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実用日本語表現辞典
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実用日本語表現辞典実用日本語表現辞典

IoT

別表記：アイオーティー

 

「IoT」とは・「IoT」の意味

「IoT」（Internet of Things/モノのインターネット）とは、「さまざまな物がインターネットに接続されて、インターネットから物を制御する仕組み」「物がインターネットを経由して、相互に情報交換をする仕組み」のこと。IoTと表記されることもある。実用化が進んでいる先端テクノロジーで、DX(デジタルトランスフォーメーション)やAI,ビックデータなどと並ぶ注目されている技術の1つ。大量のデータを共有、分析することができ、インターネットで相互の情報伝達が可能となるため、社会インフラやビジネス、人々の日常生活にも大きな変化を与えていると言われている。

IoT技術が普及する前にも「M2M」（Machine to Machine)という物同士を接続する技術が存在していたが、あくまでも「機械同士がセンサーネットワークなどを利用して情報をやり取り」していただけであり、インターネットに接続している「IoT」とは別の技術である。「IoT」によって物に通信機能を持たせることが可能となったため、携帯電話（スマートフォン）やタブレット等を利用して遠くから対象の物を制御したり、物通しで通信することが可能になった。そのため日常生活のみならず、さまざまな分野での活躍が期待されている。総務省はIoT機器など日常的に使用する電波利用システムを正しく利用できるICT(Information and Communication Technology/情報通信技術）を持つ人材育成に力を入れている。

身近な例


・離れた場所にいたとしても、フードサーバーを利用してペットに餌を上げる
・帰宅する頃になると、風呂が沸くように設定する
・留守の間に家に侵入者が入った場合、スマートフォンに通知が来るようにする
・使用者の体温、心拍数、呼吸、脈拍、血圧などの数値に異常が確認された場合、アラートを出す
・室内の温度、室温を適温になるように調節する
・留守宅時の窃盗や侵入防止に利用している

日常の何気ない動作を遠隔、または自動で行うようにする事例が存在する。

仕組み


「IoT」の対象となる物にはセンサーやカメラ、無線通信が搭載されており、遠隔でデータを取得することが可能となる。その入手したデータはインターネットを介し、別の物に伝送したり、持ち主が観覧したりすることができる。「IoT」を構成する要素として「デバイス」（センサー/アクチュエーター）、「ネットワーク」、「クラウド」（アプリ/ストレージ)などがある。

IoTデバイスからデータを取得、ネットワークを介してクラウドに送信する。クラウド内にはデータを備蓄する「ストレージ」があり、使用者が後から観覧したり、アプリケーションによって可視化、分析、予測をすることができる。他にもアプリケーションによるデータの結果を元にしてアクチュエーターを制御したり、他の機器やサービスなどと連携したりと多様な使用法がある。第5世代移動通信システムを意味する5Gは通信速度が従来よりも非常に優れているため、「IoTシステム」の構築にも欠かせないネットワークであり、この技術によって高速通信が可能となる。

「IoT」の読み方

「IoT」の読み方はアイオーティである。

「IoT」の熟語・言い回し

ioT家電とは


［IoT家電」とは
インターネットに繋がっている家電のことを指す。それにより、「機能を後から増やす」「遠隔操作が可能になる」「問題が発生した場合、スマートフォンに通知が来るようにする」など、多くの点において人の日常生活をサポートすることができるようになる。また、利便性のみならず、使用者に最適な生活を送れるように働くため、無駄なエネルギー資源の使用を控えるようにできるため、省エネに対する貢献もあるとされている。

IoTの問題点


家具をインターネットに接続するということは、それだけのリスクを伴う技術でもある。外部から制御できるということは、セキュリティを解せば他者からでも操作が可能になるということでもあるため、攻撃されるリスクを抱えることとなる。つまり病院の遠隔医療や工場設備に導入されたIoTが攻撃されるとなると、その場にいる人が危険にさらされることとなる。また、「IoT」を使用者の個人情報が流出する恐れもある。

