(Health から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/12/09 13:37 UTC 版)
健康 （けんこう、羅: salus、独: Gesundheit、英: health）とは、心身ともに様態が良好であり穏やかな状態であること[2]。疾病の予防や健康の保持、増進などを健康管理（けんこうかんり、英: health care）といい、身体の状態のみでなく、精神の状態を表す時にも使われている[3]。
健康の概念は、1948年の設立における世界保健機関憲章の前文にある、以下の定義が有名である。
| 「 | 身体的・精神的・社会的に完全に良好な状態であり、たんに病気あるいは虚弱でないことではない。 1951年（昭和26年）官報掲載の日本語訳は、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。原文はHealth is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity. [4] |
」 |
この定義は、健康に関連する権利が不可分かつ相互依存であることを示している[5][6][7]。
世界保健機関は1999年の総会で健康の定義として以下の定義を提案[8]しているが、審議には至っていない[9]。強調は1948年との変更箇所（原文に強調はない）。
| 「 | 健康とは身体的・精神的・霊的・社会的に完全に良好な動的状態であり、たんに病気あるいは虚弱でないことではない。 原文はHealth is a dynamic state of complete physical, mental, spiritual and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.[10] |
」 |
社会的な健康の概念は、健康の社会的決定要因により説明される。すなわち、裕福で、富の分布が公平な社会にすむ人たちは、健康である[11]。また、どのような社会においても、社会的地位が低いと、平均寿命は短く、疾病が蔓延している[12]。こうした地域的・社会経済的要因によって健康状況に格差が生まれることを健康格差と呼ぶ[13]。社会的・空間的地理と健康には大きな関係があり、これを探求する健康地理学という分野も存在する[14]。また、健康はQOLにとって極めて重要な要素である[15]。
生活保護の健康に関わる日本国憲法に定められている健康については、「すべての国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない。」とあるが、生活保護の生活扶助(食費)は最低限(BMIの適正体重)を基準とする場合、十分に満たすことが可能であるも、費用設定が低いため三大栄養素以外の栄養については、厚生労働省の定める推定平均必要量(この値では欠如している可能性が50%以上ある)を満たせず微量栄養素栄養失調(欠乏症)により直接、死には繋がらないが、病気や怪我にはなりやすく、身体的・精神的に完全に良好な状態とは言えず病的な状態となり得る。そのため、日本国憲法25条の規定に国は沿っていないことになる。
健康づくりのためのオタワ憲章では、健康を達成するための前提条件(Prerequisites for Health)が明示された[16]。
これらの健康の前提条件は、1998年に健康の社会的決定要因として整理されている[12]。
健康観（けんこうかん、英: health view）とは、個人が健康という事象をどう捉えるかという、健康に関する主観的な基準であり、人は各々の健康観に基づいて自分の健康状態を判断したり、健康に関わる行動を決定している[17]。 健康観は各人の社会的属性・人的属性により異なり、変化するものである。社会的属性とは、会社、学校、地域、国、文化などであり、人的属性とは性別、年齢、身体状態などである。
感染性疾患から慢性疾患へと社会の疾病構造が変化するにつれて、病気と対置する健康から、豊かな生活を送る上での健康へと健康観も変化しつつある[18]。オタワ憲章では「健康は、生きる目的ではなく、毎日の生活の資源である」と謳われ、病気を一定の制約として受け入れた上で、与えられた機会の中でより良い生活を送るために自らの健康をコントロールする、ヘルスプロモーションの理念とともに新しい健康観を打ち出している[18][19]。
| 「 | 健康は生きる目的ではなくて毎日の生活のための資源である。 Health is, therefore, seen as a resource for everyday life, not the objective of living. Ottawa Charter for Health Promotion (1986) |
」 |
医学・福祉に従事する者は、健康を医科学的側面と価値観的側面の両立を成しえてこそ維持されるものであり、その点で健康観的な研究、あるいは知識を身につける。
健康観の研究は、多分野によるアプローチが行われている。健康観の研究は、医科学的な分野ではない。文化学的、学際的要因と関連がある。そのため、これに研究従事する人々の属する分野は様々である。
世界保健機関は1948年の憲章にて、「達成可能な最上級の健康水準を楽しむことは、人種、信条、政治理念、経済的社会的状況に関わらず、全人類の基本的権利の1つである」と宣言している[20]。1966年の国連総会で採択された経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約（A規約）では、健康権（Right to health）は「達成できる最高水準の身体的精神的健康」であると説明されており、政府の義務は、健康の前提条件の整備と医療の提供の両方からなると理解される[21]。
