本日4月11日、Windows Vista(以下「Vista」)の延長サポートが終了しました。今後は新たな脆弱性が発見されてもVista用のセキュリティ更新プログラムが提供されず、使用を継続する場合リスクを抱えることになります。
統計サービス「StatCounter」の最新調査結果によると、Windows全体におけるVistaのシェアは、全世界で1.07%、日本では2.62%。割合としてはわずかですが、トレンドマイクロの調査では、日本ではまだ約14万台のPCで利用されていることが判明しています。
10月10日にサポートが終わる「Office 2007」も、50万台以上のPCで稼働しているとの調査結果も。同ソフトもVistaも、脆弱性情報が毎年発見されています。セキュリティの問題だけでなく、いずれはVistaがソフトやデバイスドライバーの動作対象外になる可能性も。同社はこうした状況を踏まえ、環境の更新を推奨しています。
なお、Windows 7は2020年1月14日、Windows8/8.1は2023年1月10日、Windows 10は2025年10月14日に延長サポートが終了する予定です。
(沓澤真二)
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