「IoT」を使用するには電力が必要となる。もし途中で電力が途絶えてしまうと十分にデータを取得できず、データ処理に問題エラーが発生する可能性が懸念される。それにより「IoT」を使用する製品そのものが使えなくなる可能性があり、十分に注意が必要である。その問題を解決する方法として、周りの環境から微小なエネルギーを得て電力に変換する技術である「エネルギーハーべスティング」という技術が注目されている。「IoT」の技術を使用した製品となると、それ相応の知識が必要となるため使用法を誤ったり、購入したとしても本来の性能を満足に使いきれない可能性がある。

IoTネットワークとは


「IoT」が接続するネットワークにはいくつかの種類が存在し、使用目的に応じて選ぶことができる。山奥や離島など、電気が通っていないような場所からでもIoTネットワークを利用できる「LPWA」（Low Power Wide Area）という無線通信システムが存在する。また、ネットワークの相互干渉や混雑具合によりデータ送信速度が著しく低下するという問題が起こることもあるため、使用する際にはその点を考慮する必要である。

IoT社会とは


「IoT」を利用している「社会」のことを指す。インターネットを使用することによるサイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を融合させることによって、社会課題の解決が実現されると期待されている。

IoT化とは


「IoT化」とは、日常生活・医療・交通・物流・農業・製造業などで「IoT」を使用するようになることである。普段使用する家具が[IoT技術」のある家具に変わった場合にも「IoT化した」ということができる。

医療分野では、「ウェアラブルデバイス」という身体の一部に装着できるコンピュータデバイスを用いることで健康管理をしたり、患者のオンライン診療をしたりなど、いままでその場に居なくてはできなかったことが遠隔から行えるようになる。また、温度逸脱を防ぐことができるようになるため取り入れられている。

交通分野では、タクシーや公共交通機関の利便性を向上させている。これにより利用するバスの現在地を知ることができたり、バスや電車の遅延、接近情報を知ることができる。また道路、交通事業者から交通データを取得することで渋滞解決に活用することもできる。

物流分野では、「IoT」、「AI」、「ビックデータ」などの最新技術を活用し「ロジスティクス4.0」が実現しつつある。これにより省人化が期待される。また、「IoT」を活用して倉庫作業の自動化、省人化が進んでおり、ピッキング業務の効率化に成功している。

農業分野では、労働力不足と新規参入者に伸び悩んでおり、「IoT」の導入を積極的に進めている。「大気温度、湿度」「土壌温度」「水分量」「日照量」などのデータを「IoT」を使用して収集し、農業支援システムに使用している。「ビニールハウスをセンサー管理する」「自動運転トラクターを導入する」など。
農林水産省は次世代型農業である「スマート農業」（スマートアグリ）を推進しており、2019年からスマート農業実証プロジェクトを実施している。

製造分野では、「インダストリー4.0」（第4次産業革命）が進められている。それによりシステム異常や故障の検知に使用し、製造ラインの緊急停止などを行うことでトラブルを回避することが可能となる。
センサーデバイスを活用し、稼働監視や品質管理、「MES」（Manufacturing Execution System/製造実行システム）の導入により生産ラインの最適化などを行い、スマート工場の実現に向けて使用されている。

IoT技術とは


「IoT技術」とは、「IoT」を使用する「技術」のこと。
（2022年11月9日更新）

デジタル大辞泉
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デジタル大辞泉デジタル大辞泉

アイ‐オー‐ティー【IoT】

読み方：あいおーてぃー

《Internet of Things》あらゆる物がインターネットを通じてつながることによって実現する新たなサービス、ビジネスモデル、またはそれを可能とする要素技術の総称。従来のパソコン、サーバー、携帯電話、スマートホンのほか、ICタグ、ユビキタス、組み込みシステム、各種センサーや送受信装置などが相互に情報をやりとりできるようになり、新たなネットワーク社会が実現すると期待されている。物のインターネット。インターネットオブシングス。

アイ‐オー‐ティー【IOT】

読み方：あいおーてぃー

《inter-operability testing》⇒相互接続性試験


人事労務用語辞典
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日本の人事部日本の人事部

IoT

IoTとは？ 「IoT」とは、Internet of Thingsの略で、日本語では「モノのインターネット」と訳される情報通信技術の概念を指します。IoTは従来、主にパソコンやサーバー、プリンターなどのIT関連機器が接続していたインターネットに、それ以外のさまざまな機器や装置をつなげる技術です。膨大な量の情報を共有するクラウド技術やビッグデータ技術、人工知能などの登場により、従来の人間同士のコミュニケーションだけでなく、あらゆる“モノ”に高度な通信機能が組み込まれ、インターネットで相互に情報伝達できるようになることを意味します。社会インフラや産業、ビジネスの仕組みを大きく変え、「第四次産業革命」を促す新技術とも言われています。