以下は、A規約で健康権を説明するとされる第12条である。
第12条
— 経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約
- この規約の締約国は、すべての者が到達可能な最高水準の身体及び精神の健康を享受する権利を有することを認める。
- この規約の締約国が1の権利の完全な実現を達成するためにとる措置には、次のことに必要な措置を含む。
1980年に日弁連は、健康権について「憲法の基本的人権に由来し、すべての国民に等しく全面的に保障され、なにびともこれを侵害することができないものであり、本来、国・地方公共団体、さらには医師・医療機関等に対し積極的にその保障を主張することのできる権利である」としている[22]。
1980年代から、国際連合などいくつかの団体は、健康と人権との関係から、その国際的責任は、別々ではなく、1つのものであると認識するようになってきている[23]。1994年の国際人口開発会議 (ICPD) と世界女性会議 (WCW) の協議文書は、国際合意文書上で健康と人権の具体的なつながりを認め、また健康と人権について政府は二重の責任を負うということを示した[24]。1990年代後半以降、健康権の法的内容・構造や国家の義務が検討され、2000年代に入ってからはその保障に向けた国際的メカニズムも徐々に構築されている[25][26]。
国際連合人権理事会は、到達可能な最高水準の身体的及び精神的健康を享受する権利に関する国連特別報告者を任命し、2002年から2008年8月までポール・ハントが務めた[27]。
2015年に国際連合で採択された持続可能な開発目標(SDGs)では目標3において「あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する」と定められており[28]、2030年までの達成が目指されている[29]。
世界全体での健康・保健医療への取り組みは国際保健（グローバルヘルス）と呼ばれ[30]、グローバリゼーションが進みCOVID-19のパンデミックなど世界的な健康危機が起こるなど、世界全体の重要課題となっている[31]。こうした全世界的な健康政策を統括する国際機関は1948年に設立された世界保健機関で、各国間の保健機関・保健事業の調整や各種疫病の撲滅事業など幅広い健康関連活動を行っている[32]。
全世界的な健康状況の好転により、平均寿命は1950年代に比べほとんどの国で大幅な伸びを示しており、世界全体の平均寿命は1950年－1955年の50年から、2010年－2015年の71年にまで伸びている[33]。平均寿命に大きな影響を及ぼす乳児死亡率は医学・衛生環境の向上により世界のどの地域でも一貫して減少を続けている[34]。また、一人の人間が健康に活動できる平均年数は健康寿命と呼ばれるが、これも平均寿命と同様、先進国は高くサブサハラ・アフリカ諸国が短くなる傾向がある[35]。
国の平均所得が約5000ドルに達するまでは平均所得の伸びと平均寿命の延びは強く相関するとされ、所得水準がこれ以下の国では感染症が大きな死因となっているのに対し、これ以上となると生活習慣病の死因に占める割合が非常に高くなる[36]。またこれと関連して、衛生システムや経済の発展にともない死亡率や死因が大きく変化するとされている。衛生システムが未整備で貧困状況にある社会では感染症の流行や飢饉などによって出生率・死亡率ともに非常に高く、人口増は緩やかなものになっている。やがてシステムが整備されるのに伴い死亡率は急減するが出生率は高いままなので、この時期当該国の人口は急増し、いわゆる人口爆発が起こる。その後、感染症による死亡は減少し、また飢餓や栄養失調による死者も激減するものの、生活水準の向上により代わって肥満関連の疾患や生活習慣病の患者が増大し、また生活レベルの向上などによって死亡率はさらに減少するものの出生率が激減し人口は停滞、さらには減少傾向となり、少子高齢化が進むとされる[37]。
必要量より大幅に栄養供給量が多い、または少ないことは栄養失調と総称され、どちらの場合でも健康に悪影響をもたらす[38]。生存に必要なカロリーを得られない状態のことを飢餓と呼び、また各種ビタミン・ミネラルの欠乏した場合も深刻な欠乏症をもたらす。飢餓にいたらない場合でも、カロリーの摂取不足はフレイル (医学)（虚弱）の主因となる[39]。2018年の国際連合食糧農業機関の調査では、約7億400万人の人々が深刻な食糧不足に苦しんでいると推定されている[40]。一方、カロリーが過剰な場合は肥満を引き起こし、各種生活習慣病の発生率を非常に高くする[41]。2017年時点では全世界で約20億人が体重過多や肥満状況にあるとされており、中でも北アメリカやオセアニア、中東で患者が多い[42]。カロリー以外でも栄養過剰による健康障害は多く、例えば食塩の過剰摂取は高血圧や脳梗塞の要因となる[43]。
食事によって適切な栄養を摂取することは健康にとって重要であり、そのための市民への指針も公表されている。例えば日本では2005年に農林水産省が食事バランスガイドを公表して、1日に摂取すべき栄養素が得られる食品の種類・量の目安を示している[44]。こうした摂取する食品の組み合わせや基準量を示した表は日本以外でもいくつかの国に存在する[45]。さらに、特に砂糖に関してはWHOが2016年にソフトドリンクの過剰摂取による健康被害を警告し、対策としてソーダ税の導入を勧告して、いくつかの国家がこれを実施している[46]。一方で、こうした基準量設定や悪行税の導入には関係業界から強い反発があり、さらに食事の制限は自由権に抵触するとの考えから否定的な意見も多い[47][48]。
