2018年7月5日から西日本を中心に発生した歴史的な大雨「平成30年7月豪雨」によって、被災した冠水・浸水車両が多くあることが報じられています。
この状況を踏まえ、国土交通省や日本自動車連盟(JAF)が冠水・浸水車両の取り扱いについて緊急注意を発しています。水害で被災したクルマはエンジンやヘッドライト、バッテリーなど電気系統の漏電で火災などが発生する可能性があり、それは「水が引いてから」も危険があります。注意点は以下の通りです。
浸水した車両では、セルスターターを回したり、ライトを点けたりすることでことでショートし、発火する可能性があります。また、エンジンを掛けてしまうと吸気系に残った水によってエンジンの破損を招き、車両の被害が拡大する恐れもあります。日本自動車工業会(JAMA)によると、運行の妨げになるなどで該当車両をどうしても移動させる必要がある場合には「シフトレバーをニュートラルにし、押して移動させる」としています。
さらに、通常のガソリン車とは異なり電気モーターと大容量かつ高電圧のバッテリーを搭載するHVやEVはその危険性が増します。HVやEVは万が一車両が浸水したとしても、高電圧回路を絶縁して感電事故が起こらないようにメーカー側で対策が施されています。しかし、水が引いたあとも車両そのものの破損や車内に残った水、泥、ごみなどの異物によってショートしやすい状況にあります。
例えば海水による浸水は電気系統の腐食が特に進むので、“日にちが経過してから”電気配線がショートして自然発火を起こす可能性もあります。浸水したハイブリッド車や電動自動車は、むやみに触れず「ただちにロードサービスや自動車販売店に連絡してほしい」としています。
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