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実用日本語表現辞典実用日本語表現辞典

ICT

別表記:アイシーティー

「ICT」とは・「ICT」の意味

ICTとは「情報通信技術」を意味する言葉であり、教育医療介護土木など様々な分野使われている。

ICTの概要


ICTは、「Information and Communication Technology」の頭文字をとった略称だ。「Information」は情報、「Communication」は通信、そして「Technology」は技術という意味を持っている。なお、ICTの読み方は「アイ・シー・ティー」である。

日本政府は、人類これまで歩んできた社会を、以下のようにいくつかの段階分けて定義している。
Society 1.0狩猟社会
Society 2.0農耕社会
Society 3.0工業社会
Society 4.0情報社会
ICTは、その次に続く社会として、Society 5.0段階位置づけられている。Society 5.0は、日本政府によって2016年策定された、「第5期科学技術基本計画」の中で発表された。それまで社会であったSociety 4.0には、ITが主流だった時代該当する。しかし、人と人との知識情報の共有といった面で、新たな課題生じるようになってきたのである。そこで、さらに先に進んだ段階として提唱されたのが、Society 5.0だ。Society 5.0では、仮想空間現実空間を高度に融合させたシステムによって、経済発展社会的課題解決両立する人間中心社会という考え方基本となる。つまり、IoTAI技術活躍する社会のことを目指しているのである

2000年に「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法」(通称IT基本法」)が制定され日本ではITという言葉主流となっていた。ITは、「Information Technology」の略称である。日本語に訳すと「情報技術」になり、デジタル化したデータ技術デジタル機器という意味で使われることが多い。コンピュータ関連技術そのものを表すニュアンスが強い言葉である。しかし、国際的にはICTの方が主流だったこともあり、次第にICTの方が広く使われるようになってきた。総務省では「IT政策大綱」を発行していたが、その流れ受けて2004年からはその名称を「ICT政策大綱」へ変更している。

ICTは、通信使ってデジタル化されたデータやりとりする技術や、活用方法のことを指している。つまり、ITの時よりも、コミュニケーション技術により重点置いたものと言えるこのように、ITとICTは似たような意味合い使われることもあるが、両者の間には明確な違いがあるのだ。ICTには、インナーネットなどを通して、人と人とをつなぐ役割期待されている。また、ICTを導入することで、次のようなメリットがあると考えられている。
コミュニケーションがさらに円滑になる
効率化図れるため、生産性アップする
サービスクオリティ向上が期待できる

ICTの活用方法


教育現場では、ICTの活用進んでいる。2021年度から文科省の「GIGAスクール構想に基づき小学校中学校では生徒一人あたり端末一台持つ取り組み進められている。もともとは、長期的に進めることが計画されていたが、新型コロナウィルス感染症影響によってオンライン授業需要高まり本格的な運用時期が前倒しされた。教育現場におけるICT活用具体例としては、パソコンタブレットなどのIT機器を、画像動画使った説明のために役立てたり生徒作成した資料を、発表の際にまわりと共有したりするケース挙げられるだろう。視覚聴覚訴えることで、授業がより分かりやすく楽しくなるというメリットがある。教科書プリントなどを電子化すれば、紙代印刷代の削減可能だろうまた、生徒情報管理使い教員抱えている業務効率化を図ることもできる。さらに、ICTは、クラウドサービス利用すれば離れた場所にいても活用できるという特徴持ち合わせている。遠隔地でのやりとり可能になれば、不登校など、何らかの事情学校通えない子供たちも、自宅いながら教育受けられるうになるのだ。オルタナティブ教育にも活用できる技術だとして、教育現場では大きな注目集めている。

医療看護分野でも、ICTは大い期待されている。代表的な例としては、遠隔医療挙げられるだろう。患者中には様々な事情通院できない人もいる。オンライン診療可能になれば、離れた場所にいる患者でも、医師による診療可能になるのだ。遠隔医療は、感染リスクを減らす方法としても注目集めている。また、医療過疎地域住んでいる患者も、オンライン診療可能になれば、都心部にある病院診療を受けることができるだろう。その他には、収集蓄積した情報の共有といった面でも、大きな期待寄せられている。病院地域といったとらわれず患者症例などの情報共有し、他の病院施設連携する体制つくれば、より効率的的確な医療可能になるのだ。

