ホンダが四輪部門で大赤字である。わざわざ四輪部門と書いたのは堅調に伸びている二輪部門のおかげでまだ死なずに済んでいるから。
高らかに掲げた「脱エンジン」の旗を、事実上降ろすことになった。
3月12日、ホンダは2026年3月期の連結最終損益が最大で6900億円の赤字になる見通しを発表した（前期は8358億円の黒字）。従来予想から9900億円の下振れとなる。最終赤字は1957年の上場以来初だ。
赤字転落となる要因は、EV（電気自動車）関連資産の除却・減損、販売中止に伴う関連費用などで1.3兆円を計上するためだ。
𝕏のポストで気になってものを貼っていく。
ヨーロッパの自動車メーカーが次々とEVにシフトし出した頃、T社系のシンクタンクの人が、… https://t.co/eECMKnuOAZ
— 藤井 充 (@mitsurufujii) 2026年3月15日
昔書いてた。簡単にいえば、今のバッテリー製造用資源ではBEVに置き換えできない。全部だと長いので一部のみ再掲載する。
BEV１台で110kWhの電池を独占する場合は191グラム/kmのCO₂セーブ効果だった。PHEV６台分だと996グラム/kmだから、996÷191≠5.2となりCO2削減効果は約5.2倍だ（図２)。
当初予測より150万台の差！
EVでの巨額減損は「今儲からない」よりも「これから想定よりも落ち込むので、現時点で減損する」なので、これからEVシフトが後ろ倒しになり、投資していたメーカーが地獄なんすよ（ホンダの資料がわかりやすい pic.twitter.com/XjZkn0WBTL
— カッパッパ@ニュースレター「モビイマ！」🚗 (@kappapa03) 2026年3月17日
まあ自動車産業門外漢のオレでさえ、最初から予測してたしな。なんならディーゼルゲートの頃から。
結果論ではありません。EV失敗は大学レベルの理系の知識があれば誰でも予想できました。技術を知らない人間の声を無視する勇気のあったトヨタが勝ち、その勇気がなかった企業が負けただけのこと。理系音痴の文系知識人が技術に口を出さなくなれば、日本はもう少しマシな国になります。 https://t.co/Sy1Af3G0iW
— Hideki Kakeya, Dr.Eng. (@hkakeya) 2026年3月15日
結果論ではない。
— 加藤80kg (@kato80kg) 2026年3月15日
EVの肝はインフラだ。
フル充電するのに数時間もかかる車、
15分の充電なら30kmしか走らない車を運用するということは、
国中を充電スタンドだらけにするということだ。
そして大電力が必要だ。
ところがスタンドは増えず原発も再稼働しない。
これは詐欺だと前々からわかってた。 https://t.co/wdZRR160rW
これも書いている。
2010年度には62%まで下がった化石燃料依存度、83%まで跳ね上がっている。自給率も8.4%まで下がっている。
日本も中国もアメリカもこのままで推移するとEV化でCO2増えちゃう。カナダやフランス、イタリアあたりはEV化で確実にCO2を減らすことができる。
トヨタ会長が正論言ってるな。
— 鶴亀@テック・経済ニュース深堀解説 (@turtle_auto) 2026年3月16日
民間はルールメーカーである国や投資家の声は聞かざるを得ないと思う。そういう中で、世の中がBEV、BEVってね。逆にBEVではなくお客さんを見ていたトヨタはバッシングを受けた。ちゃんと世の中のルールに則っていた会社が今赤字で苦しんでいる。https://t.co/64ewe5au2k
この記事か。
豊田会長は、「こういうときに、民間企業を防衛する意味でもないんですが、民間企業ってやっぱりルールメーカーであるお国とか、支援いただいている投資家の声は聞かざるを得ないと思うんです。そういう中において、世の中の動きが、そうだったじゃないですか。ビーイーブイ（BEV）、ビーイーブイってね。逆にビーイーブイじゃなくて、お客さんを見ていたトヨタがどちらかといえばバッシングを受けただけの話でね。ちゃんと世の中のルールに則っていた会社が、ほとんど今赤字で苦しんでいる。やっぱり自動車業界ってOEM単体だけじゃなく、そこを支える支援先さん、売りの現場を支える販売店さん、とにかく多くの方で成り立つ総合産業なのです。やっぱり僕、こういうね、ルールがコロコロコロコロ変わる。やっぱり政治のリーダーシップをしっかりお願いをしたいなと思います。投資家も長期的目線での投資、民間の事業が持続的かつみなさんの笑顔につながるようなことであるようにお願いをしたいなというふうに思っています」と、日本自動車会議所としての見解を語ってくれた。