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IoT

フルスペル：Internet of Things
別名：モノのインターネット，インターネットオブシングス

IoTとは、あらゆるモノがインターネットを通じて接続され、モニタリングやコントロールを可能にするといった概念・コンセプトのことである。

身の回りのあらゆる物にコンピュータが組み込まれ、ネットワークで接続される、といった考え方は、これまでにも「ユビキタス」等のキーワードで提唱されてきた。IoTとユビキタスとで共通する点は多いが、IoTはより幅広いモノを対象に含み、より幅広い活用法が想定され、かつ、より現実的（実現可能）な技術として想定されている、といった点に違いが見出される。

ユビキタスは基本的には家電などの物体にコンピュータが組み込まれ、人がそれを利用する、といったことが想定されていた。IoTでは衣服（ウェアラブルデバイス）や自動車（スマートカー）、家屋（スマートハウス）などあらゆるものがスマート化され、かつ、必ずしも人を介さず端末同士、モノ同士が自律連携することが想定されている。機器間で通信し連携するというコンセプトである「M2M」は、この意味でIoTの一形態に含むことができる。用途もモニタリング、センシング、人間生活の管理サポートなど、幅広い。

ユビキタスは1980年代に提唱されたとされており、1990年代にはIT社会の将来像としてしばしば言及された。2010年代に入り、スマートデバイス、モバイル通信、M2Mなどの技術の実現・普及が進みはじめており、IoTが現実可能となりつつある。

IoTの推進を提唱している企業のひとつであるIntelは、2014年1月に開かれたSECで「Intel Edison」と呼ばれるSDメモリーカード大のコンピュータ端末を発表し、体温管理機能などが可能な乳児服を披露している。

先端技術のほかの用語一覧
ユビキタス：  パッシブタグ  パッシブ型ICタグ  ICタグ  IoT  QRコード  RFID  スマート漁業
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IOT

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/12/11 19:41 UTC 版)

IOT

モノのインターネット

(IOT から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/12/12 08:20 UTC 版)

「IoT」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「IOT」をご覧ください。
「モノのインターネット」が世界を繋ぐイメージ

モノのインターネット（物のインターネット[1][2]、英: Internet of Things、略称: IoT）とは、様々な「モノ（物）」がインターネットに接続され（単に繋がるだけではなく、モノがインターネットのように繋がる[3]）、情報交換することにより相互に制御する仕組みである[4][5]。それによるデジタル社会（クロステック）の実現を指す[6][7][8]。現在の市場価値は800億ドルと予測されている[9]。経済産業省が推進するコネクテッドインダストリーズやソサエティー5.0との関連でも注目を集めている[10]。

モノのインターネットの主要なテーマは、短距離のモバイルトランシーバーをさまざまなガジェットや日常のアイテムに埋め込むことで、人とモノの間、およびモノ同士の間の新しい形の通信を可能にすることである[11]。

語義

Internet of Thingsという用語は1999年にケビン・アシュトンが初めて使ったとされ（Internet for things という表現を好んだとされる）、当初はRFIDによる商品管理システムをインターネットに例えたものであった[12]。その後、スマートフォンやクラウドコンピューティングが広まり、この環境全体を表現する概念として転用された[13][14]。

IDCでは「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイスからなるネットワークのネットワーク」と定義している[15]。

従来型ソリューションとの違いは、汎用ハードウェアとオープンなSDx (Software Defined) により、市民開発が可能になったことという[16]。また、IoTデバイスそのものよりも、その先の効用・効果を生むことが重要となる[17]。