介護業界では、このICTを見守りシステムとして積極的に活用している。人手不足深刻な問題となっている介護業界では、少子高齢化社会に伴い問題解決のために早急な対策求められているのだ。ICTを活用すれば離れた場所で暮らす高齢者状況確認することができるため、人手不足解消にもつながることが期待されている。家族が、高齢者見守りツールとして使うことも可能だまた、取得した情報介護担当者だけでなく、医師看護師などの関係者とも共有すれば、より強いサポート体制整えられる高齢者が健康で暮らしやすい社会実現目指せるのだ。

地方活性化の面でも、ICTは重要な役割担っているテレワークリモートワークなど、多様な働き方クローズアップされる中、会社から通勤しやすい範囲に住む理由薄れてきているのだ。都心から離れた場所に住んでいても、ICTを活用しWeb会議などが可能であれば、働くことができる。企業にとっても住んでいる場所に関係なく、優秀な人材確保できるうになるのだ。地方移住する人が増えることで、地方活性化期待されている。

国土交通省では、土木分野においても、ICTの導入活用推進している。「i-Construction」と呼ばれるもので、2016年度から本格的にスタートした取り組みである。土木分野では、長い間労働環境改善人材不足解消問題として掲げられていた。i-Constructionは、それらを解消する方法一つとして掲げられたもので、施工時期平準化や、コンクリート工規格標準化など、様々な施策盛り込まれている。そして、その中にICTの全面的な活用盛り込まれているのだ。建設現場にICTを積極的に取り入れることによって、現場効率化生産性の向上目指している。具体的には、CIM呼ばれる情報システムドローン活用、そして自動制御可能なICT建機導入などによって、生産性の向上期待されているのだ。

IoTとICTの違い


IoTは、「Internet of Things」の略称である。直訳すると、「もののインターネットということになるが、あらゆるものが、インターネットつながっている状態、そしてその技術のことを指している。そのため、ICTとは細かい意味合い部分異なってくる。なお、IoTは、ICTの活用例のひとつでもある。パソコンスマートフォンといった端末はもちろん、身近な例としては家電自動車など挙げられるだろう。例えば、外出先から洗濯機操作をしたり、冷蔵庫入っている食材管理をしたりすることが可能になるのだ。その他には、声で家電操作情報得られるスマートスピーカーなども、IoT活用事例として知られている。さらに、工場機器なども、インターネットにつなげる対象とされている。これによって、それぞれのものが持っているデータができるようになり、遠隔地からでも、制御管理ができるようになるのだ。

デジタル大辞泉デジタル大辞泉

アイ‐シー‐ティー【ICT】


アイ‐シー‐ティー【ICT】

読み方:あいしーてぃー

infection control team》⇒感染対策チーム


財団法人経済広報センター財団法人経済広報センター

ICT


HiVi WEBHiVi WEB

ICT

Image Constrain Tokenの略で、BSデジタルの新しいコピーガードシステムのこと。ICTのフラッグを認識することで受信機器が1080iの出力可否を判断する。デフォルトは可。そのため、特別なプログラムを除き1080iでのアナログ出力は許可される模様。

(執筆:オーディオビジュアル評論家 麻倉怜士)
※この情報は「1999~2002年」に執筆されたものです。


IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ

ICT

フルスペル:Information and Communication Technology, Information and Communications Technology, Information & Communication Technology
読み方アイシーティー
別名:情報通信技術

ICTとは、情報処理および情報通信、つまり、コンピュータネットワーク関連する諸分野における技術産業設備サービスなどの総称である。IT(情報技術)のほぼ同義語2000年代半ば以降、ITに替わる語として、主に総務省はじめとする行政機関および公共事業などで用いられている。

ITもICTも共に、工学情報科学といった学問領域はじまり、事業としての研究開発技術インフラ市場と産業デバイスサービスコンテンツ、および、それらの総体としての情報化社会に至るまで、あらゆる要素包含する。共に情報通信分野全般包括的に指す語であり、概念とりたてて区別されることはあまりない。ICTとITとの目立った違い表記「C」有無であるが、この「C」コミュニケーションcommunication)を意味する。ICTは通信伝達交流といった要素明示した呼び名であるといえる

