学校と信頼関係
オリムピア製菓（大阪府摂津市）の荒西増美総務部長は、「以前はハローワークに求人を載せると３０人は面接に来たが、ここ数年で激減した」と変化に顔を曇らせる。チョコレート製品を大手食品メーカーにＯＥＭ（相手先ブランド）供給する同社は、社員１６人の高齢化が進んでおり、新卒獲得が課題だ。
そこで２０１３年から学校訪問を始めた。職種を高校生は製造に絞って６校に訪れ、短期大学生は品質管理に絞って２校で求人活動した。荒西総務部長は「先生や学生を招き、会社説明の機会を必ず設けて、信頼関係を築くのが重要。ここ３年間で高校生２人、短大生２人と予定通り採用できた」と胸を張る。
初任給も破格に
“特別”な採用に挑むのはファミリーイナダ（大阪市淀川区）。入社して３年で課長、５年で部長、１０年で役員を目指す「特別コース」を１６年に設けた。部下１０人を擁する２０歳代の主任誕生がきっかけ。入社時から社長の下で営業、広告、製品企画、開発、生産管理など経営全般を学び、幹部を目指す。初任給は一般枠２０万２１００円（大卒１６年度実績）に対し、特別枠は選考時の査定によるが３０万―４０万円になる。現時点で応募はないが、「数に限らず、いい人に来てほしい」（山崎東奈総務人事課課長）と、継続する方針だ。
社長自ら学校訪問して成果を上げるのは電子部品のエッチング加工を手がける平井精密工業（大阪市北区）。
ＯＢ頼りに訪問
生産拠点がある中部地方は大手自動車メーカーに就職希望する学生が増え、採用が厳しい。そこで大垣工場（岐阜県大垣市）に地理的に近く、一部社員の出身地で馴染みもある北陸地方に狙いをシフトした。１６年度からは「誠意を持ってアピールする」と、平井孔明社長が自ら先頭に立ち、ＯＢ社員を伴って大学の就職部や出身研究室を訪問した。「おかげで１７年４月は従来通り４人採用でき、本年度は既に２人へ内定を出した」（平井社長）と安堵（あんど）の様子。この経験を他の地域でも生かし、大学との信頼関係構築を進める。
新卒採用の手法はさまざまだが、結局は学校からの信頼を勝ち取ることが近道のようだ。人材教育、生産計画などを示し、目先の景気に左右されない会社の長期ビジョンも不可欠。自社の将来方針を定め、足元を固めることが新卒獲得の第一歩とも言えそうだ。
（文＝大阪編集委員・青木俊次、中野恵美子）
