低線量の被曝でも白血病のリスクがわずかに上昇することが、30万人以上の原子力産業労働者を対象とする大規模疫学調査により示された。

研究者らは数十年にわたり、低線量放射線被曝のリスクを定量化しようと試みてきた。低線量放射線とは、放射線検査を受ける患者や医療従事者、2011年に事故を起こした日本の福島第一原子力発電所から数十km圏内で暮らす人々などが受ける程度の電離放射線（原子や分子から電子を引き離し、DNA鎖を切断することができる放射線）のことである。低線量放射線が健康に及ぼす影響は非常に小さく、あったとしても、辛うじて検出できる程度である。このほど、長期にわたる低線量被曝が白血病のリスクをわずかに上昇させることが、国際的な大規模疫学調査によりはっきりと裏付けられた。この成果は、7月21日にLancet Haematol.に報告された（K. Leuraud et al. Lancet Haematol.http://doi.org/5s4; 2015）。

原子力産業労働者や医療従事者の被曝量の上限に関する既存のガイドラインでは、低線量放射線に被曝するたびにがんのリスクがわずかに上昇することが前提とされている。そのため、こうした方針自体に変更が必要というわけではないが、「被曝量はどこかに閾値があって、閾値未満の低線量被曝なら無害であるに違いない」と信じる人々の希望を打ち砕くと同時に、科学者には、日常的な被曝のリスクの定量化に用いることのできる信頼できる数字が得られたといえる。

太平洋岸北西部国立研究所（米国ワシントン州リッチランド）で低線量放射線システム生物学プログラムを率いるBill Morganは、国際放射線防護委員会（ICRP；カナダ・オタワ）の放射線影響委員会の委員長も務めている。彼は、「低線量被曝が健康に及ぼすリスクは極めて小さいのですが、市民は非常に気にしています」と言い、市民のこうした不安に配慮して、低線量被曝のリスクを定量化するプログラムに多額の資金が投入されていると説明する。例えば欧州委員会は、この問題の評価に関して20年のロードマップを作成している。けれどもMorganは、研究者の努力はまだ足りないと考えている。「リウマチの治療のためにラドン温泉を訪れる人もいれば、宇宙線被曝を恐れて飛行機に乗るのを避ける人もいるなど、低線量被曝のリスクが市民に適切に理解されていない現状が生じています。これは、私たちが研究の成果をきちんと説明できていないせいだと思います」。

リスク評価の難しさ

電離放射線ががんのリスクを上昇させ、蓄積線量が多くなるほど影響が大きくなることは、以前から知られていた。けれども、こうした相関が低線量でも成り立つかどうかを証明するのはおそろしく困難だった。リスクの上昇が非常に小さく、それを検出するためには、被曝線量を厳密に把握できている大勢の人のデータが必要だったからである。国際がん研究機関（IARC；フランス・リヨン）が組織したコンソーシアムによる今回の調査では、まさにそうした大規模なデータが得られた。コンソーシアムは、バッジ式線量計を着けて仕事をしていたフランス、米国、英国の計30万人以上の原子力産業労働者について、その死因を検証し（研究の時点で対象者の5分の1が死亡していた）、最長で60年に及ぶ被曝記録との相関を調べた。

宇宙線やラドンによる環境放射線量は年間約2～3ミリシーベルト（mSv）で、対象となった原子力産業労働者たちは年間でこの値より平均1.1mSvだけ多く被曝していた。今回の研究によって、被曝線量が高くなるのに比例して白血病のリスクが上昇することが裏付けられたのと同時に、極めて低い被曝線量でもこの線形関係が成り立つことが証明された（ただし、白血病以外の血液がんについては、被曝線量の増加とともにリスクが上昇する傾向はあったものの、その相関は統計的に有意ではなかった）。

デンマークがん学会研究センター（コペンハーゲン）の所長である疫学者のJørgen Olsenは、この研究を、「極めて低線量の電離放射線に被曝してきた人々に関する、厳密で、かつてないほど大規模な調査です」と評価する。その知見は、高線量の自然環境放射線によって白血病が引き起こされることも示唆しているが、「個人のリスクの増加は無視できるほど小さいものです」と彼は言う。

