2013-2020年ポートフォリオ：各銘柄に起きた事象
2013年（年率リターン56.9%）
オリエンタルランド（20.0%配分） 東京ディズニーランド30周年で入園者数3,137.7万人を記録しました。新パレード「ハピネス・イズ・ヒア」を投入し、コストカット徹底により来園者数・決算ともに過去最高を更新しました。
大和ハウス工業（20.0%配分） 2013年度売上高1.61兆円、営業利益357億円を達成しました。賃貸住宅・商業施設・事業施設が成長を牽引しました。
塩野義製薬（18.1%配分） 主力製品「クレストール」の国内売上が拡大基調にありました。
ダイキン工業（8.1%配分） 空調機器事業が展開されていました。
ソフトバンクグループ（8.1%配分） 通信・投資事業が進行中でした。
キーエンス（7.1%配分） FA用センサーの製造販売で高収益体質を維持していました。
2014年（年率リターン41.6%）
ミネベアミツミ（20.0%配分） 第2四半期決算説明会で「中計目標を実質1年で達成」と表明しました。LEDバックライトと機械加工品の2本柱が完成しました。
セイコーエプソン（20.0%配分） プリンター事業が堅調に推移しました。
日本電産（17.3%配分） スマートフォン向け小型モーターの需要が伸長しました。
ソフトバンクグループ（16.2%配分） 通信・投資事業が継続していました。
横河電機（10.5%配分） 計測・制御機器の事業を展開していました。
2015年（年率リターン22.9%）
ミネベアミツミ（19.5%配分） 2015年12月21日、ミネベアとミツミ電機が経営統合に向けた基本合意を締結しました。売上高9,000億円超、営業利益800億円超を目指すと発表しました。
オリエンタルランド（20.0%配分） 2013年・2014年と同様に入園者数が高水準を維持していました。
塩野義製薬（20.0%配分） 医薬品事業が安定的に推移していました。
アルプスアルパイン（11.9%配分） 車載電子部品の製造を行っていました。
日水（11.0%配分） 水産加工食品の製造販売が続いていました。
2016年（年率リターン-5.0%）
市場環境 年初から日本株が急落しました。6月23日の英国EU離脱（Brexit）国民投票で離脱派が勝利し、市場に不透明感が広がりました。
日水（20.0%配分） 水産加工食品の安定需要がありました。
NTT（20.0%配分） 2016年8月時点で配当利回り4.2%を提示していました。通信インフラの安定収益により高配当株として機能しました。
イオン（20.0%配分） 連結配当性向30%を目標とし、前年以上の配当維持を基本方針としていました。
大和ハウス工業（20.0%配分） 不動産・建設事業を継続していました。
塩野義製薬（10.3%配分） 2016年度決算で経常利益1,230億円を達成し、「クレストール」の国内売上が1,000億円を突破しました。ROE 16.3%を記録しました。
2017年（ボラティリティ15.9%）
バンダイナムコ（20.0%配分） 主力IP「ドラゴンボール」のスマートフォンゲーム『ドラゴンボールＯ ドッカンバトル』が好調でした。
アドバンテスト（20.0%配分） 半導体検査装置の需要が回復期にありました。
住友ファーマ（20.0%配分） 主力製品「ラツーダ」が北米で売上を伸ばしていました。2016年にカナダのシナプサスを買収してパーキンソン病治療薬「キンモビ」を獲得し、2017年にはトレロを買収して急性骨髄性白血病治療薬をパイプラインに追加しました。
シャープ（14.7%配分） 液晶ディスプレイと家電の製造を行っていました。
富士電機（11.4%配分） 電力・産業インフラ機器の製造を展開していました。
2018年（年率リターン-19.0%、最大ドローダウン-29.8%）
市場環境 2018年7月から米中貿易摩擦が本格化し、中国製造業の設備投資が急減速しました。
オリエンタルランド（20.0%配分） 2018年度は入園者数3,000万人超を維持し、35周年イベントを実施していました。
安川電機（18.4%配分） 2018年度通期でACサーボがスマートフォンや半導体関連の設備投資需要急減速と米中貿易摩擦による中国製造業の投資抑制で伸び悩みました。2019年1月に2度目の下方修正を発表し、売上高を4,980億円→4,820億円、営業利益を590億円→530億円へ下方修正しました。産業用ロボットは「商談から納入までの期間が長引く」状況でした。
INPEX（13.7%配分） 石油・天然ガス開発を行っており、原油価格の変動を受けました。
デンカ（10.9%配分） 化学品製造を展開していました。
中外製薬（7.6%配分） 医薬品事業を展開していました。
2019年（年率リターン12.4%）
ファーストリテイリング（20.0%配分） 2019年8月期の海外ユニクロ事業は売上収益1兆260億円（前期比14.5％増）、営業利益1,389億円（同16.8％増）を達成しました。中国本土が営業利益で30％超増となり、初めて営業利益でも海外が国内を逆転しました。
NEC（20.0%配分） 2019年度第3四半期で国内ビジネスの受注残高が積み上がり、デジタル変革への取り組みが活発化しました。全セグメントで増収を達成しました。
バンダイナムコ（20.0%配分） 2019年3月期のIP別売上高で「ドラゴンボール」が1,290億円（前年比31.7％増）と過去最高を更新しました。
住友ファーマ（20.0%配分） 2019年に3,200億円を投じてロイバント・サイエンシズと提携し、5つの子会社の株式と9品目の開発パイプラインを取得しました。
日水（10.1%配分） 水産加工食品事業を継続していました。
2020年（年率リターン25.9%、最大ドローダウン-25.8%）
市場環境 2020年3月に新型コロナウイルスが世界的パンデミックとなり、株価が急落しました。
中外製薬（20.0%配分） 2020年上半期の純利益は前年同期比48％増の1,022億円と過去最高を記録しました。血友病治療薬「ヘムライブラ」が週1回の皮下注射で済むため売上が157億円と10倍に拡大しました。抗リウマチ薬「アクテムラ」が新型コロナウイルス肺炎の治療薬候補として国内外で治験が進み、期待が高まりました。
カシオ計算機（20.0%配分） 電卓・時計・電子楽器事業を展開していました。
NTT（15.8%配分） 通信インフラの安定収益と高配当を維持しました。
富士通（9.7%配分） 2019年度通期決算は売上収益が前年同期比946億円（2.4％）減の3兆8,577億円となりましたが、営業利益は同812億円（62.4％）増の2,115億円と大幅増益となりました。国内サービスとソリューションSIが好調でした。
アドバンテスト（8.0%配分） 2020年3月期の売上高は1,972億円（前期比6.9％減）でしたが、5G向け次世代品の開発・量産準備により、スマートフォン用SoC向け試験装置の需要が好調でした。データセンター投資が回復に転じ、HPC向けSoCテストシステム受注が伸びました。
第一三共（6.8%配分） 医薬品開発を進めていました。
ソニーグループ（6.3%配分） 電子機器・エンターテインメント事業を展開していました。
事前に予測不可能だった重要事象
これらの構造的ショックは事前予測が不可能で、過去データに基づく最適化では回避できませんでした。