飲酒は生活習慣病の要因となり、またアルコール依存症などの精神障害を引き起こす場合もある[49]。また喫煙は循環器系や呼吸器系に多大なダメージを与えるほか、副流煙による受動喫煙によって喫煙者のみならず周囲の人間にも健康被害をもたらす[50]。
適度な運動は生活習慣病リスクの低下やメンタルヘルスの向上など健康に良い影響をもたらす。一方で、過度の運動は身体に大きな負担をもたらし事故の危険が高くなる[51]。運動は健康の重要な要因のひとつであり、その促進のため各国ではスポーツ振興政策が実施されている[52]。
適切な睡眠を取ることは健康にとって極めて重要であり、睡眠障害などによって睡眠時間が短縮し睡眠不足が発生した場合、集中力の低下によってさまざまな業務ミスや交通事故が引き起こされやすくなるほか、生活習慣病をはじめとする身体的疾患やうつ病などの精神疾患も発生しやすくなり、死亡リスクが高まるとされている[53]。同様に、適切な休養を取ることも心身の疲労を回復し生活の満足度を高め、健康を増進することにつながるとされる[54]。
疾病や外傷など身体・精神の不調に対して適切な治療を行い正常な状態へと復帰させる[55]ことは、健康を保つために重要である[56]。感染症の患者は全体的に減少傾向にあるが、低所得国ではいまだ大きな問題となっている[57]。感染症の予防にはワクチンの予防接種が効果的であるが、発展途上国を中心に十分にワクチンを受けられず健康を損なったり死亡する子供は数多く存在する[58]。ワクチンを効果的に使用した場合感染症の根絶すら可能であり、1988年以降はポリオの根絶計画が進められている[59]。またグローバリゼーションの進展に伴い新たな感染症が発生してパンデミックになる危険性は増大しており[60]、2020年のCOVID-19の流行はその危険性を現実のものとした[61]。健康を維持するための保健システムは医療サービスの提供や保健人材の確保、保健情報システム、医薬品や医療技術の開発及び適切な提供、これらを適切に機能させるための保健財政、そしてこれらすべてを健全に機能させるための調整や監査、ビジョンの提示などを行う政府の保健政策などからなる[62]。
労働者の健康を守るため、日本においては雇用主が従業員に対して雇い入れ時および年に1度の定期健康診断を行うことを義務付けられており、また有害環境や有害物質にかかわる労働者に対しては適切な作業環境の整備と定期的な特殊健康診断の実施が義務付けられている[63]。
個人が健康を維持するには、医学や公衆衛生、食事や運動などさまざまな要因が必要となる。自らの心身の健康を自らの努力で維持することはヘルスケアと呼ばれ、世界保健機関の定義では「個人、家族、とコミュニティが、医療従事者の支援を受けながら、あるいはそうした支援を受けることなく、健康を促進し、病気を予防し、健康を維持し、病気や障害に対処する能力のこと」とされている[64]。個人が健康を維持するためには、正しい健康情報を入手して理解し活用する、いわゆるヘルスリテラシーの能力が重要となる[65]。そして個人が健康情報を正しく判断するには、健康教育やヘルスプロモーションによって正しい健康知識を教育し広報することが必要となる[66]。
ハーバード大学医学部によると、健康を維持することは偶然ではない。それは賢いライフスタイルの選択を必要とする[67]：
世界各地の伝統医学において健康は重要なテーマであり、さまざまな健康法、健康学が成立した。古代ローマでは健康は重視され、古代西洋医学を集大成したガレノスも『養生法について』で健康学について論じた[73]。大衆が健康を維持するための養生訓も各地で生み出され、11世紀にはバグダッドで医学を学んだイブン・ブトラーンが『健康全書』をアラビア語で著し、13世紀にはイタリアのサレルノ医学校でサレルノ養生訓が生み出されて、いずれも広く使用された[74]。中国でも養生思想が発達し、遅くとも9世紀には日本にも流入して、安土桃山時代から江戸時代にかけてはさまざまな養生論が出版された[75]。貝原益軒は1713年に『養生訓』を著している[76]。西洋伝統医学では、大学の医学部において、医学理論の教科の中で健康維持に関する健康学が教授されており[77]、これは19世紀の近代医学への脱皮の中で衛生学へと進化し、さらに細菌学へとつながっていった[78]。
健康とは伝統的に疾病または病弱が存在しないことと定義されてきたが、1948年の世界保健機関憲章によって意味が拡張され、同時に健康権の考え方が確立された[79]。次いで1978年にはアルマ・アタ宣言が採択され、住民自身や地域の主体的な活動の下すべての人が基本的な健康サービスを受けられるようにする、いわゆるプライマリヘルスケアが提唱された[80]。また1986年には健康づくりのためのオタワ憲章が採択され、そこで健康教育にとどまらず不健康な習慣を行いにくい環境支援をも含めた健康政策、いわゆるヘルスプロモーションの考え方が提唱され、広まっていった[81]。
 |
この項目は、医学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（プロジェクト:医学／Portal:医学と医療）。 |
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/09/16 06:40 UTC 版)
「グランド・セフト・オート2」の記事における「Health（ヘルス）」の解説
※この「Health（ヘルス）」の解説は、「グランド・セフト・オート2」の解説の一部です。
「Health（ヘルス）」を含む「グランド・セフト・オート2」の記事については、「グランド・セフト・オート2」の概要を参照ください。