というわけで、どのくらいBEV化縮小・撤回が進んだのかを書いて終わりとする。Geminiにまとめてもらった。
スクリプト
自動車メーカー、自動車メーカーグループの中で、EV化縮小・撤回を表明したブランドを全てまとめて
自動車業界では、2024年から2026年にかけて、需要の鈍化やインフラ整備の遅れなどを背景に、当初掲げていた「完全電動化（EV専売）」の目標を延期、下方修正、あるいは事実上撤回する動きが相次いでいます。
表明した主なメーカー・グループとブランドを、最新の動向に基づきまとめました。
1. 欧州メーカー（目標の柔軟化・延期）
欧州は最も野心的なEV化目標を掲げていましたが、現在はハイブリッド車（HEV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）を併売する方針に転換しています。
メルセデス・ベンツ (Mercedes-Benz)
内容: 「2030年までに市場が許す限り全モデルをEVにする」としていた目標を修正。2030年以降もエンジン車やPHEVの生産を継続し、EVの販売比率目標を50%（PHEV含む）に引き下げました。
ボルボ (Volvo Cars)
内容: 「2030年までに新車販売をすべてEVにする」という公約を撤回。現在は2030年時点で販売の90〜100%を電動車（PHEV含む）とし、残りをマイルドハイブリッド車にする方針です。
フォルクスワーゲン・グループ (Volkswagen Group)
内容: VWブランドで、欧州での2030年EV販売比率目標（80%）は維持しつつも、一部モデル（ID.Buzzなど）の導入延期や生産調整を行っています。また、アウディやポルシェも、市場環境に合わせてエンジン車の継続期間を柔軟に判断する姿勢を見せています。
ベントレー (Bentley) / アストンマーティン (Aston Martin)
内容: 両社とも「2030年の完全EV化」を数年単位で延期。顧客の需要がある限りハイブリッド車の販売を継続するとしています。
2. アメリカメーカー（大型投資の縮小・中止）
北米では、ピックアップトラックなどの大型車を中心にEV計画の大幅な見直しが進んでいます。
フォード (Ford)
内容: 3列シート大型EV SUVの開発を中止。看板車種「F-150 ライトニング（EV）」の生産を一時停止・減産し、代わりにハイブリッドモデルを全ラインナップに拡充する方針を固めました。
ゼネラルモーターズ (GM)
内容: 「2025年までに北米でEVを100万台生産する」という目標を取り下げ。キャデラックの完全EV化目標も、市場動向を見極める柔軟な姿勢にトーンダウンしています。
ステランティス (Stellantis)
内容: ジープ (Jeep) や ラム (Ram) で、EV専用としていた計画にレンジエクステンダー（発電用エンジン）搭載モデルを追加するなど、純粋なEV一本足打法を回避しています。
3. 日本・その他メーカー
ホンダ (Honda)
内容: 「2040年までにEV・FCEV 100%」の長期目標は維持していますが、北米で計画していた**「0シリーズ」**の一部モデルや、GMとの共同開発による量販価格帯EV計画を中止・延期しています。
トヨタ (Toyota)
内容: もともと「マルチパスウェイ（全方位）」戦略をとっていましたが、2026年の世界EV生産目標を当初の150万台から100万台程度へ下方修正したと報じられています。
まとめ一覧表
メーカー / グループ 主な該当ブランド 変更内容の要約 メルセデス・ベンツ Mercedes-Benz 2030年全EV化を事実上撤回。エンジン車併売へ。 ボルボ Volvo 2030年全EV化を撤回。PHEV/HEVを継続。 フォード Ford 大型EV開発中止。ハイブリッド車へ投資をシフト。 GM GM, Cadillac 短期生産目標を撤回。市場に合わせ生産速度を調整。 ステランティス Jeep, Dodge, Ram EVモデルの発売延期や、エンジン搭載型の追加。 VWグループ VW, Audi, Porsche 一部車種の生産休止や、エンジン車延命を検討。 ホンダ Honda, Acura 安価なEVの共同開発中止、一部新シリーズの延期。 [!NOTE]
多くのメーカーは「EV化そのもの」を止めたわけではなく、「急激すぎる完全移行」を断念し、現実的な着地点としてハイブリッド技術を再評価している状況です。
特定のメーカーについて、より詳細な撤回理由や代替戦略を知りたい場合はお知らせください。
VWは体力あるなあ。ディーゼル不正バレて、EVで失敗して。しかもVWグループ全体でのやらかしだし。
