ColdFusionとは、Adobe Systemsから提供されている、動的なWebアプリケーションサーバーを構築するためのプラットフォームの名称である。
ColdFusionは、CFML（ColdFusion Markup Language）と呼ばれる独自の言語が利用可能となっており、データベース接続、アプリケーションサーバーとの連携などを、容易に図ることができる。また、CFMLの記述は、HTMLに似た比較的シンプルな構造であり、他のスクリプト言語に比べると開発やメンテナンスは容易だとも言われている。
2008年8月現在のColdFusionの最新バージョンは、2007年9月に発売されたColdFusion 8となっている。主な機能として、サーバー監視機能、Microsoft Exchange Serverとの連携、PDFの操作などが追加されている。
| サーバー： | BizTalk Server CGI CMS ColdFusion Express5800 HMC httpd |
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/04 03:07 UTC 版)
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| 作者 | Jeremy Allaire, JJ Allaire |
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| 開発元 | アドビ |
| 初版 | 1995年 |
| 最新版 |
2023.0.06.330617 / 2023年11月14日
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| 対応OS | Windows, Linux, UNIX, macOS |
| 対応言語 | International English, 日本語版 |
| 種別 | アプリケーションサーバ |
| ライセンス | プロプライエタリソフトウェア |
| 公式サイト | Adobe ColdFusion ファミリー |
ColdFusionは、ソフトウェア全般（特に動的ウェブサイト）の開発に使われるアプリケーションフレームワークであり、アプリケーションサーバである。Webサイト開発フレームワークという意味では、ASP.NETやJakarta EE（旧・Java EE）などの製品と同等である。
ColdFusionの第一の機能はそのマークアップ言語 ColdFusion Markup Language (CFML) であり、スクリプト言語 CFScriptと一緒に使われる。CFMLは文法的にはHTMLに似ており、JSP、C#、PHPに比肩する。ColdFusionとCFMLは同一視されることが多いが、ColdFusion以外にもCFMLを採用したアプリケーションサーバは存在する。ColdFusionはCFScript以外のプログラミング言語もサポートしている（サーバサイドActionScriptなど）。
元々の開発会社はAllaireだが、2001年にマクロメディアに買収され、2005年にはマクロメディアごとアドビシステムズ（現・アドビ）に買収された。
ColdFusion はデータ駆動型のウェブサイトやイントラネットに使われることが多い。あるいはJakarta EEの上位層としてColdFusionを活用したり、サービス指向アーキテクチャ (SOA) のミドルウェアとして活用したり、SOAP やRESTfulなWebサービス生成、Flashリモーティングといった使い方がある。
ColdFusion は他にも次のような付加価値サービスを提供する。
1995年、JJ Allaire という個人がほぼ1人で開発した最初の ColdFusion（当初の名称は Cold Fusion）がリリースされた（Allaire Corporation より）。非常に基本的なシステムであり、データベースアクセス以上の機能はほとんど備わっていなかった[2]。
バージョン 3.1 からサン・マイクロシステムズの Solaris に ColdFusion を移植した（日本語版は4.0Jより）。あわせて Allaire HomeSite をベースとした ColdFusion 専用開発エディタとして ColdFusion Studioをリリースし（日本語版は4.5Jより）、HTMLシンタックスチェックとライブページプレビュー・デバッギング機能を実装した。
このバージョンより日本語版がリリースされる。また、それまで製品名が"Cold Fusion"だったのを"ColdFusion"に変更した（常温核融合という一般の用語と製品名とを区別するためだと思われる）。このバージョンから、エンタープライズレベルのデータベースへのネイティブ接続やロードバランシングなど、より大規模なWebアプリケーションの動作に向けた Enterprise 版が投入された。
バージョン4.5では、Javaオブジェクトの呼び出しや、OSのシステムコマンドの実行、Java EEサーバとの連携を行う機能が実装された。また、ColdFusion Server 4.5 for Linux 英語版が新たにリリース。Linux用は英語版のみの提供だったが、日本語に対応しないタグ・関数を補うカスタムタグ集「CFTagPac-L」がリリースされ、ColdFusion Server 4.5 for Linux 英語版とバンドルされる形で国内向けにリリースされた。開発は、株式会社ワイスリー（現・デフィデ株式会社）[3]。