日本の法律による定義

2016年4月20日に成立した法律[18]により改正された特定通信・放送開発事業実施円滑化法の附則では「インターネット・オブ・シングスの実現」を「インターネットに多様かつ多数の物が接続され、及びそれらの物から送信され、又はそれらの物に送信される大量の情報の円滑な流通が国民生活及び経済活動の基盤となる社会の実現」として定義した。総務省は新たな電話番号割り当てのため、2017年1月1日付で省令を改正した。「020」の次が「0」または「4」を除く[注釈 1]、8000万の電話番号がIoTのために使えるようになる。

歴史

スマート・デバイスが結ばれるネットワークというコンセプトは遅くとも1982年には議論されていた（TRONプロジェクトなど）。1992年、米国のカーネギー・メロン大学で開発された改造コーラ販売機は最初のインターネットに接続された電化製品の例である[19]。これは、その在庫状況や、新たに追加されたドリンクが冷えているかをレポートすることができた[20]。

マーク・ワイザーによるユビキタスコンピューティングに関する1991年の論文"The Computer of the 21st Century"はIoTの現代的なビジョンが記されていた[21][22]。1994年、Reza Rajiは「家電から工場全体まで全てを統合し自動化するための、小さなデータパケットが行き来する巨大なノードの集合」という概念をIEEE Spectrum誌に寄稿している[23]。1993年から1996年の間、マイクロソフトのat WorkやノベルのNESTなど、幾つかの会社がIoTソリューションを提案した。1999年に、ビル・ジョイはDevice to Device (D2D)コミュニケーション構想をWorld Economic Forum at Davosで提唱した[24]。また同年、マサチューセッツ工科大学 (MIT) のAuto-IDラボはRFIDを商品に込み込み市場分析を行うという研究プロジェクトを開始した[25]。もしあらゆるモノとヒトが識別タグをつけることができれば、コンピュータによって在庫管理をすることができるという構想であった[26]。

2010年代に入ると、国家や巨大企業主導の枠組み作りが活発化した。米ゼネラル・エレクトリック (GE) など米国勢は「インダストリアルインターネット」、ドイツ政府は「インダストリー4.0」というデジタル化政策を推進した[27]。ドイツのインダストリー4.0では医療機器大手シーメンスやソフトウェア大手SAPが中心となり、2016年頃には企業間の提携や規格の国際標準化を見据えた主導権争いが激化した[28][29][30]。こうした海外勢に対抗し、日本では日立製作所、三菱重工、IHI、NTT などがそれぞれ研究開発と実用化に取り組んだ [31][32]。

2016年から2017年にかけては、セキュリティリスクが顕在化し始めた。IoT機器を標的としたマルウェア「Mirai」による大規模なサイバー攻撃が発生した[33][34]。同時期にはブロックチェーンや仮想通貨との融合も模索された[35][36][37]。

2019年12月、Apple、アマゾン、グーグル、ZigBeeアライアンスは、スマートホームデバイスの互換性向上を目指す「Project Connected Home over IP (CHIP)」を発表した[38][39]。このプロジェクトは後にMatter（マター）と改称され、現在はConnectivity Standards Alliance（CSA）によって標準化が進められており、2022年に標準規格「Matter 1.0」がリリースされた[40]。

ユビキタスネットワークの後継

IoTはユビキタスネットワークの後継といえる[41]。国際電気通信連合 (ITU) は2015年に、ユビキタスネットワークやIoTの起源となったオープンアーキテクチャ・TRONを提唱したとして、坂村健に150周年賞を与えている[42]。

ユビキタス以外にも「パーヴェイシヴ・コンピューティング (Pervasive computing)」「カームコンピューティング」「サイバー・フィジカル・システム」「マシンツーマシン」「オンライン・ツー・オフライン」と様々な言葉を包括している[43][44]。ビッグデータや人工知能、シェアリングエコノミーも関連しており、坂村健は「アグリゲート・コンピューティング」「インターネット・オブ・サービス」[45]を提唱している[46]。「Internet of Everything」「Analytics of Everything」[47]「Smart Everything」ともいう[48][49][50]。また、循環型経済（サーキュラー・エコノミー）とも結びついている[51]。

坂村健は、IoTがビッグデータを生成してフィンテックの基盤の1つとなるとし、Web2.0に準えてフィンテックを「経済2.0」とし、「社会2.0」には、「経済2.0」が必須となり、その先には社会を自動運転できる、とする[52]。

