BS, Bs, bs, B/S

• 英語のスラングで、「でたらめ、大嘘」「ナンセンス」「屁理屈」を意味する「bullshit」（文字通りには「牛の糞」）の略。この語があるため、BSという略語はしばしば冗談の種として使われる^[1][2]。
• 放送衛星 (broadcasting satellite)、またそれを利用した放送（詳細は日本における衛星放送を参照）。
• ボーイスカウト (Boy Scout)。
• 基地局 (base station)。
• バス停留所 (bus stop)。
• 地名
  • バハマ (Bahamas) のISO 3166-1国名コード。
  • ブレシア県 (Brescia) のイタリア県名コード
  • バーゼル＝シュタット準州 (Basel-Stadt) のスイス州コード
• タイトル
  • ブルースワット (Blue SWAT)。特撮番組。
  • ビューティフル・サンデー (Beautiful Sunday)。ダニエル・ブーン、田中星児らによる楽曲。
• 鉄道の駅ナンバリングで、名鉄尾西線（津島駅 - 玉ノ井駅）(BiSai) の路線記号。
• ブリヂストン (Bridgestone)。タイヤメーカー。
• 横浜DeNAベイスターズ（BayStars）。セ・リーグのプロ野球球団。ただし公式略称ではなく、公示等では「DB」（前身の横浜ベイスターズ時代は「YB」）と略す。
• ブレインストーミング (brainstorming)。
• 血糖値 (blood sugar)。
• 理学士 (Bachelor of Science)。
• ブラックスミス (blacksmith)。鍛冶屋。
• 英国規格 (British Standards)。
• ブートストラップ (bootstrap)。コンピューター、統計などで使われる用語。
• バックスペースキー (BackSpace Key) コンピュータのキーボードで使われるキー。
• ステップ気候 (Steppenklima)。ケッペンの気候区分のひとつ。「B」は符号で何かの略ではない。
• バックストレッチ (Backstretch) - 陸上競技場・競馬場・競輪場などで、決勝線のある側とは反対側（向こう正面）の略。Bとも。
• 二分探索 (Binary Search) - 検索のアルゴリズムの一つ。
• ブロウンセーブ (Blown Save)
• Bikers Station - モーターマガジン社が出版している月刊オートバイ雑誌。読者からは主に「BS誌」と略される。
• 輝星星表 (Bright star catalogue) - 恒星カタログの一つ。
• バイオシミラー (Biosimilar) - バイオ医薬品の一つで、後続薬品であるバイオシミラー。
• バーラト・ステージ - インド国内で適用される排気ガス規制の段階、バラート・ステージの略。
• ベドルジハ・スメタナ - 自身の作品中にドイツ音名で変ロ音はB（ベー）、変ホ音はEs（エス）を入れている。

• オリックス・バファローズ (Buffaloes) - パ・リーグのプロ野球球団。2019年からは英字略称および帽子やヘルメットのロゴマークは「B」に改められているが、ファンクラブの「Bs Club」など一部のサービス・イベントで「Bs」も継続使用されている。
• ベース (bass) またはベーシスト (bassist) - Baと表記されることも多い。

• .bs。バハマの国名コードトップレベルドメイン
• ボスニア語 (Bosanski) のISO 639-1言語コード。

• 貸借対照表 (balance sheet)

学士（理学）（がくし りがく、Bachelor of Science (B.S., BS, B.Sc., BSc, Bc.)）は、学士の学位の一つ。理学領域の主な学士号の一つで上位の教育課程では修士（理学）や博士（理学）などの学位がある。旧学位制度では理学士と称した^[1]。

日本の学位等

法令に基づく学位
博士の学位 修士の学位 学士の学位 短期大学士の学位 専門職学位
専門職学位と修了区分
1.専門職大学院の課程 （一般の専門職大学院） 修士（専門職） 2.法科大学院の課程 法務博士（専門職） 3.教職大学院の課程 教職修士（専門職）
法令に基づく称号
準学士
告示に基づく称号
高度専門士の称号 専門士の称号
現在授与されない学位等
大博士の学位 得業士の称号
関連法令・告示
学校教育法 学位規則 専門士及び高度専門士規程
表 話 編 歴