2001年1月16日、Allaire はマクロメディアとの合併を発表した。マクロメディアとの合併後も製品開発を続け、マクロメディアから最初のリリースとなるColdFusion5.0を2001年6月に発売した。このバージョンまでの ColdFusion は Microsoft Visual C++ を使って書かれていたため、特定のOSごとにコーディングが行われた最後のバージョンでもある。
バージョン 5では、ユーザー定義関数やクエリ結果に対するクエリ（クエリ・オブ・クエリ）、グラフ機能などの新機能が追加されたほか、メモリ管理の最適化やマルチプロセスサポートなどパフォーマンスの向上も行われた。
2000年になる前に、Allaireは ColdFusionをJavaで書き直すプロジェクト（コードネーム "Neo"[4]）を開始。のちにこのプロジェクトはColdFusion Serverを完全にJavaを使用する形にリファクタリングされることが明らかになった。ColdFusionがJavaランタイム環境の内部で実行されることにより、プラットフォームごとの移植性が容易になりサポートOSが格段に広がるとともに、セキュリティも向上した。
2002年6月にマクロメディアはバージョン6.0をリリースした。マクロメディアの製品名の体系に合わせて Macromedia ColdFusion MX としてリリースされた、Java EEベースの製品の最初のバージョンであり、JSPやASP.NETのようにバイトコードにコンパイルされるようになった。JSP のように、.class ファイルにコンパイルされるとそれがキャッシュされ、ソースが変更されるまで保持される。Macromedia Flashとも連携できるよう設計されていた。 ColdFusion MX のリリースと共に、CFML もオブジェクト指向プログラミングをサポートするよう拡張された。タグベースの CFML 文法とは別に、CFScript と呼ばれる JavaScript風の埋め込み型スクリプト言語もサポートしている。
2003年8月には、ColdFusion MXのメンテナンスアップグレードの位置づけとして ColdFusion MX 6.1 がリリース。
2005年2月7日、ColdFusion7.0（正式名は Macromedia ColdFusion MX 7）がリリースされた。 CFMX7は、Macromedia Flex 1.5のエンジンを内包し、Flashベースのフォームが出力できるようになった。また、既存のHTMLベースのフォームの機能拡張、及び、XFormsのサポートなど、Webフォーム機能が充実した。また、フリーのレポートツールであるReport builderも提供され、Adobe PDF、FlashPaperなどの出力に対応した。また、任意のHTMLページをPDF形式に変換して高品質な印刷可能文書にする機能もある。Enterprise 版ではGateways機能も追加された。これにより、HTTP以外のサービス要求も扱えるようになった（IMサービス、SMS、ディレクトリウォッチャーなど）。XMLサポートも強化され、このバージョンではネイティブスキーマのチェックなどが行える。 後にリリースされたColdFusion MX 7.0.2（コードネーム "Mystic"）は、Adobe Flex 2との連携を行うための機能が備わっている。
2007年7月30日（日本語版は9月21日）に、アドビシステムズはColdFusion 8（コードネーム "Scorpio"）をリリースした。事前に公開されたベータ版では、アドビの予想である5000名を超える世界中の14,000名以上のデベロッパーがベータテストを行った。この頃のColdFusionの開発チームは、ニュートン/ボストン、バンガロール、インドのマサチューセッツ州といくつかのオフショアからなりたっていた。
新機能の一部には、Adobe Acrobatフォームとの統合を行えるcfpdfformタグ、画像操作機能、.NET Frameworkとの連携、およびAdobe Acrobat Connectでも用いられているWebベースのプレゼンテーション機能であるcfpresentationタグなどがある。加えて、Enterprise版にはColdFusionサーバ内部の監視を行うサーバモニター機能が追加された。ColdFusion 8は、Linux、Mac OS XおよびWindows Server 2003を始めとした複数のオペレーティングシステムをサポートしている。
その他のColdFusion 8新機能としては、ビルトインAjaxウィジェット、ファイルのアーカイブ操作 (CFZIP)、Microsoft Exchangeサーバ統合（CFEXCHANGE）、画像認証で用いられるcaptchaの生成 (CFIMAGE)、ページ処理中に別のスレッドをマルチで生成、AtomとRSSフィードの読み込み、従来の機能も拡張され、強力な暗号化ライブラリ、配列および構造体の改良、データベースドライバの改善、MX 7と比較しての大規模なパフォーマンスの向上、PDF操作およびマージ機能 (CFPDF)、インタラクティブなデバッグ機能、組み込みデータベースのApache Derbyのサポート、さらには、一部のタグ・関数についてはECMAScript準拠の記述にも対応した。
また、ColdFusionアプリケーションの開発のための、いくつかの開発ツールにも対応した。主にAdobe Dreamweaver CS4、Macromedia HomeSite 5.x、CFEclipse、Eclipseなどである。一部のエディタでは、ColdFusion8で追加されたタグ・関数をサポートするためにアップデータ (Extension) が提供された。
