●転機になった『イッテQ!』カレンダープロジェクト 日本テレビの100％子会社である日本テレビサービスの業績が好調だ。けん引するのは、アニメの関連グッズ事業をはじめとするコンテンツビジネスで、その売上高は2022年度から24年度で2.5倍に伸長した。テレビ各局が「IP(知的財産)戦略」を掲げる重点分野において、ここまで大きな成長を遂げる背景には、長年にわたって手がけてきた番組商品の開発や店舗展開のノウハウがあるとい