一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（以下、CESA）は、「ネットワークゲームにおけるランダム型アイテム提供方式運営ガイドライン」（以下「ガイドライン」）を4月27日付で制定すると発表。スクウェア・エニックスやバンダイナムコエンターテインメント、セガ、KONAMI、ディー・エヌ・エーなどはガイドラインに賛同し、自社が運営するスマートフォン向けゲームタイトルについて、ガイドラインへの対応を行うと宣言した。

　スマートフォンからネットを介してサービス提供されるゲームの分野において、ユーザーがより安心・安全に楽しむための環境整備が目的。各社ともスマートフォン向けゲームタイトルの有料ガチャに関して、提供するすべてのガチャアイテムの提供割合（確率）が分かる表示を行うことをはじめ、運営、検証、ユーザーからの問い合わせ窓口などガイドラインで規定される条項に対し、定められた移行期間内に順次対応を図るとしている。ガイドラインでは、未成年者に対する課金の自主規制の啓発活動の強化も含まれている。

　ただし、サービス提供会社が自己判断で、全ガチャアイテム提供割合表示に代えて、

• いずれかのガチャレアアイテムを取得するまでの推定金額（その設定された提供割合から期待値として算定される金額をいう）の上限は、有料ガチャ1回あたりの課金額の100 倍以内とし、当該上限を超える場合、ガチャページにその推定金額または倍率を表示する
• いずれかのガチャレアアイテムを取得するまでの推定金額の上限は5万円以内とし、当該上限を超える場合、ガチャページにその推定金額を表示する
• ガチャレアアイテムの提供割合の上限と下限を表示する
• ガチャアイテムの種別ごとに、その提供割合を表示する

　のいずれかを選択すればいいともあり、JOGAのガイドラインと同様、その実用性は不透明だという声もある。

　CESAは一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）と一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）とで連絡会を設け、連携していくとも報告している。

15日に開催されたJOGAのガイドライン解説セミナーの様子