヴァレンベリ家の投資会社であるインベストールが、株式の約3割(議決権ベースで約4割)を保有している[1]。
一般的に「サーブ」として知られている自動車会社のサーブ・オートモービルは、当初はSAABの自動車製造部門であった。その後、同部門はゼネラルモーターズ(GM)、スパイカー・カーズ(2011年にスウェディッシュ・オートモービルに社名変更)の傘下企業へと変遷し、2011年12月に破産しており、SAABとの間に直接の資本関係は無くなっている。
1937年、スウェーデン軍向けの航空機の製造を目的に設立された[2]。社名は Svenska Aeroplan AB(スウェーデン語で"スウェーデン航空機会社")、すなわちSaabであった。第二次世界大戦中には軍用機を生産していたが、大戦後には自社製品を多様化する必要に迫られ、1946年から自動車製造にも進出した[2]。自動車部門であるサーブ・オートモービルは1989年からGMの出資を受け、2000年には完全子会社化、現在ではSAABとの直接の資本関係を持たない別会社となっている。
民間機(旅客機)部門は1944年以来、主に小型レシプロ及びターボプロップ機を生産しており、日本でも日本エアコミューターや北海道エアシステム、国土交通省(航空局・海上保安庁)などが340や2000シリーズを導入しているが、エンブラエル社やボンバルディア社などが参入した後の競争激化による収益性の悪化により、民間機部門は1999年に廃止された[2]。
1967年にミサイル製造に進出[2]、軍事用の通信機器や、防空用の「ジラフ・レーダー」を生産しているほか、自転車にSAABブランドをライセンスしている。
1999年、軍需関連企業のCelsius ABを買収合併[3]、2014年6月、独ティッセンクルップ・マリン・システムズの子会社HDWからスウェーデンのマルメを本拠地とする軍事造船企業コックムスを買収[4]。これまでの空軍・陸軍向け兵器に加え、海軍向けの兵器も取り扱う、北欧随一の軍事コングロマリットとなった。
売上のうち、軍事・防衛用途が約85%を占めており、民間用は約15%である[5]。地域別では、売上の約半数がアメリカ合衆国向けであり、アジア太平洋向けが24%、スウェーデンを含むヨーロッパ向けは約14%となっている[5]。
2022年に始まったロシアのウクライナ侵攻を受けて、欧州諸国はウクライナへの支援と自国の軍事力増強に着手し、スウェーデンは重武装中立政策を転換して北大西洋条約機構(NATO)に加盟した。ミカエル・ヨハンソンCEOは2024年、『日本経済新聞』の取材に対して、スウェーデンのNATO加盟により従来に比べ機密性が高い電子戦プログラムに参加できるようになったほか、銃砲弾などの国内生産能力を4倍に増やすと語った[6]。
日本では、東京(アークヒルズ仙石山森タワー)に「Saab International AB」のオフィスを持つ[8]。