ほとんどの国の放射線防護機関が従っているICRPの推奨では、1年の被曝線量が6mSvを超えそうな人についてはモニタリングが必要とされている。そして、1年間の被曝線量の上限を50mSvとした上で、5年間の被曝線量が1年当たり20mSvを超えないように定めている。今回の調査対象となった30万人以上の労働者のうち531人が白血病で死亡しており、彼らの平均勤続年数は27年間だった。このうち30人は急性リンパ芽球性白血病で死亡していたことから、放射線被曝によるものと示唆される。Olsenによると、これだけ大規模な調査でも、ごく低線量の被曝（合計50mSv未満）を蓄積した労働者では、白血病リスクの上昇を直接裏付ける証拠は得られなかったという。ただし、調査で得られたデータの外挿により予測した結果、被曝線量が10mSv蓄積するごとに、労働者全体の平均と比較して白血病のリスクが約3%上昇することが分かった。

ICRPは、「低線量被曝の蓄積による白血病のリスクは、同じ線量を一度に被曝した場合のリスクより小さい」という前提に立って許容線量を定めている。少しずつ被曝していく場合には、被曝によるダメージから体を回復させる余裕があるはずだというわけだ。今回の研究は、こうした前提に疑問を突きつけるものだ。しかし、ICRPの推奨値は慎重に定められているため、今回の低線量放射線に関する知見により推奨値が大きく変わることはないだろう、とドイツ連邦放射線防護庁（ミュンヘン）のThomas Jungは言う。

医療被曝

米国で盛んに行われている腹部CT。
semakokal/istock/thinkstock

ノースカロライナ大学チャペルヒル校（米国）の疫学者で、この論文の著者の1人であるDavid Richardsonによると、低線量被曝の主な原因は医療放射線で、被曝線量はますます増加しているという。「米国人の1年間の平均被曝線量は、主に医療被曝によって20年前の2倍に増えているのです」（「増加する環境放射線」参照）。増加分のほとんどはCT検査によるものだ。典型的な腹部CT検査では、患者の被曝線量は1回当たり10mSvを超える。コロンビア大学（米国ニューヨーク州）の放射線研究者David Brennerの計算によると、1年間にCT検査を受ける2500万人のうち100万人が、この20年間に250mSv以上の被曝を蓄積しているという。

SOURCE: UN SCIENTIFIC COMMITTEE ON THE EFFECTS OF ATOMIC RADIATION

米国立がん研究所の放射線疫学プログラム（メリーランド州ベセズダ）のMartha Linetは、放射線画像を見ながら心臓や脳内の血管にカテーテルを通す手技を行う数万人の医療従事者は、この研究に特に注目する必要があると言う。侵襲性の低いこうした手技のニーズは、近年ますます高まっているからだ。

放射線被曝は、血液のがん以外のさまざまな疾患を引き起こすことが複数の疫学研究によって明らかになっている。IARCが率いるコンソーシアムは、現在、固形がんへの影響の他、心臓発作や脳卒中への影響についても調べている。低線量被曝がさまざまな集団に及ぼす長期的な影響についての調査も行われている。その1つであるEpi-CTという調査では、欧州9カ国で小児期にCT検査を受けたことのある人を100万人集めており、分析を終えるのは2017年の予定だ。また、ヘルムホルツセンター・ミュンヘン（ドイツ）では、ロシアの南ウラル地方にあるマヤーク核施設で死亡した労働者の心臓組織を分析している。

欧州委員会は低線量被曝研究への資金提供を続けているが、米国では同様の研究プログラムは打ち切られている。2013年、科学者たちはホワイトハウス科学技術政策局に資金提供の再開を求める公開状を提出し、現在、低線量被曝に関するさらなる研究を求める法案が議会で審議されている。

ヘルムホルツセンター・ミュンヘンの放射線生物学部門長Mike Atkinsonは、こうした研究のための資金提供は重要だと主張する。放射線が人体に及ぼす影響を定量化することができれば、医師が小児にCT検査を行うかどうかを判断する際に、リスクと利益を比較検討するのに役立つからだ。Morganも、低線量被曝が健康に及ぼす影響についての理解がもっと深まれば、原子力発電所の操業や事故により汚染された土壌の除染をどこまですればよいかを判断するのに役立つだろうと指摘する。

Nature ダイジェスト Vol. 12 No. 10 | doi : 10.1038/ndigest.2015.151012

原文： Nature (2015-07-02) | doi: 10.1038/523017a | Researchers pin down risks of low-dose radiation

Alison Abbott

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