ColdFusion 9（コードネーム "Centaur"）は2009年10月5日（日本語版は11月4日）にリリースされた。CF9の新機能は次のとおりである。
ColdFusion 9.0.2は2012年6月1日にリリースされた。ColdFusion 9.0.2はフルインストーラーのみの提供であり、ColdFusion 9.0.0や9.0.1からのアップデータモジュールは提供されていない。ColdFusion 9.0.2はColdFusion 9.0.1に累積ホットフィックスと2012年6月までに公開されたセキュリティホットフィックスが含まれたものであるが、全文検索エンジンのVerityは含まれていない。また、ColdFusion 9.0.2の公開にともない、ColdFusion 9.0.0の公開は終了した。
ColdFusion 10は、Adobe MAX2010で開発中であることが確認された。次期ColdFusionバージョン（コードネーム "Zeus"）は、ブログやTwitterなどで、ColdFusion Xとも呼ばれ、当時のColdFusionプロダクトマネージャーである Adam Lehman によって、米国内の顧客や開発者、ユーザーグループなどと数え切れないほどのミーティングを設定し、次期バージョンに追加する機能などの青写真を策定した。2010年9月にアドビの経営上層部による完全なサポートと承認を与えられた[5]。Adobe MAX2011にて次期ColdFusionバージョン"Zeus"に関するセッションが行われ、2012年2月16日にColdFusion 10のベータ版が公開され、2012年5月15日に ColdFusion 10 International English版・日本語版が同時リリースされた（日本時間では時差の関係で2012年5月16日）。
ColdFusion10の新機能は次のとおりである。
尚、2013年3月6日に、Windows 8、Windows Server 2012 ＋ IIS 8 をサポートする新しいColdFusion10インストーラーが公開された。新しいインストーラーは、アドビのColdFusion10製品ページより体験版をダウンロードすることで入手できる。
ColdFusion 11は、次期ColdFusionバージョン（コードネーム "Splendor"）として2013年10月24日・25日にアメリカのラスベガスで開催されたColdFusion Summit2013の中で正式に発表が行われ、新機能に関する情報が数多く紹介された。国内では2013年12月10日に東京で開催されたColdFusion Day 2013イベントで紹介された。2014年2月20日にColdFusion Splendorのパブリック・ベータ版が公開され、2014年4月29日にColdFusion 11のリリースがアナウンスされた（日本は祝日のため2014年4月30日）。
ColdFusion 11の新機能は次のとおりである。
尚、2014年12月11日に、同梱のJREを1.7から1.8 (1.8.0_25) に変更し、最新の Update 3 も含む新しいColdFusion11インストーラーが公開された。ただし、このインストーラーを利用した際、インストール時に日本語ロケールを認識できずに英語版としてインストールされてしまう問題と、J2EE（現・Jakarta EE）セッション変数を有効にした際の問題が確認されたため、2015年1月21日に修正版の新インストーラーが公開された。該当ユーザーは、製品版、または、体験版を再ダウンロードすることで新しいインストーラーを入手できる。
ColdFusion 2016 (12.0)は、2015年にコードネーム "Raijin（雷神）"として発表され、2015年11月9日・10日にラスベガスで開催されたColdFusion Summit 2015で新機能に関する情報が数多く紹介された。その後、日本でも2015年11月20日に東京で開催されたColdFusion Day 2015イベントでも紹介された。日本時間2016年2月16日の夜にメーカーの公式ブログでColdFusion 2016のリリースに関する投稿が行われ、同日深夜に米国Adobe Systems社のニュースリリースで発表された。翌17日に日本での販売が開始された。
ColdFusion 2016 リリース (12.0) の新機能は次のとおり
2016年12月14日に、最新のUpdate 3を含み、同梱のServer JRE 1.8.0_112にリビジョンアップした新しいColdFusion2016インストーラーが公開された。このインストーラーには、Enterprise版で利用可能な APIマネージャーのインストーラーと、古いライブラリ (Portlets, YUI, Spry) は同梱されなくなり、必要に応じて別途ダウンロードを行う必要がある。
2017年4月28日に、Windows Server 2016をサポートする新しいColdFusion2016インストーラーが公開された。このインストーラーは上記と同様にUpdate 3を含み、 Enterprise版で利用可能な APIマネージャーのインストーラーと、古いライブラリ (Portlets, YUI, Spry) は同梱されなくなっている。
ColdFusion 2018 リリース (13.0)は、Aetherというコードネームで開発が進められ、2018年7月12日にリリースされた。
ColdFusion 2018 リリース (13.0) の新機能は次のとおり
2019年2月12日に、Update 2を含み、同梱のJVMを 11.0.01に変更した新しいColdFusion2018インストーラーが公開された。このインストーラー（及び Update 2）に合わせてExtJSなどのライブラリもバージョンアップされた。
