日本語でCapcut(キャップカット）の情報を調べると、多くの人が「商用利用の是非」について発信しています。
僕はCapcutを海外のクリエイターたちから学んだのですが、彼らの中でその問題について言及している人は誰一人いませんでした。
英語で情報を探しても全然情報が見つからない。
唯一見つけたのがこちらです。
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"日本語でリサーチしていたら、Capcutで編集した動画はマネタイズできないという情報が見つかったが実際どうなのか？"
要約するとこんな感じの内容です。
それに対する回答がこちら。
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"そんな話は聞いたことがない。自分は普通にYoutubeでマネタイズしている"
"利用規約を間違えて解釈しているんじゃないの？"
ポイントとなる部分だけをかいつまんで要約するとこんな感じです。
ちなみに先に結論だけお伝えしておくと、Capcutの商用利用は可能です。
一部素材（BGMなど）が著作権に引っ掛かる恐れがありますが、Capcutそのものがビジネスに使えないなんてことはありません。
こちらの動画もおすすめ。
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Capcut公式の回答
日本語の情報で「商用利用不可」と言及しているものがあまりにも多いので、その件について公式に問い合わせをしてみました。
こちらが僕が送ったメール。
（Noahというのは僕のイングリッシュネーム）
"何人かの日本人が商用利用不可と言っているが、この情報は正しいですか？"
という旨の内容です。
それに対する回答がこちら。
It is OK to upload the videos edited with Capcut....
はい、問題ないそうです。
前述した通り、「一部の素材に関してはCapcutのみでの利用に限られている」と記載がありますが、Capcut自体の商用利用がダメというわけではないそうです。
公式が回答しているのだからこれが正しい情報でしょう。
ちなみに最初のメールで僕が言及していたYoutube動画がこちら。
Capcutの公式Youtubeチャンネルが投稿した動画です。
タイトルは「スマホを使ってコマーシャル（動画）を作る方法」。
公式が思いっきりビジネス利用を推奨しています。
ちなみにこちらの動画のコメントを見ると、同じく商用利用について言及しているものがあります。
「商用目的で利用してもいいのか？」というコメントに対し、公式から「Yes」という返信が来ています。
僕のメールも含め、公式がこのように言っているわけだから「商用利用は可能」と断言してもよいでしょう。
一応ChatGPTにも聞いてみました。
公式の回答とほぼ同じなので信憑性は高そうですね。
Perplexityでも調べてみましたが、以下のような回答が出ています。
「一部の素材には商用利用不可のものがある」という旨の記載はありますが、Capcutそのものが商用利用不可とは書かれていません。
それどころか「多くのマーケターが使用している」と書かれています。
ちなみにPerplexityでも日本語で検索すると真逆の答え（商用利用不可）が出てきます。
日本と海外ではまったく見解が違うということがよくわかりますね。
なぜこのような問題が起こっているのか？
おそらくですが、影響力のある人物が「Capcutは商用利用不可」という発信をした結果、その情報が浸透したものと思われます。
海外の情報が入ってこない（アクセスできない）ので、その情報のままアップデートされることがなかったのでしょう。
日本で「世界一のマーケターと言えば？」と聞くと、ダン・ケネディかジェイ・エイブラハムのどちらかの名前ばかり出てくる現象と似ています。
「日本はアメリカより５年遅れている」と言われるのは、こういった要因が大きいのだと思います。
『業界のトップランナーたちが発信した情報が広まり、長い間アップデートされることがない』
その情報は古かったり間違っていたりするのですが、海外の情報が入ってこないので真偽のほどがわからないのです。
そもそもの疑問
仮にCapcutが商用利用不可だとした場合、疑問に思うことがいくつかあります。
- 何のために開発したツールなのか？
- 編集ソフトはどうやって識別するのか？
何のために開発したツールなのか？
もし個人的目的の利用に限定されたツールだとした場合、はたしてどのぐらいの人がCapcutを使うでしょうか？
せいぜい結婚式のスライド動画やホームビデオ作成のために使う程度でしょう。
Youtubeにすら投稿が認められていないのだから、ビジネス目的で使う人は皆無のはず。
趣味程度でCapcutを使う人が果たして有料プランを利用するでしょうか？
当然ツール作成や運営には膨大な資金がかかっているので、有料ユーザーが増えなければ採算が取れません。
収益化が見込めないのだとしたら、「そもそも何のために開発したツールなのか？」という話になりますよね？
「有料プランでもビジネス利用は不可」という情報も目にしますが、だとしたら他の動画編集ツールを選ぶのが普通です。
となるとCapcutのユーザーが減るので、Bytedance社も非常に困るわけです。
あれだけ成功している会社が、そんな墓穴を掘るようなことをするとは到底思えません。
編集ソフトはどうやって識別するのか？
利用規約に商用利用不可としたところで、Capcutを利用していると特定するのは非常に困難です。
あなたはYoutube動画を見るとき、その投稿主がどの編集ツールを使っているか判別できますか？
ウォーターマークやロゴなどが表示されていない限り、編集ツールを特定することはできないはず。
Capcutではスマホ版の場合、アウトロにCapcutのロゴがデフォルトで挿入されますが、これは削除することが可能です。
特殊なツールを使って編集ツールを識別することはできたとしても、星の数ほど存在する動画コンテンツを一つひとつチェックするのは膨大なコストがかかります。
そこまでして取り締まるメリットが果たしてあるでしょうか？
仮に各個人に対して訴訟を起こしたとしても、利益よりもコストのほうが間違いなく大きくなるわけですからね。
あのBytedanceがそんなことすると思いますか？
さいごに
本件とは微妙に違いますが、インスタのリール動画についても間違った情報が浸透しています。
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仮に影響力のある人が発信していたとしても、その情報が正しいとは限りません。
盲目的にそういう情報を信じるのではなく、自分の目で真偽のほどを確かめることが大切です。
受動的に情報を受け取り思考停止状態で周囲に流されている限り、ずっと扇動される側のままです。
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