中国にバブル崩壊の危機 ファンダメンタルズサポートの無さが原因か

　記事は、Ｓｔｅｐｈｅｎ氏の見解として、「中国の株式市場は中国政府が望めば上昇し続けるという意見もある」としながらも、個人投資家の増加および新規株式公開（ＩＰＯ）株のパフォーマンスもいずれ限界が来るとし、「限界を迎えた際には増え続ける株式を市場は吸収できなくなる」と伝えた。

　さらに、Ｓｔｅｐｈｅｎ氏が「中国株式市場はすでに限界を迎えている可能性」を示唆したことを紹介し、一部の新規公開株が調整局面を迎えたことで中国のＩＰＯ指数は５月２７日の高値から１０％近く下落したと指摘した。

　さらに、新しく口座を開く個人投資家の伸びもピークを迎えた可能性を示唆し、６月１５日から１９日までの５日間での新規口座開設数は１４１万件だったと指摘。「数字だけを見ればまだまだ多く感じられるが、３週連続で開設数が減少している」と伝え、５月２５日から２９日までの５日間の１９０万件に比べれば大きく減少したとし、「個人投資家の株式投資への関心度合いはすでに天井を打った可能性がある」と論じた。

　一方で記事は、中国株式市場では今後も多くのＩＰＯが控えているにもかかわらず、市場の新規公開株を吸収する能力は限界を迎えつつあると指摘。中国株式市場は２００７年にも上昇相場を迎え、今年の相場と比較する声もあるとしながらも、０７年の相場との決定的な違いは「０７年は中国政府による大規模な景気刺激策というサポートがあったが、今年の相場にはファンダメンタルズ面のサポートがない」と指摘した。

　また、中国政府が株式市場の過熱を抑える方法を模索しているとの意見があると指摘する一方、Ｓｔｅｐｈｅｎ氏が「過熱を抑えるのも神経を使う必要がある」と述べ、欲が恐怖に変わればバブル崩壊を加速してしまうと指摘したことを紹介した。（編集担当：村山健二）