ColdFusion 2021 リリース (14.0)は、Project Stratus というコードネームで開発が進められ、2020年11月11日にリリースされた。
ColdFusion 2021 リリース (14.0) の新機能は次のとおり
2021年9月15日に、Update 2を含み、同梱のJVMを 11.0.11に変更した新しいColdFusion2021インストーラーが公開された。
ColdFusion 2023 リリース (15.0)は、Fortuna というコードネームで開発が進められ、2023年5月17日にリリースされた。
ColdFusion 2023 リリース (15.0) の新機能は次のとおり
Adobe ColdFusion Builderは、Eclipseベースの総合開発環境であり ColdFusionアプリケーションを構築するための開発エディタである。開発時のコードネームは "Bolt"。
ColdFusion Builderは、2010年3月22日にAdobe Flash Builder 4 とともに発売が開始された[6]。
主な機能:
ColdFusion Builder 2.0（コードネーム "Storm"）は、Adobe MAX 2010で発表された。主な機能として、コードナビゲーションの改良、検索機能の強化、コードフォーマットの改良など。2011年5月3日にリリースされた[7]。
新機能:
ColdFusion Builder 2.0 Updater 1（コードネーム "Twister"）は、ColdFusion 10のリリースと同日の2012年5月16日に発表と同時に発売が開始された。
主な強化として、
ColdFusion Builder 3 は、次期 ColdFusion Splendor（コードネーム） のパブリックベータ版と同時に公開されたColdFusion専用エディタThundor（コードネーム）である。今回のバージョンでは、ColdFusion 11の新機能であるモバイル開発機能向けの機能強化が行われており、デバッグやリモートテスト機能の他、PhoneGap Buildと連携して、モバイルアプリ向けのパッケージの作成の操作を行うことができる。
ColdFusion Builder 2016 (3.1) は、ColdFusion 2016 (12.0)と同日にリリースされたColdFusion専用のIDEである。ColdFusion 2016 (12.0)で追加されたタグ・関数のシンタックスに対応したほか、ColdFusion 2016 (12.0) Enterprise Editionと連携する事で、コードレベルでのセキュリティ安全性のチェックを行うことができる。
ColdFusion Builder 2018 (3.2) は、ColdFusion 2018 (13.0)と同日にリリースされたColdFusion専用のIDEである。ColdFusion 2018 (13.0)で追加されたタグ・関数のシンタックスに対応したほか、ColdFusion 2018から追加されたパフォーマンス管理ツールセットのコードプロファイラのデータと登録したColdFusionプレジェクトを連携して測定データをチェックすることができる。
新たにMicrosoftが開発しているソースコードエディタであるVisual Studio Code（VS Code）の拡張機能として、2022年7月29日より提供を開始した。これまでのColdFusion Builderと異なり、無償の拡張機能として提供されている。従来のColdFusion Builderと同じ機能を実装しており、最新のColdFusion 2023リリース、2021リリースもサポートする。
ColdFusion は Web技術の業界標準に基づいた独自技術に発している。しかし、CFMLをサポートする他の製品もあるため、それほど閉じた技術にはなっていない。代表的な製品としては、Lucee、Railo、OPENBD、BlueDragon などがある。
ColdFusion はある意味で Jakarta EE や .NET よりもプラットフォーム依存性が低いとも言われる。なぜなら、CFML は .NET のサーバ上 (New Atlanta) でも動作するし、Jakarta EEサーバ上（JRun、WebSphere、JBoss、Apache Geronimo、Apache Tomcat、Resin、Jetty など）でも動作する。理論上、ColdFusion アプリケーションは変更なしで Jakarta EEサーバから .NETサーバに移行できる。
これら代替サーバ環境は、ColdFusion の最新の機能をサポートするには時間がかかることに注意されたい。
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(ColdFusion から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/02/04 17:05 UTC 版)
常温核融合（じょうおんかくゆうごう、英: Cold fusion）または低温核融合、凝縮系核反応、低エネルギー核反応（Low-Energy Nuclear Reaction, LENR）とは、室温から摂氏約1,000度の低い温度帯で、水素原子の核融合反応が起きるとされる現象。核融合反応が起きる原理としては、トンネル効果によるものとする説や、宇宙線に含まれるミューオンによるものとする説など、複数の仮説がある。本項目では、低温で目視でき、実用的なエネルギー源として活用できうる規模で起きたと主張される核融合反応を扱っている。1989年に常温核融合に関するセンセーショナルな発表があったのち、再現性が低かったため「20世紀最大の科学スキャンダル」とも称されたが[1][2]、近年の脱炭素ニーズを受けて、産業利用への展開が期待されている。
