１．札幌高裁で同性婚を認めない民法等の規定に違憲判決が出される

同性婚を認めない民法や戸籍法の規定は憲法に違反するとして、北海道の同性カップル3組が国を訴えた訴訟の控訴審判決で、札幌高裁は本日（2024年3月14日）、民法等の規定は「違憲」との判決を出したとのことです。その上で、1人あたり100万円の賠償を求めた原告側の控訴は棄却したとのことです。

この札幌高裁判決が画期的な点は、「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。」との憲法24条１項に基づいて民法等の規定を違憲としたこと、そしてこれが同性婚に関するわが国初の高裁レベルの判決であることでしょう。

２．同性婚に関する憲法学説・民法学説

（１）憲法学から
憲法24条１項は、「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本とし」と規定し、「両性」「夫婦」との用語を用いていることから、同性婚が現行の憲法24条において認められるかどうかが問題となります。

日本国憲法

第１３条　すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。

第２４条　婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。
２　配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して、制定されなければならない。

憲法24条１項の「両性」「夫婦」の用語および、現行憲法制定当時の婚姻制度を前提にすれば、同条１項のいう「婚姻」が民法にいう「婚姻」すなわち男女の１対１の結合（一夫一婦制）であって戸籍法上の届出を行ったもの（法律婚）を指していることは、ひとまず明らかです。しかし問題は、それ以外の異性ないし同性間の結合が憲法上の「婚姻」に含まれるかどうかです。

この点、憲法学の多数説は、憲法24条が明治憲法下の前近代的な「家」制度とは決別した、近代的家族観を採用したとの理解を前提に、憲法上の「婚姻」を現行民法上の婚姻に限定する一方で、それ以外の結合は家族の形成・維持に関する自己決定権（憲法13条）によって保障されると考えています。つまり、憲法13条が家族の維持・形成に関わる自己決定を保障すると解される支配的見解を前提とすれば、憲法24条は憲法13条の特別規定であると解されています。

他方、憲法24条の規範内容は、「近代的家族観」を超えるものであり、同性婚も憲法上認められるとの少数説も存在します（渡辺康行・宍戸常寿・松本和彦・工藤達朗『憲法Ⅰ基本権』455頁）。

すなわち、戦前の明治憲法下の日本には、戸主と家族から構成される「家」制度が存在しました。日本人は必ず家に属し、戸主は家族の結婚などの身分行為に対する同意権、離籍・復籍拒絶権、居所指定権等の戸主権により家族を統制していました。また家の財産は長男子だけが相続するとされるとともに、妻の財産上の無能力を定める等、男女差別的な制度でありました。これに対して現行の日本国憲法24条は、GHQの草案に含まれていた家族保護規定を削除するという制定経緯を経たことにより、明治憲法下の「家」制度の否定を核心とする規定として理解されています。そのため憲法24条１項の「婚姻の自由」とは、「第三者の同意等を要せず」に「婚姻」が成立するという意味であると解されています（渡辺・宍戸・松本・工藤・前掲453頁）。

（２）民法学から
また、民法学においても、「憲法24条１項の「婚姻は両性の合意のみに基づいて成立し」との文言は、明治民法時代、婚姻が「家」制度の下にあったことをふまえ、これをなくし、女性の権利を確立することにあったのであり、同性愛が精神医学界において精神障害とされていた当時、同性婚は想定されていなかったが、現代においては同性カップルに婚姻を認めることは憲法には違反しないと考えられています（二宮周平『新注釈民法（17）』79頁）。

３．本日の札幌高裁判決

このような学説に対して、本日の札幌高裁判決は、日経新聞の記事「同性婚認めぬ規定「違憲」、初の控訴審判決　札幌高裁」によると、

「婚姻を「両性の合意」に基づくとした24条1項について、文言上は異性間の婚姻を定めた規定だが、個人の尊重の観点から「人と人との自由な結びつきとしての婚姻」を含み同性婚も保障していると解釈した。同条2項（個人の尊厳）と14条（法の下の平等）についても違憲と判断した。」

とのことです。これは、判決本文を読んでいないので断定的なことは言えませんが、「婚姻」について「個人の尊重」の観点から「人と人との自由な結びつきとしての婚姻」を含み同性婚も保障していると解釈し、憲法24条は同性婚も「婚姻」に含まれ保障されると判示していることから、憲法24条の「婚姻の自由」を、「個人の尊重」を掲げる憲法13条の特別規定と考える上でみた憲法学の多数説に似た考えを採用しつつ、端的に同性婚を認めない現行の民法等の規定は憲法24条１項違反としていることから、少数説的な結論を導き出しています。したがって、本日の札幌高裁判決は、同性婚に関する憲法学の多数説と少数説の折衷説といえるのかもしれません。

