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斎王桜を見に行く 万博のテロ対策 トランプ関税問題とは?

12日(土)とてもいいお天気だった。午前中に、上賀茂神社まで散歩に出た。遅咲きの斎王桜が満開だった。すでに大勢の観光客がきていた。河原では、ビニールシートを敷いて、家族連れや、友人たちが楽しそうに食事をしていた。いつも悠々としてじっとしている青鷺が、川州で何かを狙っていた。じっと見ていると、どうやら蛇を捕まえたようだ。しばらく見ていると、黙々と蛇を飲み込んでいった。初めて見るシーンだったので、すごく驚いた。「弱肉強食」の世界をみた。川沿いの桜はまだ満開を保っていた。

 万博開会式の模様をテレビで放映していた。どのチャンネルも、万博の宣伝ばかり。早朝、京都駅ホームに発泡スチロールの箱が置かれていたことを発見。およそ2時間、列車の運転見合わせがあった。改札内への立ち入りも禁止で、警戒体制が強化された。海外からの旅行者が駅に荷物を置き忘れていたのだが、万博の開幕に合わせての、テロ対策対応だった。京都市営バス内にも、万博に対するテロ対策として、不審物への通報を喚起させるビラが貼ってあった。違和感を感じたが、最近では「大阪万博」ではなく「大阪・関西万博」と表記されるようになった。万博に入場するにも インターネットで「万博ID」を登録して、前売りの電子チケットを購入したうえで、入場日時やパビリオンを予約することを原則としている。かなりの個人情報を登録することになる。誰がいつ入場したことが記録される。これもテロ対策の一部となるのだろう。今日の開会式には天皇・皇后、秋篠宮夫妻が出席した。大変な警備だったと想像する。京都に住んでいると、道路に1メートルおきに警官が並ぶ時には、皇室関係者が京都に来られたことがわかる。御所から下鴨本通を通り、国際会議場への道路ではよく見かける光景だった。御所の横道を通った時には、何度か検問に引っかかったこともある。テロ対策で地下鉄の通路からゴミ箱が消えたりもした。監視カメラもそうだ。コロナ禍の中で、誰が誰と接触したかが問われた。それが日常になり、「監視社会」がより進んでいるように思う。

 トランプは、中国に対して145%の関税をかけた。中国は125%で対応した。明日から発動される。中国はアメリカに対して、一歩も引く様子はない。トランプは、一転して、「中国との取引に前向きだ」とし、習近平を持ち上げるような発言もし、中国側が交渉を求めてくることを望むような発言もしている。中国側は交渉をしないと断言した。トランプは、どの国に対しても「ディール」(取引・交渉)を求めている。90日の関税執行の猶予がその「ディール」期間なのだ。日本はその先頭を切る。日本はトランプに対して、どう「交渉」するのか、どう「譲歩」するのか、わからない。トランプは本当に「政治家」として、適任者なのか。ありとあらゆる問題を「ディール」で解決しようとする。ウクライナ問題にしても、トランプの思い通りにいかないことがわかって、関心が消えてしまったのだろうか。ガザの人たちを他国に移住させて、ガザを観光地にして「復興する」と呆れるような発言をした。真剣に「戦争」を止めることには関心がない。




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