日本政府2000年に「日本型IT社会実現」を標榜するe-Japan」の構想打ち出し内閣官房に「IT戦略本部」を設置同年内に「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法」(通称IT基本法」)を成立させ、翌2001年施行したまた、将来的実現すべき高度情報化社会あり方を示す「IT政策大綱」の刊行開始した2000年代前半は「IT」が中心的キーワードであったといえる

2003年夏、IT戦略本部は「e-Japan」の戦略練り直し取り組み、「ユビキタスネットワーク形成」をはじめとする幾つかの指針新たに追加2004年に「e-Japan」を改定し、呼び名も「u-Japan」へと改めた同時に情報通信におけるコミュニケーション重要性より一層明確化することを主眼として「IT」を「ICT」の表現置き換える表明した総務省刊行している「情報通信白書」では、平成17年度版から「ICT」の語がメイン使用されている。

平成17年情報通信白書序文では、当時2005年)すでに国連やアジア・ヨーロッパ・中南米など各国国際機関においては「ICT」の語が定着している、と述べられている。国際的な機関組織が「ICT」の呼び名使用している例としては、2005年5月世界情報サービス産業機構WITSA)が発表した文書「ICTの将来の展望」(Information and Communication Technology Prospects for the Future)、大手調査会社ガートナー2006年レポート中国のICT産業」(China's ICT Industry)、あるいは2012年日米間で締結された「日米ICTサービス通商原則」(Japan-United States Trade Principles for Information and Communication Technology Service)、国連途上国支援プロジェクトICT4D」、等々挙げることができる。

総務省などは2000年代後半以降、「ICT政策」「教育ICT活用実践発表会」「スマートICT」「xICT」などのように、「ICT」の語を積極的に用いているが、必ずしも官公庁全体産業界全体が「IT」を「ICT」に置き換える取り組み推進しているいうわけでもない例え経済産業省主催している、中小企業IT戦略に関する顕彰制度中小企業IT経営力大賞」では、2013年現在も「IT」の語が用いられている。民間企業エンドユーザーの間でも、グリーンIT」「ITパスポート試験」「IT断食」「シャドーIT」などのように依然としてICTよりは従来通りITの語を用い傾向が強い。

ICTの語を積極的に使用している総務省は、情報通信分野所轄庁であり、通信インフラ整備などに政策レベル対応する機関である。比較的「Communication」の要素強く意識される機関であるといえる

ちなみに日本標準時宇宙天気予報運用産官学連携プロジェクト推進などを行っている独立行政法人情報通信研究機構通称NICT」は、英語名を「National Institute国立研究所) of Information and Communications Technology(ICT)」という。NICT通信総合研究所通信・放送機構統合する形で2004年発足した


参照リンク
情報通信(ICT政策) - (総務省
はじめに:平成17年版情報通信白書 - (総務省
日米ICTサービス通商原則の公表 - (総務省
Information and Communication Technology (ICT) Prospects for the Future - (World Information Technology and Services Alliance
China's ICT Industry: Current State and Future Direction - (Gartner

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ICT

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/31 13:33 UTC 版)

ICT


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/07/08 10:08 UTC 版)

国家憲兵隊 (フランス)」の記事における「ICT」の解説

IT関連導入維持・管理費用削減するため、オープンソースのソフトウェア積極的に取り入れている。2013年現在、37000台のコンピュータUbuntu使用しており、2014年夏には72000台まで台数増やし、ほぼすべてのコンピュータオープンソースOS入れ予定フランス議会上院ウィーン市政府抜いて単一組織としては世界最大Ubuntuユーザーとなる。

※この「ICT」の解説は、「国家憲兵隊 (フランス)」の解説の一部です。
「ICT」を含む「国家憲兵隊 (フランス)」の記事については、「国家憲兵隊 (フランス)」の概要を参照ください。

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「ICT」の例文・使い方・用例・文例

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