妊婦の運動習慣と子どもの発達の関連、約3万8,000人のエコチル調査データで解析

東北大学は3月5日、妊娠前および妊娠中の母体の運動習慣が高いほど、子どもの神経発達が良い傾向にあることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科発達環境医学分野の大学院生である熊坂衣織医師、大田千晴教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「JAMA Network Open」に掲載されている。

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妊娠経過に異常がない妊婦において、医師の管理下における適正な運動は、体重管理など健康の維持・増進の観点から推奨されている。しかし、母体の運動習慣と生まれてくる子どもの発達との関連についてはこれまで明らかにされておらず、大規模で長期間の追跡を行った研究も存在しなかった。

研究グループは、環境省が実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」に参加する約10万組の親子のうち、関連する回答項目に欠損のない約3万8,000組の母子ペアのデータを用いて解析を実施した。母体の運動習慣については、妊娠前および妊娠中期のデータを「運動習慣なし」「軽度」「中等度〜強度」の3つの活動レベルに分類。子どもの神経発達については、生後6か月から3歳までの6時点において、スクリーニングツールであるASQ-3を用いて、コミュニケーション、粗大運動、微細運動、問題解決、個人・社会の5つの領域を評価した。

妊娠前・中期の運動習慣が高いほど、生後6か月から1歳の運動機能や問題解決が良好に

解析の結果、妊娠前および妊娠中期の母体の運動習慣が高いほど、子どもの神経発達が良いことが明らかになった。特に生後6か月から1歳の時点では、妊娠前および妊娠中期の活動レベルが高いと運動機能（粗大運動、微細運動）および問題解決の領域で有意に高いオッズ比を示した。

成長に伴い環境因子の影響が強まる、適正な運動は母児双方にメリット

一方で、子どもの年齢が上がるにつれて、母体の活動レベルごとの子どもの運動機能発達のオッズ比は低下し有意差がなくなる結果となった。成長に伴い、母体運動習慣との関連は低くなり、保育施設利用などの環境因子との関連が強くなることがわかった。また、研究において母体の運動習慣と早産や妊娠合併症との関連はなく、妊娠経過に異常がない場合、適正な運動習慣は母児双方にメリットがあることが示唆された。

今回の研究により、妊娠中だけではなく、妊娠する前の母親の運動習慣も子どもの発達に関連することが示された。「昨今の健康志向が周産期および子どもの発達領域において好転することが期待される」と、研究グループは述べている。

※今回の研究結果は、母体の運動習慣と子どもの神経発達の関連を示しているが、因果関係を示すものではない。
（QLifePro編集部）