1814 大末建設
15日に「新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書」を発表しました。
かなり意欲的な内容で、計画通りとなったらさらなる株価上昇も狙えそうです。
来年度からの配当性向50％には一定の魅力があります。
流通株式時価総額をアップさせるには、株価のさらなる上昇施策導入が期待されます。
とは言え、資材関連の価格上昇等考えると、関西圏での万博効果があるにしても、やや難ありではないかと考え、半分以上をいったん売却することとしました。
押し目があれば再度参入も考えています。引き続き注目です。