当該学位は主に四年制大学の理学部や理工学部の数学、物理学、化学など理学系統の学部学科で取得が可能である^[2]。 日本では1877年(明治10年)、東京開成学校と東京医学校を合併し、東京大学理学部設置数学科、物理学科、化学科（純生化学、応用化学）、生物学科（動物学、植物学）、 星学科、工学科（機械工学、土木工学）、地質学科、採鉱冶金学科の8学科が開設され^[3]、1879年（明治12年）には旧東京大学大学の卒業生に授与される学位として、法学士・理学士・文学士・医学士・製薬士の5種が定められた^[4]。1887年(明治20年)の帝国大学令発布により、学士号は学位から称号へと移行。1920年(大正7年)には大学令が発布され、私立専門学校令に基づく専門学校であった私立大学も正式に大学として認められた。これに伴い、早稲田大学が従前の理工科を理工学部へと移行するなどし、私立大学でも理学士号が授与されるようになった^[5]。

第2次世界大戦の終戦後、1947年(昭和22年)、学士は学校教育法に基づく称号となり、大学も新制大学に移行。1956年(昭和33年)には文部省により大学設置基準が定められ、理学士も29種ある学士号の一つと定められた^[1]。

その後、1991年(平成3年)に学校教育法はじめ学位規則が改正され、学士号は再び学位として位置づけられるとともに、それまで「○学士」と専攻分野を先頭に冠していた名称を改め「学士（○○）」と専攻分野を括弧で付記する表記に変更され、理学士の称号は学士（理学）の学位に移行。この制度改正に伴い、従前の制度で授与されていた理学士の称号については学校教育法附則にて学位と看做されることとなった^{[注釈 1]}。これまで通り、主に大学理学部や理工学部など理学関連の学部学科を卒業する場合に授与されるほか、新たに創設された学位授与機構(現在の独立行政法人大学改革支援・学位授与機構)でも数学・情報系、物理学・地学系、化学系、生物学系、総合理学分野で一定の受験資格を満たし、学位審査を合格した場合に学士（理学）の学位を取得する道が開かれた^[6]。

なお、一連の学位制度の改正に伴い、従来29種に限定されていた専攻分野の名称を各大学で自由に定めることが可能となった^[1]。この結果、学士号の種類は年々増加しており^[7]、理学分野及び異なる学問領域でも「○○理工学」と称する学位名称が誕生している^[8]。

理学および関連分野の学士号の例(日本の例：その一部)[8]
数学
理学	工学	理工学	情報工学
物理学
理学	理工学	物理科学
化学
理学	学術	応用生物科学	工学	理工学
生物学
理学	農学	生物資源科学	学術	工学
地学
理学	学術
その他
理学	工学	理工学	総合理工学	環境理工学
工学
機械工学関係
工学	理工学	デザイン工学	機械機能工学	情報理工学
電機通信工学関係
工学	情報工学	理学	理工学	情報
情報メディア科学	総合理工学	情報工学	情報学	情報理工学
コンピューター科学	情報アーキテクチャ学	情報通信工学	理学	学術
芸術	環境科学	建築創造学
応用工学関係
工学	理工学	環境理工学	理学	生物資源科学
経営工学関係
工学	理工学	経営情報科学	経営学	産業科学技術
ライフデザイン
その他
工学	学術	情報学	コンピューター理工学	情報工学
情報理工学	総合科学	コンピュータサイエンス	ソフトウェア情報学	理工学
理学	デザイン工学	総合理工学	情報科学
農学
農業工学
農学	環境理工学

• オーストラリアでは、B.S.は3年課程である。博士号（Ph.D.）課程に進む者は、4年課程、または修士号(M.Sc.)が要求される。
• 米国とカナダでは、一般的に4年課程である^[9]。卒業学位は多くは、工学、計算機科学、数学、経済学、自然科学である。いくつかの大学では、3年課程のB.S.プログラムを始めた^[10][11]。

• 宮地正人、佐藤能丸、櫻井良樹編『明治時代史辞典第1巻』(吉川弘文館、2011年) ISBN 4642014616

• 大学評価・学位授与機構編『新しい｢学士への途 (PDF) 』(独立行政法人大学評価・学位授与機構、2013年)
• 東京大学ウェブサイト「東京大学大学院理学系統研究科・理学部 理学」
• 独立行政法人大学評価・学位授与機構編『Ｈ21年度　学位に付記する専攻分野の名称一覧（学士） (PDF) 』(独立行政法人大学評価・学位授与機構)
• 日本学術会議編「学位に付記する専攻分野の名称の多様化について (PDF) 」
• 早稲田大学ウェブサイト「歴史 理工学術院とは」