核融合は通常、摂氏数億度の超高温帯で起こると理解されている。これを「熱核融合」と呼ぶ。一方、1920年代から、金属触媒に吸蔵させた水素を触媒的に融合させることで、もっと低い温度で核融合ができるとの仮説があった[3]。常温核融合（Cold Fusion）という用語は、古く1956年のNew York Timesの記事にて使用されているのが確認されている[4]。
その後、1989年3月23日にイギリス・サウサンプトン大学のマーティン・フライシュマンとアメリカ・ユタ大学のスタンレー・ポンズが、この現象を発見したとマスコミに発表し[5]、常温核融合という用語が広く世に知られることとなった。この発表においてフライシュマンとポンズは、重水を満たした試験管（ガラス容器）に、パラジウムとプラチナの電極を入れ暫らく放置、電流を流したところ、電解熱以上の発熱（電極の金属が一部溶解したとも伝えられた）が得られ、核融合の際に生じたと思われるトリチウム、中性子、ガンマ線を検出したとしている。
前年に、絶対零度に近い低温でしか起きないとされていた超伝導が、それまでの理論の予言からは説明のつかない高温で起こるという高温超伝導現象が発見されて世界的なブームが起きていたことや、フライシュマンがイギリスの電気化学の大家であったことから、従来の物理理論以外での新しい現象が発見されたのではないかとみなされた。この現象はマスメディア主導で広がったため、簡易かつ安価な実用エネルギー源への期待が民間で高まった。フライシュマンとポンズの共同著作文献を紹介しておく[6][7]。
1989年の発表直後より数多くの追試が試みられたものの、多くは過剰熱の確認ができず、過剰熱の観測に成功したとする実験でも再現性は低かった。1989年4月、アメリカ議会はポンズを呼んで聴聞会を開き、常温核融合実験のレポートについて審問を行った。その結果、常温核融合の存在そのものについての疑問が持たれエネルギー省を中心とした調査団が組織された。調査の結果、ポンズの実験はあまりに安易で杜撰な内容であったことが指摘され、8か月後には、常温核融合が観察されたという確かな証拠は存在せず、将来的なエネルギー源として研究する必要性はないという内容の報告書が提出された。現在解明している物理学理論では説明できない現象であることなどから、電気分解反応で生じた発熱量の測定を誤ったのではないかと考えられた[8]。同時期に、同じユタ州のブリガムヤング大学のスティーブン・ジョーンズ（S.Jones)が「ネイチャー」誌に発表した中性子検出の報告も、多くの研究機関で再現実験が試みられたが、再現性はほとんどなかった[9]。そのような中でも、ユタ大学は、National Cold Fusion Instituteを創設し研究助成を続けたが、1991年に資金枯渇のため閉所、ポンズも教授の地位を失い、フランスにあるトヨタ系アイシングループのイムラ・ヨーロッパへ拠点を移した。イムラ・ヨーロッパは、明確な結果が得られなかったとして、1998年にプロジェクトを終了している。
フライシュマンとポンズにまつわる一連の騒動の背後には、別の観点からミューオン触媒核融合を研究していたブリガムヤング大学のジョーンズ教授との研究の先取権争いや、研究資金の獲得競争、化学者と物理学者の対立、マスコミの暴走、ユタ州とユタ大学の財政難を解消するための大学当局の政治的策謀など、様々な要因が挙げられている。発表当初は過剰熱を主張するフライシュマンらより中性子のデータを示したジョーンズの報告[10]を信頼する科学者が多かった。しかしジョーンズが後に自ら神岡鉱山内の背景中性子がほとんどない環境で実験したところ、中性子はほとんど観測されなかった[11]。
その後、注目度の低下に伴い研究は下火になるものの、国際常温核融合学会などを中心に約300人程度の研究者が世界中で研究を続けた。主要な論文の一部は「Elsevier」[12]、「Fusion Technology」、「Japanese Journal of Applied Physics」、「Physics Letters A」、「Journal of Electroanalytical Chemistry」に査読論文として掲載されることとなった。「ネイチャー(Nature)」、「サイエンス(Science)」などでは、常温核融合関連の論文掲載は長らく拒否されていたが[9]、2019年、ネイチャー誌がGoogleの支援する研究に関する論文を掲載し、そこにおいても常温核融合は再現できなかった[13][14]。
アメリカでは、2004年、エネルギー省による常温核融合の再評価が行われ、"supportive of the claim that excess energy is generated in the deuterium/palladium system" （過剰なエネルギーが重水素/パラジウム系で発生しているとの主張を支持）という過剰熱を支持する査読者もいたものの[15]、結論として、その評価は1989年のものと基本的に変わっておらず「現象がおきたという根拠はない」というものであった[16][注釈 1]。
