「今年届いた年賀状がついに1桁に」悩む令和の正月マナー…“年賀状じまい”の辞めどきを逃した人たちの切実な本音、“デジタル移行”の落とし所とは？

「今年こそ、年賀状じまいをしようと思っていたのに……」

1月も2週目に入り、松の内が明けるこの時期。手元に残った数枚の「返信していない年賀状」を前に、そんなため息をついている方も多いのではないでしょうか。

かつては正月の風物詩だった年賀状ですが、2026年現在は大きな転換期を迎えています。郵便料金のさらなる改定（2024年）や、環境意識の高まりによる「ペーパーレス化」が加速。

SNS上でも「届く枚数がついに1桁になった」「昨年は“年賀状じまい”のデザインテンプレをよく見かけた」「今年で最後にするという通知が何通も届いた」「毎年届いていた取引先からの年賀状が、今年からデジタル年賀状になった」などの声が見受けられました。

特に40代前後の世代では、手書きの温もりを知る親世代と、デジタルが当たり前のZ世代との間で、最も「年賀状の辞め時」に頭を悩ませる立場にあるようです。

■「習慣」から「負担」へ変わった境界線
ネット上の議論を分析すると、年賀状を負担に感じる境界線は、単なる「枚数」だけではないようです。

X（旧Twitter）やInstagramなどのSNSで近況をリアルタイムに知っている友人から、過去の写真を載せたハガキがあえて届く「情報のタイムラグ」による違和感。

また、仕事の繁忙期である12月に、義務感だけで住所録を整理したり、年賀状を作成するストレスが、現代のタイパ（タイムパフォーマンス）を重視する価値観と合わなくなっているとの声も。

実際に周囲でも、今回の正月で「ついに枚数が昨年の半分以下になった」という声が多く聞かれました。枚数が減ることで、かえって1通あたりのコスト（手間と料金）が割高に感じられ、「来年こそは年賀状じまいを……」と決意を固めるきっかけになっている人もいるようです。

■2026年に選択した「新しい挨拶の形」

年賀状を辞めた人々は、今どのような形で新年の挨拶を済ませているのでしょうか。支持されている「落とし所」をいくつか紹介します。

?「LINEギフト」を添えたデジタル挨拶
単なるLINEのメッセージだけでなく、100円前後〜数百円の価格帯でコンビニで使えるドリンク・お菓子チケットや、ファストフードやコーヒーチェーン店で使えるチケットなどを添えるスタイルです。
ハガキ代＋切手代（＋印刷代・デザイン代など）とほぼ変わらない予算で、相手に「今すぐ使える喜び」を気軽に届けられるため、合理的かつ喜ばれる選択として定着しつつあるようです。

?「年賀状じまい」をあえて明言しない
「今年で最後にします」という宣言は、「相手に寂しさを与えるのでは……」と躊躇する人も多いものです。最近では、届いた相手にだけLINEやメールで返信し、「来年からはこちらでやり取りしましょう」と、自然にフェードアウトする“ソフトランディング”を選ぶ人も増えているようです。

■「残った数枚」をどう扱うか
一方で、どうしても辞められない「恩師や高齢の親戚」とのやり取りをどうするか、という問題もあります。

2026年の新常識として定着しつつあるのが、「無理に全員をデジタル化しない」という考え方です。

「大切な数人にはハガキ、それ以外はデジタル」と割り切ることで、心の負担を減らしつつ、関係性を維持する。すべてをゼロにするのではなく、自分にとって心地よいバランスを見つけることが、現代的なマナーの正解になりつつあります。

「出さなきゃ」という義務感から解放され、「伝えたいから送る」という本来の姿へ。2026年は、私たちの新年の挨拶が、より自分らしい形へとアップデートされる年になるのかもしれません。