（なおそのため、本判決によれば、同性婚を認めるためには別に憲法24条１項の改正は不要であり、民法・戸籍法などの法律を改正すれば足ることになります。）

本判決に対しては国側は上告するものと思われ、最高裁がどのような判断を示すかが注目されます。

４．まとめ

このように本日の札幌高裁判決は、同性婚と憲法24条１項との関係において、民法学の学説の立場を踏襲し、また憲法学の学説については「個人の尊重」の考え方を重視して、多数説と少数説の折衷説的な考え方をとり、同性婚を認めていない現行の民法・戸籍法等の規定を違憲としている点が画期的であり注目されます。また、そのような踏み込んだ判決が高裁レベルで出されたことも非常に画期的であると思われます。国会や、法律学界において同性婚に関する議論が進むことが期待されます。

■追記（2024年3月14日21時）
「「結婚の自由をすべての人に」訴訟　訴訟進捗・資料のCALL4掲載情報お知らせ用」のTwitter（現X）アカウント（@CALL404169270）が、本札幌高裁判決の全文を公表しています。

お待たせしました！
札幌高裁判決です。
判決全文　https://t.co/8wNDPRqx6j
判決要旨https://t.co/znWH9Kv9al#札幌高裁0314 #w判決0314 #結婚の自由をすべての人に #いざ傍聴 https://t.co/hhnF7HpJ8j

— 「結婚の自由をすべての人に」訴訟　訴訟進捗・資料のCALL4掲載情報お知らせ用 (@CALL404169270) March 14, 2024

判決文の次の部分は、たしかに憲法24条を憲法13条の特別規定とした上で、同性婚も憲法24条の「婚姻」の範囲に含まれると判示しています。

『その上で、性的指向及び同性間の婚姻の自由は、現在に至っては、憲法13条によっても、人格権の一内容を構成する可能性があり、十分に尊重されるべき重要な法的利益であると解されることは上記のとおりである。憲法24条１項は、婚姻をするかどうか、いつ誰と婚姻するかについては、当事者間の自由かつ平等な意思決定に委ねられているべきであるという趣旨を明らかにしたものと解され、このような婚姻をするについての自由は、同項の規定に照らし、十分尊重に値するものと解することができる（再婚禁止期間制度訴訟大法廷判決参照）。そして憲法24条２項は、婚姻及び家族に関する事項についての立法に当たっては、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚すべきと定めている。』

『そうすると、性的指向及び同性間の婚姻の自由は、個人の尊重及びこれに係る重要な法的利益であるのだから、憲法24条１項は、人と人との間の自由な結びつきとしての婚姻をも定める趣旨を含み、両性つまり異性間の婚姻のみならず、同性間の婚姻についても、異性間の場合と同じ程度に保障していると考えるのが相当である。』

■追記（2024年3月19日）
衆議院法制局の橘幸信（@yukitachi729）様がつぎのようなツイートをされているのを見かけました。

https://twitter.com/yukitachi729/status/1768431414922695150

そこで、千葉勝美先生（元最高裁裁判官）の『同性婚と司法』(岩波新書、2024年2月)130頁以下を読むと、確かに札幌高裁判決と非常に似ているように思えました。

すなわち、千葉先生の同書130頁以下は、憲法24条は戦前の「家」制度を否定し、現行憲法の個人の尊重の価値を宣言した13条、14条の特別規定であること、憲法学の「憲法の変遷」の考え方から「夫婦」「両性」の文言は「双方」に読み替えが可能であること等から、24条の保障は同性婚を含むものであり、それを認めない民法等は違憲としています。とくに今回の札幌高裁判決が憲法の変遷的な考え方について詳しく論じている点で、本判決は千葉先生説に非常に近いのではないかと思いました。改めて最高裁の判断が注目されます。

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■参考文献
・渡辺康行・宍戸常寿・松本和彦・工藤達朗『憲法Ⅰ基本権』453頁、455頁
・二宮周平『新注釈民法（17）』79頁
・千葉勝美『同性婚と司法』130頁