国家プロジェクトは過去に2本行われている。これらは常温核融合であるかどうかは別として、過剰熱があるならそれを利用しようという意図のもとに行われたプロジェクトである。プロジェクト名に常温核融合という名称は使われていないが、同じ系統の現象だと考えられている。一つは1994年から行われた、通商産業省資源エネルギー庁による新水素エネルギー実証試験プロジェクト(NHE)である。約30億円が投入され1998年に終了したが、その最終報告は「過剰熱現象は確認出来なかった」「ヘテロ構造のPdからは統計上有意と考えられる中性子ならびに重陽子照射によるDD反応の異常増加が認められた。」というものであった。もう一つは2015年から2017年に行われた、国立研究開発法人NEDOのエネルギー・環境新技術先導プログラムである。テクノバ、日産自動車などが参画する金属水素間新規熱反応の現象解析と制御技術の評価を、神戸大学、東北大学が、共同試験を同一試料、同一条件で16回行い、過剰熱発生現象の実在および実験再現性を確認した。
多くの核物理学者は常温核融合を否定的に評価しているが、常温核融合の研究者らからは、これまでに実験的には以下のようなことが報告されている[17]。
これらの報告について常温核融合研究者間では定性的再現性はあると主張されている。他方、多くの研究で現象は電極表面付近で起こっていることが示されており、現象の発生には試料表面付近のナノ構造が関与しているものとみている者もいる。これらの結果は現代の物理学では説明のつかないものであり、実験と並行してこれらの結果を説明するための理論面の研究も続けられている。ただし、様々な理論が提案されているものの、現時点ではすべての現象を説明可能な理論は未だ確立されていない。
北海道大学の水野忠彦、大森唯義は1996年に、常温核融合の正体は原子核が他の原子核に変化する「核変換」現象だったという、当初考えられていた常温核融合に対する解釈とはまったく異なる内容の論文を発表している[23]。 これは反応により電極の表面にホウ素, ケイ素, カリウム, カルシウム, チタン, クロム, 亜鉛, 臭素, 鉛などの多くの元素が生成され、その同位体比率が天然のものと異なるというものである。これをフランスの研究者が再現試験を行い、その結果をインターネット上で公開している[24]。同様な核変換事例はアメリカ・イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のジョージ・マイリー（en:George H. Miley）[25] など多くから報告されている。
東京工業大学の岡本眞實らは電解実験で使用した5本のPd陰極のSIMSによる分析データを公表している。電流値を大きく変動させたサンプルの3本中3本全てから電解中に中性子を観測しているが、このサンプルからはトリチウムが検出されている。また電解中に中性子も発熱もなかったサンプルの内の1本の高温になった熱履歴が残るものがあり、死後の熱を経験したサンプルと考えられる。このサンプルのデータにはLiの同位体比異常が記録されており、電極内部から 6Liが生成されていることを明らかにしている[20]。
岩村康弘(当時・三菱重工、2021年時点・東北大学特任教授)は、2001年にパラジウム、酸化カルシウムの多層基板上にセシウムをつけて重水素ガスを透過させセシウムからプラセオジムへの核変換が生じたと発表した[21]。同様にストロンチウムからモリブデンへの核変換も報告した。この実験系の再現性は100%と言われ多くの追試がなされており、大阪大学[26]、静岡大学、イタリア国立核物理学研究所（INFN it:Istituto nazionale di fisica nucleare）[27]で再現実験に成功したと報告されている。
1990年代前半にNTT基礎研究所でパラジウムの板（3×3×0.1センチ）にマンガン酸化物を片面に被覆して重水素ガスを吸収させた後、冷却してからもう一方の面に金を200オングストロームまで被覆し、重水素が抜け出ないように処理してからその試料に電流を流すと、突然発熱し、サンプルが曲がり、ヘリウムとHTのガスが放出され、4.5〜6メガエレクトロンボルトのα粒子と3メガエレクトロンボルト以下の陽子の放出が確認された[28][29][18][30][31]。
荒田吉明（大阪大学名誉教授）[32]は、特殊加工されたパラジウムの格子状超微細金属粒子内に、重水素ガスを取り込ませることで凝集し、これにレーザーを照射することで、通常の空気中の10万倍のヘリウムの発生を観測した[33]。この現象の発見は、2002年12月7日の毎日新聞、毎日新聞電子版、大阪読売新聞などで報じられた。この方式は荒田方式と呼ばれ、多くの追試がなされており、2007年の第13回国際常温核融合会議においてフランス・マルセイユ大学、イタリア・フラスカチ大学、ロシア・ノボシビルスク大学、トムスク大学から荒田方式による過剰熱発生の報告があった。
しかし、その後第15回国際常温核融合会議において、荒田らは上記実験によるヘリウム発生量が発表よりもはるかに少なく、ニッケルを加えたZrNiPd粉末サンプルで遥かに多いヘリウム生成と過剰熱を報告している[34]。しかし、報告書を見るとHe/22Ne比が大気より大きいことを理由にヘリウム生成を主張しているが、全ての実験サンプルで比率が同じであり、実験に使用したガスのHe/22Ne比を測定しているように見える[要出典][34]。
イスラエルのエナジェティクステクノロジー、アメリカのスタンフォード大学・リサーチ・インスティテュート（SRIインターナショナル）、イタリアENEAの合同チームは表面処理をしたパラジウム電極を用いた重水電気分解でスーパーウエーブと呼ばれる波形の電圧入力や超音波照射などを組み合わせることにより入力の10倍以上の過剰熱を2007年時点で再現性60%で発生させたと発表している。最大の例では平均0.74ワットの入力時に平均20ワットの熱出力が17時間継続したと報告している[35][36]。
