Twitterは2月14日6時(日本時間)、リストに登録した際に相手に通知が行く機能を撤廃したことを発表しました。ところがその決定に非難が殺到。結局約2時間後に、撤廃の撤回を発表しました。つまり、今後も誰かをリストに登録すると、相手には通知が届くことになります(※“非公開リスト”の場合はこれまで通り通知されません)。
最初の発表ツイートではリツイート数が256、いいね数が331であるのに対し、寄せられたリプライ数は1200以上。いかに賛否を呼ぶ決定だったかが伺えます。リプライをいくつか抜き出してみると、「考え直してください」「リスト通知機能は文字通りTwitterに残された最後の有益な機能だった」など、やはり反対意見が目立つ印象。
本来リスト機能はフォローしている人のツイートを整理するために便利なもの。しかし中には通知が送られる特性を悪用し、悪意ある名前のリストに相手を追加することで、遠回しに誹謗中傷に使うケースが発生していました。Twitterの「通知撤廃」という決定はこうした悪意ある利用者へのけん制の意味合いが強かったと見られます。しかし、「それでは臭いものに蓋じゃないか」というのが、反対派の意見。悪意あるユーザーから通知が来れば、リスト作成者をブロックするなどの対応策が取れるのに、通知が来なければどこから悪意の視線を向けられているか分からなくなってしまう、といった意見が多数寄せられました。
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