IoTデバイス

インターネットに接続されたスマートセンサー
（人や動物の動きを検出する）

ここでいう「モノ（物）」をIoTデバイスという[53]。センサやアクチュエータなどが、動的拡張・有機的接続・自律協調・多様性を持つ[54]。業界の方向としてニューラルネットワークのハードウェアアクセラレーションへと進んでいる[55]。

スマートデバイスのようにIPアドレスを持つものや、IPアドレスを持つセンサーから検知可能なRFIDタグを付けた商品（コンピュータを組込まない二次元コードも含まれる）[56]、IPアドレスを持った機器に格納されたコンテンツのことである[57]。マシンツーマシンのスマートメーターは良い例である[58]。

「第1段階：見える化」「第2段階：制御」「第3段階：最適化・効率改善の自動化」となる[59]。複数のフェーズがあり、IoT-Iではモノ・人工物、IoT-IIでは人・生物、IoT-IIIではデータ・プロセス、IoT-IVではあらゆるモノが接続される[60]。

通信方式

IoTを実現するために様々な通信方式が提案されている。主な通信方式は次の通り。

伝送距離が 100 m - 数十 km のものはLPWA (Low Power Wide Area) と呼ばれる。

名称 国際標準 帯域幅 周波数 最大

伝送レート

採用中の主な企業 伝送距離
物理層/MAC IP層
NB-IoT 3GPP Release13 200 kHz licensed 100 kbps エリクソン、華為、インテル、ボーダフォン、中国移動、NTT docomo、ソフトバンク、KDDI 数 km
SIGFOX 独自 なし 920 MHz 100 bps シグフォックス、テレフォニカ、ドイツテレコム、京セラ 50 km
LoRa LoRaAlliance独自 なし 125 kHz 50 kbps SKT、Orange、セムテック、IBM、シスコシステムズ、仏ブイグ・テレコム、蘭KPN、ソフトバンク、KDDI 5 km
Wi-Fi HaLow IEEE 802.11ah 1 MHz 4.5 Mbps 1000m
Wi-SUN IEEE 802.14.4/e/g 6LoWPAN 1Mbps 東京電力、NICT 1000 m
EnOcean ISO/IEC 14543-3-10
Z-Wave ITU-T G9959 200 kbps 50 m
Thread IEEE 802.15.4 6LoWPAN 2.4 GHz google, Samsung, ARM,Qualcomm
ZigBee
BLE IEEE 802.15.1 1 Mbps 100 m
Bluetooth 5 125 kbps 400 m
2 Mbps 100 m

主な商用製品・サービス・用語

企業のIoT導入を支援する取り組みとして、複数の大手ITベンダーからIoT関連サービスやプラットフォームが発表されている。主なプラットフォームにはパブリッククラウド大手の米Amazon Web Serviceが提供する「AWS IoT」やビジネスソフトウェア大手の独SAPの「SAP Leonardo」、電機メーカー大手の米ゼネラル・エレクトリックの「Predix」や独シーメンスの「MindSphere」、産業IoTソフトウェアメーカーの米OSIソフトの「PI system」などがある[61][62][63][64][65]。

日系ベンダーではファナックの「FIELD system」や日立製作所の「Lumada」、東芝の「SPINEX」などがある[66][64][67]。その他、建設業に特化したIoTプラットフォームとしてコマツ、SAPジャパン、NTTドコモ、オプティムの4社共同による「LANDLOG」なども存在する[68]。

近年では、住宅にIoTを搭載した「スマートホーム」や都市にIoT/AIを組み込んだ「スマートシティー」も話題になっている。

IoTアーキテクト
様々なIoTシステムのデータセンターへの潜在的な影響を把握する責任を負うシステムアーキテクトのこと。IoTアーキテクトはビジネス部門と協力し、ビジネス部門のクローズドループIoTソリューションが中央のIoTアーキテクチャと互換性を持っているか、あるいは広く普及した通信プロトコルやデータ構造を使用していることを保証する役割を担う[69]。
IoTエコシステム
IoTエコシステムは、7つのレイヤーで構成される大規模なシステムであり、そのすべてがIoTの概念を効果的に使用するために不可欠である[70]。

