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メルペイの「あと払いで半額」で2,000ポイント戻ってきた
2019年6月21日 09:32
メルペイを使うと半額戻ってくる(あと払い設定すれば)
スマホ決済サービス「メルペイ」が、「半額キャンペーン」を展開している。コンビニやファーストフードでメルペイを使うと、支払額の50%相当のポイントが翌日に還元されるというもの。さらに、セブン-イレブンとファミリーマート店頭での支払いだと、支払額の70%相当が還元される。
この「日本全国まるっと半額ポイント還元キャンペーン」の期間は、6月14日から6月30日まで。ポイント還元上限は、キャンペーン期間を通じて合計2,000ポイント。
使うだけで半額戻ってくるという、“お得”なキャンペーンではあるが、注意点がある。まず支払い方法が「メルペイあと払い」に限定されていることだ。
メルペイあと払いは、「メルペイに残高が無くても、商品購入代金を後払い決済ができる」というサービス。メルカリにおける過去の利用実績などを元に、メルペイが一定額の信用枠を付与、当月の購入代金をまとめて翌月支払えるというもの。手数料は300円。ただし、キャンペーン期間中の6月の利用分は、あと払い手数料無料となる。
そして、このあと払いの利用には、「本人確認」が必要となる。銀行口座登録、もしくはオンラインで完了する本人確認(eKYC)のいずれかを行なう必要がある。
注意事項をまとめると以下の通り。
・支払い方法が「メルペイあと払い」
・(あと払いのため)本人確認が必要
・18歳未満は対象外
・メルカリでの購入やネット決済(SHOPLIST)、Suicaチャージは対象外
また、銀行口座登録ではなくeKYCで本人確認を行なう場合、申請後から確認まで数時間がかかるため、店に行く前にに予め完了しておく必要がある。
キャンペーンに参加。2,000ポイントありがとう
ということで、6月14日の半額キャンペーンにあわせて早速使用開始。なお、筆者は2月に銀行口座登録を終えていたため、すぐにメルペイあと払い設定が行なえた。ちなみに、4月23日のサービス開始時の筆者の「あと払い」枠は7,000円だったが、6月に60,000円まで拡張されていた。
本人確認が終わっていれば、メルペイ画面上の[使い方]の[あと払い]のページに従ってアプリを操作するだけで、あと払い設定が完了する。筆者のあと払い上限は6万円だが、この枠内であれば月の上限をユーザーが設定でき、使いすぎを防げるようになっている。筆者は当初付与されたままの7,000円にしている。
また、画面最上部の[支払い方法を変更]を選べば、通常の[メルペイ残高]による支払いと[あと払い]を即座に切り替えできる。
正直な感想を言うと、4月のあと払い開始時には「手数料取られてまで、あと払い使う? 」と思っていた。が、これだけ“トク”なキャンペーンが開始されとれば即座に前言を撤回、あと払い設定を行なった。
というわけで、実際にキャンペーンに参加。6月14日から19日までの5日間で2,000ポイントの付与を達成した。
実際に使った店舗は以下の通り。
- マクドナルド：650円(50%)
- ファミリーマート：366円(70%)
- ファミリーマート：410円(70%)
- 丸亀製麺：550円(50%)
- セブン-イレブン：550円(70%)
- ローソン：232円(50%)
- 上島珈琲店：820円(50%)
トータルのあと払い支払額は3,578円で、2,000ポイントが還元されたため、還元率は約55.8%。ほぼ日常的な行動範囲で、あっという間に上限まで使い切ってしまった。
なお、店頭でのメルペイの支払いでは、非接触決済の「iD」と「コード決済」の2種類が用意されているが、今回のキャンペーンはどちらの支払い方法もOK。上記の店舗では、ローソンのみがコード払いで、あとはiDで決済を行なっている。
余談だが、支払い方法によって店員さんへの伝え方が異なり、iDの場合は「iDで」と、コード払いの場合は「メルペイで」と伝える。
「本人確認」と安心・安全
約3,600円使ったものの、キャンペーンがなくてもどうせ使う支払いで、単に2,000ポイントをゲットできて大変助かった。
もちろん、メルカリやメルペイが単にユーザーにオトクな体験をしてもらうためだけに、こうしたキャンペーンを展開しているわけではない。「あと払い」という新たな支払い方法の訴求とともに、「本人確認」を促す狙いがあると思われる。
今後、金融サービスの拡大には、本人確認を前提としたものが増えるはず。メルペイだけでなく、LINE Payの「300億円送金キャンペーン」も、同様にeKYCや銀行接続による本人確認を必須とし、送金という機能訴求とあわせて、本人確認を推進していた。
実際、メルペイあと払いでは、個人個人に信用枠を与えるための個別審査を行なうため本人確認が必須。その手段の一つとしてeKYCも用意されたという。新たなサービスの展開のため、そして、メルカリとメルペイをより安心・安全な場所にするための本人確認が推進されているようだ。