プライベートジム「ライザップ（RIZAP）」が6月11日発売の週刊誌「週刊新潮」の記事について、悪意ある憶測に基づいた事実と異なる内容を掲載したとして、遺憾の意を表明。発行元の新潮社に記事の撤回と謝罪を求めると同時に、新潮社へ法的措置を検討していると発表しました。

ライザップ公式サイト

当該の「週刊新潮」の2015年6月18日号を紹介するページ。目次には「2カ月で37万円『ライザップ』の客とスタッフが危ない！」の見出しが

　記事の見出しは「2カ月で37万円　『ライザップ』の客とスタッフが危ない！」。ライザップがブラック企業であるという内容を紹介したものです。記事中では「13年3月期の人件費は売上げのわずか約7％」や「朝6時に出勤し、閉店まで17時間ぶっ通しで働くこともザラにある」と、スタッフが低賃金かつ長時間勤務の過酷な労働条件下にあると訴えています。

新潮社では同号の中吊り広告も公開中

　また「RIZAPは短い研修で大勢の未経験者をトレーナーにしてしまっており、危険です。以前は研修期間は2週間だった。今は1カ月やるようですが、それでも短い」とマンツーマンの相手であるトレーナーの未熟さを提唱。ほかにも「ライザップの手法には“過剰”な点が見られる」「食事制限を任せることは非常に危険」とトレーニング手法に欠陥があるとして、ライザップでトレーニングすることは危険であるかのような情報を事実として掲載しています。

ライザップは記事の不当性を伝えるニュースリリース「RIZAP に関する一部週刊誌の記事について」を公開

　記事に対しライザップは、新潮社からの正式な取材依頼が発売日の3日前だったことを取り上げながら、「同社は十分な事実確認を行うことさえ怠って、悪意ある憶測に基づいて事実を歪曲しながら記事を構成し」ていると否定。人件費率は7％ではなく22％だったことや、トレーナーは1カ月間・120時間以上に及ぶ新人研修を受けていることなど自社のデータと照らし合わせながら、同記事の内容が事実と異なるものばかりであることを示しています。

　これをもって記事は「当社の印象を不当に貶め、当社の信用を著しく傷つけている」とし、新潮社に「厳重な抗議」することを公表。記事の撤回と謝罪を訴えています。