問題点

サイバー攻撃

パーソナルコンピュータやスマートフォンなど従来のコンピュータネットワークと同様に、IoTもサイバー犯罪やサイバーテロの対象となる。前述の「Mirai」感染を含めて、実際の攻撃事例も増えている。調査会社IHSテクノロジーズは、IoTに接続される機器は2020年に世界で約530億個へ増えると予測している。その中には、パスワードの未設定などセキュリティ対策が不十分な“サイバーデブリ（ごみ）”と呼ばれる機器が既に含まれつつあり、IoTネットワーク全体での安全確保のための機器管理の管理責任や費用分担をどうするかが課題になっている[71]。

プリンターを攻撃するマルウェアも存在する。プリンターの脆弱性を調べるツールもある[72] 。

プライバシー

IoTは個人用の情報端末や家庭内機器も接続されるため、プライバシーをどう保護するかが課題となっている[73][74][75][76]。また、実際に家庭内に設置されたホームカメラがハッキングされる被害が発生している[77]。

発展

ソニーコンピュータサイエンス研究所の暦本純一はIoTに次ぐ技術として、ヒトのインターネット（英: Internet of Human、IoH ＝ ヒトがインターネットと繋がる）[78]、能力のインターネット化であるIoA[79]（英: Internet of Ability）を提唱している。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 0200-DEF-GHJKは高度通信サービス用に確保されており、020-4DEF-GHJKはポケットベル用に割り当てられているため。