• 『朝日新聞』2007年11月4日朝刊
• 『朝日新聞』2012年10月6日夕刊
• 『読売新聞』2013年7月31日東京夕刊

• 理学
• 大学
• 大学改革支援・学位授与機構
• 学位
• 学士

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会計
主要概念
簿記 - 時価会計 現金主義 - 発生主義 環境会計 売上原価 - 借方 / 貸方 複式簿記 - 単式簿記 後入先出法 - 先入先出法 GAAP / US-GAAP 概念フレームワーク 国際財務報告基準 総勘定元帳 - 取得原価主義 費用収益対応の原則 収益認識 - 試算表
会計の分野
原価 - 財務 - 法定 基金 - 管理 - 税
財務諸表
貸借対照表 損益計算書 キャッシュ・フロー計算書 持分変動計算書 包括利益計算書 注記 - MD&A
監査
監査報告書 - 会計監査 GAAS / ISA - 内部監査 SOX法 / 日本版SOX法
会計資格
JPCPA - ACCA - CA - CGA CIMA - CMA - CPA - Bcom 税理士 - 簿記検定
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貸借対照表（たいしゃくたいしょうひょう）とは、財務諸表の一つ。

バランスシート（英語: balance sheet、略称: B/S）、財政状態計算書（ざいせいじょうたいけいさんしょ、英: statement of financial position）とも呼ばれる（例: IFRS^[1]）。

貸借対照表は、企業のある一定時点における資産・負債・純資産の状態を表すために複式簿記と呼ばれる手法により損益計算書などと同時に作成され、その企業の株主・債権者その他利害関係者に経営状態に関する情報を提供する。また、株式会社では官報・新聞、あるいはインターネット上での決算公告が義務付けられており、損益計算書とともに公告される。一般的に、開業時・決算時・清算時に作成されるほか、月次で作成されることもある。決算前に、中間貸借対照表を作成する場合もある。また、会社更生や破産等の手続きにおいて時価基準で作成する非常貸借対照表もある。

上述のとおり、貸借対照表は企業の一時点における資産や負債、そして両者の差額として導かれる純資産の額を示すものであるが、企業が大規模化し、また、継続企業の前提の下で企業活動が行われている現代においては、日本の会計基準で作成された貸借対照表に計上される資産や負債の額は純粋に企業の一時点における財産状況を示すものとはなっていない。 例えば、取得原価によって資産計上される機械や建物等の償却性の有形固定資産は将来的に減価償却を通じて費用化され、減価償却費として損益計算書に計上されることとなる。この一連の会計処理を基礎として貸借対照表に計上される償却性有形固定資産の額の本質を捉えると、貸借対照表にこれを取得原価によって計上する意味は、将来的に減価償却費とするための金額を一時的に収容しておくことに見出されると考えられる。要するに、貸借対照表とは適正な期間損益計算を行うために収支と損益の期間帰属のズレを収容するための残高表として機能する財務諸表なのである。 真に貸借対照表を企業の財政状態を示すものとするのであれば、全ての資産と負債を時価によって計上し、更には繰延資産のような財産性を有さない資産については計上されないようにしなければならないが、現在の貸借対照表はそのような資産・負債の計上方法にはなっていない以上、期間損益計算の連結環として貸借対照表を捉える必要がある。(収益費用アプローチ)

ただし、昨今の日本の会計基準は国際財務報告基準 (IFRS)とのコンバージェンスが進み、資産除去債務等の資産負債アプローチから導かれる勘定科目も計上されるようになっていることから、ある特定の勘定に限定して着目すれば、それ自体に関しては企業の財産状況を直接的に示すものとなっていることには注意が必要である。 このように日本の会計基準は、収益費用アプローチ及び資産負債アプローチのこれら両者を折衷的に同時追求しようとしたために、本来的な意味でのクリーンサープラス関係が崩れてしまっている。

バランスシート (balance sheet) という英語は、Bilanz（独）・bilan（仏）・bilancio（伊）などヨーロッパ各国語と同様に、ラテン語で天秤を意味する libra bilanx を語源としている。これは、貸借対照表が左右に分かれていて、左側の「借方 (debit)」と右側の「貸方 (credit)」が釣り合っているからである。