2007年にアメリカ・マサチューセッツ工科大学(MIT)で行われた常温核融合国際会議で発表された試算では、世界中で3,000件の論文で追試されているといわれる[37]。多くの研究で再現されてはいるものの、結果にばらつきがあることが問題視されている[38]。
2008年5月22日、上述の荒田吉明・大阪大学名誉教授により大阪大学で公開実験が行われ、同年5月23日の日経産業新聞および日刊工業新聞で報道された。新聞報道によれば、レーザー、電気、熱等を使わずに、酸化ジルコニウム・パラジウム合金の格子状超微細金属粒子内に重水素ガスを吹き込むことだけで、大気中の10万倍のヘリウムと30kJの熱が検出されたものである（日経産業新聞）。生成されたヘリウムは一度金属内に取り込まれると数百度の熱を加えないと放出されないためサンプル再生が課題となるとしている（日刊工業新聞）。同内容の論文は高温学会誌Vol34「固体核融合実用炉の達成」で発表されている。しかし、論文のタイトルにあるような原子炉が工業的使用に耐える有用なエネルギー源として稼動したという意味ではない。
2008年6月11日には、北海道大学大学院で水野忠彦が水素と炭素を加熱することで、自然界には1%程度しか存在しない炭素13が大量に発生し、窒素と過剰熱を検出したと北海道新聞に報道された[39]。大阪大学の時と違って、パラジウムや重水素が関わってこない。その代わり、フェナントレンを使用している。30回の実験すべてで過剰熱を確認していることから、再現性が非常に高いことが分かると主張している。
2014年3月21-23日にアメリカ・マサチューセッツ工科大学 (MIT) で開催された、常温核融合学会(The 2014 LANR/CF Colloquium)において、日本からは水野忠彦（水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学）と岩村康弘（東北大学特任教授、当時・三菱重工）が研究発表している。水野は、「75ワットの過剰熱を35日以上連続で発生した。」 と発表した[40][41]。また、岩村は、「元素変換はマイクロ（100万分の１）グラム単位で確認できた。」と報告した[42][41]。
2021年現在では様々な原理仮説があるが、基本的には、原子核間のクーロン斥力を遮蔽する観点から、リュードベリマターなど、高密度原子核特有の現象、あるいは、原子核近傍に数フェムトメートル程度の深い電子軌道がある、深い電子軌道の理論が発表されている[43][44]。
常温核融合研究者は、上記のうち主な報告については少なくとも定性的な再現性はあると考えている。他方、批判的な意見として次のようなものがある。
現代においては最終項が重要であり、科学的に証明された論議、事項として取り扱われるためには、信頼できる査読つき論文誌、たとえばWeb of ScienceやScopusに登録された著名な国際的科学専門論文誌の審査に合格し、掲載出版されることが必須条件である。その論文出版によって研究の成果が裁定され、研究予算の分配が行われている。テレビインタビュー、新聞記事、一般雑誌記事、インターネット上での配信、あるいは未発表研究のみでは信頼できる科学成果としては認定されない。
この点、ヒュー・プライス（ケンブリッジ大学名誉教授）は、2022年1月に発表した論文内で、常温核融合の実用化への保証は全くないということを示したうえで、常温核融合が気候変動という地球規模の問題を解決できる可能性を秘めているにもかかわらず、30年以上前の一つの失敗例によって「世評の罠（reputation trap）」に陥っており、査読付き論文誌への掲載を含め、必要以上に世間に受け入れられづらい状態が続いていることに警鐘を鳴らしている[49]。
2009年8月には神戸大学 北村晃、大阪大学 高橋亮人らのグループによる荒田方式の追試実験が国際的な物理学の査読付き学術雑誌である「Physics Letters A」[50]に掲載されるなど、少しずつではあるが著名学会誌に掲載されるケースも増えてきた。企業による研究は、1990年代に多くの日本企業が撤退したものの、その後も研究を継続した当時、三菱重工の岩村康弘グループ(東北大学特任教授、元・三菱重工)、アイシン精機（現:アイシン）の子会社である株式会社テクノバの高橋亮人（大阪大学名誉教授）と北村晃（神戸大学教授）のグループ、水野忠彦（水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学助教授）のグループ、2000年代に入ってから新たに参入した豊田中央研究所のグループなどで、現在も研究が継続されている。
また、2014年4月8日には、日本経済新聞は前述の三菱重工の岩村グループが、「三菱重工業は重水素を使い、少ないエネルギーで元素の種類を変える元素変換の基盤技術を確立した。」と報じた。同紙はさらに、『同社の研究に協力した独立行政法人物質・材料研究機構の西村睦水素利用材料ユニット長は「現在まだ解明されていない新種の元素変換反応の可能性を示唆している」としている。トヨタグループの研究開発会社、豊田中央研究所（愛知県長久手市）も元素変換の研究を続けており、成果が出ているようだ。』と報じている[51]。