■関連するブログ記事
・渋谷区、世田谷区でパートナーシップ証明条例等が成立



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#札幌高判令6.3.14

１．声優の「声」は現行法下では保護されないのか？
最近の生成AIの発展に伴って、声優の声を再現できるAIボイスチェンジャーなどが販売されているそうです。このような時代の流れを受けて、本年６月には日本俳優連合が著作権法を改正して「声の肖像権」の確立などを国に求める声明を出しています。たしかに人間の「声」そのものは著作権法で保護されていませんが（ただし声優の声の演技は著作隣接権で保護される）、現行法下で声優等の「声」そのものは保護されていないのでしょうか？

日本俳優連合が“生成AI”に提言　「新たな法律の制定を強く望む」　声の肖像権確立など求める｜ITmedeiaニュース

２．柿沼太一弁護士のご見解・「ピンク・レディ」事件
この点、「有名声優の「声」を生成AIで量産し、それを商用利用することは可能か？【CEDEC 2023】」GameBusiness.jpによると、本年８月に一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)が開催した講演会「CEDEC 2023」において、生成AIや著作権などに詳しい弁護士の柿沼太一先生（STORIA法律事務所）がつぎのように講演したとのことです。

「簡単に言うと、声優さんの声をAIに学習させてモデルを作るところまでは適法です。が、そのモデルから既存の声優さんの声を新たに生成し、ゲームに使うのはパブリシティ権侵害になると思います」

すなわち、同講演会において、パブリシティ権を認めた最高裁判決であるピンク・レディ事件（最高裁平成24年2月2日判決、芸能人ピンク・レディの写真を週刊誌が無断で使用した事件）について、判決の調査官解説（法曹時報 65(5) 151頁、TMI総合法律事務所『著作権の法律相談Ⅱ』312頁も同旨）は、パブリシティ権で保護される著名人の「肖像等」には「本人の人物認識情報、サイン、署名、声、ペンネーム、芸名等を含む」と解説していると柿沼弁護士は指摘しておられます。つまり、声優や俳優などの「声」はパブリシティ権で現行法上も保護されるのです。

３．パブリシティ権
パブリシティ権とは判例で形成された権利です。芸能人やスポーツ選手などの氏名・肖像等の持つ顧客吸引力を排他的に利用する権利のことをパブリシティ権と呼びます（潮見佳男『基本講義 債権各論Ⅱ不法行為法 第３版』219頁）。そしてこのパブリシティ権の保護対象の「肖像等」には声優・俳優等の「声」も含まれるのです。

また、氏名・肖像等を無断で使用する行為がパブリシティ権を侵害するものとして不法行為として違法となるのは、①氏名・肖像等それ自体を独立して鑑賞の対象となる商品等として使用し、②商品等の差別化を図る目的で氏名・肖像等を商品等に付し、③氏名・肖像等を商品等の広告として使用するなど、もっぱら氏名・肖像等の有する顧客吸引力の利用を目的とするといえる場合であると解されています（潮見・前掲219頁、ピンク・レディ事件）。

４．損害賠償請求・差止請求・死者のパブリシティ権
ところでこのパブリシティ権の法的性質については人格権の一つとする考え方と財産権の一つとする考え方に分かれていますが、ピンク・レディ事件において最高裁は人格権的な考え方を採用しています。そのため、声優などはパブリシティ権を根拠に損害賠償請求だけでなく、差止請求もすることができるといえます。一方、人格権ということは、相続などは発生しないので、死亡した声優・俳優についてパブリシティ権は主張できないことになると思われます（『新注釈民法（15）』547頁）。

５．まとめ
このように柿沼弁護士のご見解や、民法などの解説書などによると、現行法下においても声優・俳優などの「声」はパブリシティ権で保護されているといえます。そして３．でみた①～③の要件を満たす場合には、パブリシティ権を侵害された声優等は、侵害の主体に対して損害賠償請求や差止請求を行うことができることになります。そのため、現在すでに存在する声優の声を再現できるAIボイスチェンジャーなども、場合によっては違法となる可能性があります。

■追記（2024年1月6日）
この問題に関連して、声優などの「声」も人格権の一つとして憲法13条により保護されるとのつぎの興味深い論文に接しました。

・荒岡草馬・篠田詩織・藤村明子・成原慧「声の人格権に関する検討」『情報ネットワーク・ローレビュー』22号24頁（2023年）


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■参考文献
・法曹時報 65(5) 151頁
・TMI総合法律事務所『著作権の法律相談Ⅱ』312頁
・『新注釈民法（15）』547頁
・潮見佳男『基本講義 債権各論Ⅱ不法行為法 第３版』219頁