借方には「資産の部」があり、企業のある時点における資産の額が表示される。一方、貸方は、「負債の部」と「純資産の部」に分かれている。それぞれ、企業のある時点での負債の額と純資産の額とが記載される。また、純資産の部は、株主が最初に投入した資本金及び資本剰余金と、企業活動によりもたらされた利益の蓄積額から配当などで社外に流出した金額を差し引いた利益剰余金などが記載されている。

資産の部、負債の部は一般的に、流動性の高いものから低いものへと記載される。これを流動性配列法という。ただし、電力会社等、有形固定資産の額が多い場合など、特別の会計規則が設けられている会社については、固定性配列法が適用される。

また、借方金額の総計と貸方金額の総計とは等しい。したがって、例えば借方から貸方を見れば、総資産の資金源泉が他人資本（負債）なのか自己資本（純資産）なのかがわかる。

歴史的に、貸借対照表を含む帳簿は金融業のために考案され使用された。

金融業

預金は借入金になるので、帳簿右欄（Credit）に預金額を記入する。

一般企業

預金は貸付金となるため帳簿左欄（Debit）となる。

日本では帳簿欄呼称も借貸と逆になった。

欧米でのバランスシート帳簿欄呼称の意味も金融業目線となっている

借方　Debit：引き落とし

貸方　Credit：預け入れ

株式会社は、定時株主総会の終結後遅滞なく、貸借対照表を公告しなければならない（会社法440条）。

現行の決算公告においては、"資産 - 負債 = 純資産" という関係にある。

各区分の表示は、b:会社計算規則第74条 - 76条に定められている。

貸借対照表の主要科目例

資産の部	負債の部
流動資産 現金預金 受取手形 売掛金 短期貸付金 未収入金 商品・製品 仕掛品 貯蔵品 前渡金 前払費用 立替金 仮払金 固定資産 有形固定資産 建物・構築物 機械・装置 車両・運搬具 工具・器具備品 土地 建設仮勘定 無形固定資産 ソフトウェア のれん 特許権 借地権 投資その他の資産 投資有価証券 関係会社株式 長期貸付金 破産更生債権 長期前払費用 敷金・保証金 繰延税金資産 繰延資産 開業費 新株発行費	流動負債 支払手形 買掛金 短期借入金 コマーシャル・ペーパー 1年以内返済長期借入金・社債 未払金 未払法人税等 未払消費税等 未払費用 前受金 預り金 仮受金 固定負債 社債 長期借入金 退職給付引当金 繰延税金負債
	純資産の部
	株主資本 資本金 資本剰余金 ※資本準備金 利益剰余金 ※利益準備金 ※任意積立金 ※繰越利益剰余金 △自己株式 評価・換算差額等 有価証券評価差額金 ○為替換算調整勘定 新株予約権 ○非支配株主持分

（注）○は連結決算固有、※は主に単独決算。

「×100」はパーセンテージを示す。

• 流動比率 (%)＝流動資産÷流動負債×100 → 企業の短期支払能力（200%以上が妥当）
• 当座比率 (%)＝当座資産÷流動負債×100 → 即座支払能力（100%以上が妥当）
• 固定比率 (%)＝固定資産÷自己資本×100 → 自己資本に対する固定資産の比率（100%未満が妥当）
• 固定長期適合率＝固定資産÷（固定負債＋自己資本）→長期的な視点での支払能力（100%未満が妥当）
• 資本固定比率 (%)＝自己資本÷固定資産×100 → 自己資本の固定化の比率（100%以上が妥当）
• 負債比率 (%)＝負債÷自己資本×100 → 自己資本に対する負債の割合（100%未満が妥当）
• 資本負債比率 (%)＝自己資本÷負債×100 → 自己資本に対して負債が適当かを判断（100%以上が妥当）
• 自己資本利益率 (%)＝純利益÷自己資本×100 → この比率が高い程、収益力が大
• 自己資本比率 (%)＝自己資本÷総資本×100→この比率が高いほど会社の経営は安定（40%以上が妥当）

• 『日本は世界1位の政府資産大国』（講談社、2013年10月） 高橋洋一 ISBN 978-4062728232

• 企業会計原則 第三 貸借対照表原則　一 貸借対照表の本質