さらに、2015年4月1日に東北大学と株式会社クリーンプラネットは、凝集系核反応によるエネルギーを利用した新しいクリーンエネルギーの実用化を目指す応用開発研究に取り組むために、東北大学電子光理学研究センター内に2015年4月1日に「凝縮系核反応研究部門 クリーンエネルギー研究開発センター」を設立した[52]。安全かつ強靭な次世代型エネルギー社会の実現に向けて、「飛躍的にクリーンかつ安全なエネルギー生成技術を開発することで、我が国の産業構造に大きな変化をもたらす可能性を追求します。」と、東北大学からのプレスリリースの中でうたっている[53]。笠木治郎太（東北大学名誉教授）、岩村康弘（東北大学特任教授、元・三菱重工）、菊永英寿（東北大学准教授）、伊藤岳彦（東北大学客員准教授、株式会社クリーンプラネット、元・三菱重工）、水野忠彦（水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学助教授、2021年離脱）、吉野英樹（東北大学共同研究員、株式会社クリーンプラネット）が当共同研究部門の研究者として名を連ねている[54]。凝縮系核反応を掲げた大学の研究部門は、当研究部門が日本国内初となる[52]。同研究部門は、内閣府の進める革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の一環として、「核廃棄物除染研究プロジェクト」にも取り組んだ[55]。
2023年4月からは、熱・電気エネルギー技術財団（TEET）が「新水素エネルギーの革新（常温核融合、凝集系核科学及びそれらから派生した技術）[56]」調査プロジェクト（予算9,250万円）が開始された。九州大学、神戸大学、早稲田大学、東北大学、岩手大学の研究グループが参画している[57]。神戸大学の金崎らはナノ金属水素核反応エネルギー(MHE)の研究開発ベンチャーの立ち上げを想定し研究を進めていたり[58]、早稲田大学の内藤らは放射線を出さない凝縮系核反応リアクタを利用した素粒子のエンジンFusine（Fusion engine）の研究[59][60]をするなど応用やビジネス化などの研究も盛んになって来ている。
海外においては、欧米を中心に実用化に向けた研究が活発に行なわれている。エアバス（フランス）、STマイクロエレクトロニクス(スイス）等の大企業からベンチャーまで、企業の研究開発が目立つ[61]。また、公的研究機関ではアメリカ海軍研究所（アメリカ）、NASA（アメリカ）、INFN（イタリア）、ENEA（イタリア）等が、大学ではスタンフォード大学（アメリカ）、MIT（アメリカ）、ミズーリ大学（アメリカ）、テキサス・テック大学（アメリカ）等が研究を進めている[62]。
また、アメリカでは、DARPA（国防高等研究計画局）が、「Fundamentals of Nanoscale and Emergent Effects and Engineered Devices（ナノスケールと創発効果と技術的装置の基礎）」[63]という名称で、常温核融合関係の研究に3年間で338万9500ドル(2011年度：167万4500ドル、2012年度：116万5000ドル、2013年度：55万ドル)の予算を計上している。
2005年に右図のような常温核融合部品を制作している。
米国エネルギー省ARPA-E（エネルギー高等研究計画局）は、LENRは数百もの多くの論文やレポートがあるにもかかわらず実験結果には不十分なところがあり、そのため資金提供が受けられず、資金不足によりさらなる厳密な研究ができずこの分野は膠着状態にあると考えられるとし、2021年10月、「Low-Energy Nuclear Reactions Workshop（低エネルギー核反応ワークショップ）」を開催し、ARPA-Eのリードのもと、産官学連携で研究開発を進めて行くことを提唱した[64]。更に2022年7月に、資金提供のために実験における説得力のある証拠を取得するため学際的チーム作るため、研究者と核診断の専門家による学際的なチームの募集を開始した[65]。続いて2022年9月、1,000万米ドル規模の国家プロジェクトの開始を発表、2023年2月には、当プロジェクトに参加する団体が、MIT、スタンフォード大学、ローレンス・バークレー国立研究所、ミシガン大学、テキサス工科大学（英語版）、Energetics、Amphionic LLC、と決定された[66]。
NASAも2022年のレポートの中でLENRに興味を示しており、実現すれば輸送の様々な要素に変化をもたらす可能性があるとしている[67][68]。また、NASAは常温核融合をヒントに開発されている格子内核融合（In-Lattice Confinement Fusion,LCF）[69]という室温の金属内で原子を融合させる技術を開発している。しかし、開発者はこの装置には高エネルギーの重陽子と中性子が必要であり、常温核融合ではない 熱核融合 (hot fusion)であると主張している[70][71]。
EUでは、2020年より、「Clean Energy from Hydrogen-Metal Systems」[72]と「Breakthrough Zero-Emissions Heat Generation with Hydrogen-Metal Systems」[73]という、総額1,000万ユーロに上る2本の4か年プロジェクトが行われている。
さらに、中国でも、「充氘(氫)凝聚相異常現象的実験和理論探索，国家自然科学基金委“委主任基金”-重大非共識項目，主持，2011.12-2014.11」[74][75]の名称で研究プロジェクトが行われている。
英国に本拠地を置く国際常温核融合学会（ISCMNS : The International Society for Condensed Matter Nuclear Science）により開催される国際常温核融合会議が、常温核融合分野の最もメジャーな国際会議である。1989年にアメリカのニューメキシコ州、サンタフェで開催された[76]第1回会議以来、世界の最新の研究状況が発表される場となっている。一般的には、ICCF（アイ・シー・シー・エフ）の呼称で呼ばれており、開催地は、ヨーロッパ、アメリカ、アジア内の国で持ち回りとされている[76] 。
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