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デジタル大辞泉デジタル大辞泉

ディー‐ジー‐ピー‐エス【DGPS】


三栄書房三栄書房

DGPS

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ディファレンシャルGPS

(DGPS から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/01/02 10:20 UTC 版)

CLAAS英語版社のトランスポータブルDGPS基準局「ベースラインHD」は、現代農業の衛星支援ステアリングシステムで使用されている
ディファレンシャルGPSの方式

ディファレンシャルGPS英語: Differential Global Positioning Systems (DGPSs))[1]は、全地球航法衛星システム(GNSS)から利用可能な位置データを補完および強化する。GPS用のDGPSは、15メートル (49 ft)から 1–3センチメートル (121+14 in)[2]

DGPSは、固定位置の地上ベースの基準局のネットワークで構成され、各基準局は、精度の高い既知の位置と精度の低い衛星派生位置の差を計算する。基準局はこのデータをローカルにブロードキャストする。- 通常は短距離の地上ベースの送信機を使用する。非固定(モバイル)受信機は、これを利用して同じだけ位置を補正し、精度を向上させる。

アメリカ沿岸警備隊(USCG)とカナダ沿岸警備隊(CCG)は、それぞれアメリカとカナダの主要な水路や港湾の近くで285kHzから325kHzの長波無線周波数でDGPSを運用している。USCGのDGPSはNDGPS(Nationwide DGPS)と名付けられ、沿岸警備隊とアメリカ国防総省アメリカ陸軍工兵司令部(USACE)によって共同管理され、アラスカ、ハワイ、プエルトリコを含む米国の内陸部と沿岸部全体にある放送サイトで構成されている[3]。その他の国には独自のDGPSがある。

地上の送信機の代わりに軌道上の衛星から補正を送信する同様のシステムは、広域DGPS(WADGPS)[4]地上型衛星航法補強システム(GBAS)と呼ばれる。

日本

日本国内では海上保安庁の中波ビーコンにより補正情報が送信されていたが、「GPS精度の向上」、「衛星等による別の補正システムの運用開始」、「2019年(平成31年)4月7日に発生するロールオーバーによる信頼性が保証できない」を理由として、2019年(平成31年)3月1日正午をもって廃止となった[5]。同じく1997年より始まったカーナビ用に使われていたFM多重放送にのせた補正情報は2008年に廃止となった。

関連項目

脚注

  1. ^ CellGuide Ltd. Asset Profile | Preqin
  2. ^ Satellite Positioning Service of the Offical〔ママ〕 German Surveying and Mapping (SAPOS) Brochure” (英語). SAPOS (2015年). 2021年1月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年11月25日閲覧。
  3. ^ GPS.gov - Augmentation Systems”. gps.gov (2012年3月14日). 2021年1月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年7月7日閲覧。
  4. ^ Kee, Changdon; Parkinson, Bradford; Axelrad, Penina (1991-06-01). “Wide Area Differential GPS.” (英語). Navigation 38 (2): 123-145. doi:10.1002/j.2161-4296.1991.tb01720.x. 
  5. ^ ディファレンシャルGPSの廃止について” (PDF). 海上保安庁 (2017年6月30日). 2019年1月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月7日閲覧。

外部リンク


ウィキペディアウィキペディア

DGPS(ディファレンシャルGPS)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/07 07:23 UTC 版)

グローバル・ポジショニング・システム」の記事における「DGPS(ディファレンシャルGPS)」の解説

Differential GPS相対測位方式)。コード測位測位対象となる移動局のほかに、位置わかっている基地局でもGPS電波受信し誤差消去する方法基地局生成され補正情報送信し移動局受信すれば、実時間でDGPSの補正処理を行うことができる。誤差数m。日本国内では海上保安庁中波ビーコンにより補正情報送信されていたが、「GPS精度の向上」、「衛星等による別の補正システム運用開始」、「2019年平成31年4月7日発生するロールオーバー後述の『1999年8月21日問題』を参照)による信頼性保証できない」を理由として、2019年平成31年3月1日正午をもって廃止となった

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