（略）……そこでＴＢＳに聞いた。
ＴＢＳ社長室広報部は８日、「当社記者が女性をホテルに誘ったり、友人を呼ぼうとした事実はございません。記者と女性がスマホの翻訳機能を利用して会話していたことなどにより、当事者間で何らかの行き違いや誤解があった可能性を懸念しております」と疑惑を否定した。
なんとも事実関係がわからないので、「もし…なら」ということであることを特にお断りするが、もしTBS広報部の言うように「記者と女性がスマホの翻訳機能を利用して会話していたことなどにより、当事者間で何らかの行き違いや誤解」が生まれていたとしたら、そのスマホ翻訳機能によって大きな損害が引き起こされた、として、その翻訳機能の会社を訴えることはできないだろうか。
もちろん、こういうのの使用はパッケージを破る段階から十重二十重の「免責条項」に守られているものだが、それにしても起きた事態があまりに深刻過ぎるではないか。
そもそも、ほかにこういう問題が発生したら由々しきはなしな訳で、そういう点では、「・・・・・という言葉を日本語から翻訳されたら、ウクライナ語で・・・・・・・という意味になってしまった！」という事例を、公開してもらいたい。
データは手元にあるのだろうから、記者的には一種の”スクープ”でもある。
（それが事実であるなら）一刻も早い翻訳不備例の解消を！