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１．はじめに
判例時報2564号（2023年10月11日号）に、ネット上の電子掲示板「５ちゃんねる」の書き込みがVtuberとして活動する者（いわゆる「中の人」）を侮辱し、その人格的利益を侵害するものとして、当該投稿に係る発信者情報の開示が認められた興味深い裁判例（大阪地裁令和４年８月31日判決・確定）が掲載されていました。

２．事案の概要
原告Xは、動画配信サイトYouTubeにおいて動画配信活動を行っていたが、その際に自身の氏名（本名）を明らかにせず、「A」の名称を用い、またX自身の容姿を用いずに架空のキャラクターのアバターを使用して動画を投稿したり、Twitter（現X）にツイートを投稿するなどしていた。

これに対してネット上の電子掲示板「５ちゃんねる」の「【バーチャルYouTuer】A…」というスレッドにおいて、「仕方ねえよバカ女なんだから　母親がいないせいで精神が未熟なんだろ」などの書き込みが行われた（以下「本件投稿」）。これに対してＸは、本件投稿はＡの名称を用いて活動する自身の名誉感情を侵害するものであるとして、５ちゃんねるを運営する被告Yに対して、発信者情報の開示を大阪地裁に請求したものが本件訴訟である。

３．判決の判旨

『上記…によれば、「A」としての言動に対する侮辱の矛先が、表面的には「A」に向けられたものであったとしても、Xは、「A」の名称を用いて、アバターの表象をいわば衣装のようにまとって動画配信などの活動を行っているといえること、本件投稿は「A」の名義で活動する者に向けられたものであると認められることからすれば、本件投稿による侮辱により名誉感情を侵害されたのはXであり、上記…のとおり、当該侮辱は社会通念上許される限度を超えるものであると認められるから、これにより、Xの人格的利益が侵害されたというべきである。そして、法４条１項１号の「権利」には、民法709条所定の法律上保護される利益も含まれるから、特定電気通信を用いて本件投稿が流通したことにより、Xの権利が侵害されたことは明らかである。』
このように判示して、裁判所は発信者情報の開示請求を認めた。

４．検討
（１）名誉棄損・名誉感情の侵害
名誉とは、人の品性、徳行、名声、信用等の人格的価値について社会から受ける客観的な評価であると解されています。この社会的評価を低下させる行為がインターネット上で行われた場合には、報道・出版などマスメディアによる表現行為の場合と同様に、名誉棄損として不法行為が成立する可能性があります（民法709条、710条、723条、２ちゃんねる動物病院事件・東京地裁平成14年6月26日判決など、TMI総合法律事務所『IT・インターネットの法律相談』62頁）。

（２）Vtuberへの名誉棄損など
Vtuber（バーチャルYouTuber）とは、一般的に、アバターを使用してYouTubeなどの動画配信サイトにおける動画配信活動などを行う者と理解されています。

Vtuberについては、①「あくまで生身の人間がキャラクター・アバターの表象をまとって動画配信を行う」パーソン型と、②「キャラクターこそがVtuberの本体であり、生身の人間がその背後にいてキャラクターを操作しているわけではない（いわゆる「中の人」はいない）」キャラクター型の２つの中間に様々なVtuberが存在するとされ、パーソン型のVtuberについては、名誉棄損、誹謗中傷、ハラスメントなどが行われた場合には、その「中の人」が自らの人格権を行使して法的保護を受けることは可能とされています（原田伸一朗「バーチャルYouTuberの肖像権」『情報通信学会誌』39巻１号54頁）。

本判決はこの考え方に沿うものといえます。なお本事件に類似してVtuberへの誹謗中傷について「中の人」の人格的利益の侵害を認めた先例となる裁判例として、東京地裁令和3年4月26日判決などがあるようです（中崎尚「本人（中の人）とアバターの関係性」Web3時代に向けたメタバース等の利活用に関する研究会（総務省サイト））。

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■参考文献
・判例時報2564号（2023年10月11日号）24頁
・TMI総合法律事務所『IT・インターネットの法律相談』62頁
・原田伸一朗「バーチャルYouTuberの肖像権」『情報通信学会誌』39巻１号１頁
・中崎尚「本人（中の人）とアバターの関係性」Web3時代に向けたメタバース等の利活用に関する研究会｜総務省

■関連する記事
・名誉棄損的なTwitter（現X）のツイートに「いいね」したことに不法行為責任が認められた裁判例－東京高判令4.10.20
・ネット上の「なりすまし」によるGoogleの口コミへの投稿について本人の人格権に基づく削除請求が認められた裁判例－大阪地判令2.9.18

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