出典

  1. ^ 落合秀也、江崎浩『インプレス標準教科書シリーズ スマートグリッド対応IEEE1888プロトコル教科書』インプレスジャパン、2012年。viiページ。
  2. ^ デジタル大辞泉における「物のインターネット」。
  3. ^ 世界初！「物流xオープンデータ」の活用の未来
  4. ^ IoT 【 Internet of Things 】 モノのインターネット
  5. ^ モノのインターネット (Internet of Things: IoT) とは
  6. ^ テクノロジーが自律的に拡張する時代に、いかにビジネスの勝機を捉えるか (1/2)
  7. ^ 生物がミトコンドリアを内蔵して進化したようにビジネスはITを組み込んで進化する (1/2)
  8. ^ IoTはこれからのビジネスをどう変える？
  9. ^ Toptal - Home Smart Home: Domesticating the Internet of Things
  10. ^ “中小企業だからこそできる！IoTで始めるコネクテッドインダストリーズの第一歩”. 株式会社エクス. 2018年5月11日閲覧。
  11. ^ Stallings, William,. Foundations of modern networking: SDN, NFV, QoE, IoT, and Cloud. Agboma, Florence, Jelassi, Sofiene,. Indianapolis, Indiana. ISBN 978-0-13-417547-8. OCLC 927715441. https://www.worldcat.org/oclc/927715441 
  12. ^ Kevin Ashton: That 'Internet of Things' Thing. In: RFID Journal, 22 July 2009. Retrieved 8 April 2011.
  13. ^ 村井純氏が語るIoTの衝撃、デジタルファブリケーションは社会に何をもたらすか
  14. ^ 「モノのインターネット」--定義はどこまで拡散するのか
  15. ^ 国内IoT市場におけるソフトウェア／サービス向け支出割合は2020年に6割に――IDCが予測
  16. ^ NTTPCコミュニケーションズ 代表取締役社長 前沢孝夫氏（前編）：人はIoTツールが欲しいのではない、目的が達成できることが不可欠だ
  17. ^ NTTPCコミュニケーションズ 代表取締役社長 前沢孝夫氏（後編）：量が質に転化するIoTのパラダイムシフトで、企業の力が試される
  18. ^ 国立研究開発法人情報通信研究機構法及び特定通信・放送開発事業実施円滑化法の一部を改正する等の法律（平成28年法律第32号）
  19. ^ “The "Only" Coke Machine on the Internet”. Carnegie Mellon University. 2014年11月10日閲覧。
  20. ^ “Internet of Things Done Wrong Stifles Innovation”. InformationWeek. (7 July 2014). http://www.informationweek.com/strategic-cio/executive-insights-and-innovation/internet-of-things-done-wrong-stifles-innovation/a/d-id/1279157 2014年11月10日閲覧。. 
  21. ^ Mattern, Friedemann; Floerkemeier, Christian (2010). “From the Internet of Computers to the Internet of Things”. Informatik-Spektrum 33 (2): 107–121. doi:10.1007/s00287-010-0417-7. https://www.vs.inf.ethz.ch/publ/papers/Internet-of-things.pdf 2014年2月3日閲覧。. 
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  27. ^ 2015年5月28日、NHK放送『クローズアップ現代』「新・産業革命？“モノのインターネット”の行方」
  28. ^ GEデジタルとSAP、産業IoT（IIoT）分野で提携
  29. ^ 独シーメンス、IoTで米IBM「ワトソン」と連携
  30. ^ SAPの壮大なIoT戦略--センサからERP、そしてビジネスネットワークまで
  31. ^ 重工各社、IoTやAI活用のサービス対応急ぐ GEなど海外勢との受注競争で不可欠に
  32. ^ IoTプラットフォーム「Lumada」は日立の最終兵器になるか
  33. ^ ミライ・ハジメ・サトリ…、IoTウイルスはなぜ増えるのか
  34. ^ 正義のハッカー？ Miraiに乗っ取られる前に脆弱なIoT機器を潰すBrickerBot、塞ぐHajime
  35. ^ 【第1回】ブロックチェーン技術の基礎知識
  36. ^ 日本のGDPは2030年､今の｢約2倍｣になる カギを握るのは全産業デジタル化
  37. ^ 三つの要因が重なり起きたAIブームのパーフェクトストーム　─DLLAB DAY 2018 基調講演
  38. ^ “アップル、アマゾン、グーグルらが連携--スマートホーム関連の新規格策定へ”. CNET News (2019年12月19日). 2019年12月21日閲覧。
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  43. ^ 特別インタビュー　坂村　健氏／東京大学大学院 情報学環教授
  44. ^ “ネットのようにモノをつなぐ”「オープンIoTの時代」がやって来る ――CEATEC JAPAN 2016『DIAMOND online forum 2016』講演報告
  45. ^ IoTのオープン化をけん引する「坂村2.0」
  46. ^ IoTの未来とは？ 坂村健・東大教授に聞く
  47. ^ 9の事例から読み解く、「豊かさ」のためのビッグデータ
  48. ^ 津田建二の技術解説コラム【入門編】：半導体の基礎知識（4）――IoTを定義しよう
  49. ^ IoTは「サービスのモノ化」と考えたほうがわかりやすい
  50. ^ 日本では中々理解されないモノのインターネット（IOT）の本質
  51. ^ 「循環型経済モデル」がビジネスの新しい地平を切り拓く
  52. ^ AIによる「社会を自動運転」可能 フィンテックがSFを現実にする 東京大学教授・坂村健
  53. ^ すべてを支配するチップ？IoT、そしてハードウェアの偉大な新時代
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  55. ^ iPhone Xの深層学習コア「Neural Engine」の方向性
  56. ^ モノとインターネットの融合で新しい製品やサービスが出現
  57. ^ モノのインターネットで何がどう変わるのか ｢IoT｣とは何か､今さら聞けない基本中の基本
  58. ^ スマートメーターは“IoTの起爆剤”になれる？ ―電力自由化で進む、新たな未来―
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  60. ^ IoEが拓く未来 “あらゆるモノ”の解析が生む新しい価値
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  79. ^ 究極のテレビジョンは能力の放送へ。暦本純一氏が語る放送の未来

関連項目

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IoT

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/07 02:59 UTC 版)

「SAPジャパン」の記事における「IoT」の解説

2017年1月からはIoT関連サービスポートフォリオ「SAP Leonardo」（レオナルド）の提供を開始し、企業のIoT導入を支援するソフトウェア群とコンサルティングサービスを提供している。 2017年7月にはコマツ、NTTドコモ、オプティムの3社と組み、建設業務に関係するあらゆるモノをつなぐ、IoT基盤プラットフォーム「LANDLOG」（ランドログ）の提供開始を発表するなど、IoT分野への取り組みも強化している。

※この「IoT」の解説は、「SAPジャパン」の解説の一部です。
「IoT」を含む「SAPジャパン」の記事については、「SAPジャパン」の概要を参照ください。

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