こんにちは、株もっちーです。
AIの市場が伸びてくるとデータセンターも増える
石油に次ぐ資源と言われるデータ。
日本にもデータセンターは必要になります。 無いと資源を外国に牛耳られてしまうという、聞いたことのある歴史が繰り返していくことになります。
日本人の投資家としても、国内のデータセンターに投資をしたいと思うところです。
というわけで、現在のJ-REIT一覧から、ポートフォリオにデータセンターを含むものをピックアップしてみました。
データセンターを含みそうな銘柄
上記サイトの銘柄の概要欄に「データセンター」というキーワードがあるものをスクリーニングしてみました。
投資方針の会社文書を読むとデータセンターも投資対象としている銘柄は他にもありましたが、対象外。
以下の銘柄も実際にデータセンターを物件として保有していないものもあると思いますので、あくまでもご参考まで。
| 証券コード | 投資法人 | 分配金利回り(%) | 投資口価格(円) | NAV倍率 | 時価総額(百万円) | 決算期(月) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2979 | SOSiLA物流リート投資法人 | 5.36 | 103,100 | 0.73 | 75,151 | 5 / 11 |
| 3249 | 産業ファンド投資法人 | 6.15 | 112,700 | 0.81 | 284,056 | 1 / 7 |
| 3471 | 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人 | 4.14 | 98,200 | 0.86 | 646,044 | 1 / 7 |
| 3481 | 三菱地所物流リート投資法人 | 5.18 | 340,000 | 0.85 | 171,688 | 2 / 8 |
| 8960 | ユナイテッド・アーバン投資法人 | 5.12 | 135,900 | 0.80 | 478,972 | 1 / 7 |
各銘柄概要
実際にデータセンターを物件として保有しているのは、三井不動産ロジスティクスパーク投資法人のみ、のようです。
2979 | SOSiLA物流リート投資法人
住友商事をスポンサーとする物流施設REIT。住友商事が開発する物流施設「SOSiLA」シリーズに重点投資する。主要な投資対象は物流施設だが、ポートフォリオの20%以内でインダストリアル不動産（データセンター、通信施設、研究施設、工場、資材・車両ヤード及び空港・港湾関連等施設）にも投資する。投資地域は、関東(東京・神奈川・千葉・埼玉・栃木・群馬)・関西(大阪・兵庫・京都・奈良・和歌山・滋賀・三重)エリアで70%以上の投資比率とする。減価償却費の30%を目途とした継続的な利益超過分配によって、安定的な分配金水準を確保。JCRより「AA-」の高格付を取得。（2022年4月時点）
3249 | 産業ファンド投資法人
KKRをスポンサーとする産業不動産REIT。物流施設に加え、企業のR&D施設、空港、データセンター、工場の底地等のインフラ施設や産業不動産も投資対象とする。2007年10月に三菱商事とUBSがスポンサーとなり上場。2022年4月に三菱商事とUBSが資産運用会社の株式を売却し、スポンサーがKKRに交代した。ポートフォリオは物流施設50％、インフラ施設16％、工場・研究開発施設等34％の構成。土地所有者にCRE提案を行い共同開発する等、競合が少ない領域に注力しているため、物流施設特化型REITに比べてNOI利回りが高い。JCRから「AA」の高格付を取得。旗艦物件は「IIF羽田空港メインテナンスセンター」。＜2024年7月時点＞
3471 | 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人
三井不動産と伊藤忠グループが運用する物流施設REIT。2016年上場時は三井不動産が単独スポンサーであったが、2024年11月にアドバンス・ロジスティクス投資法人と合併し、伊藤忠グループとダブルスポンサー体制となった。用途別内訳は物流施設が中心だが、データセンターも5％を占める。地域別内訳は、首都圏が70％、関西圏が20％。格付けはJCRから「AA」の高格付を取得。旗艦物件は「MFLP茨木」。＜2024年11月＞
3481 | 三菱地所物流リート投資法人
三菱地所をスポンサーとするJ-REIT。2017年9月上場。主要投資対象は物流施設だが、ポートフォリオの20％を上限として工場、研究開発施設及びデータセンター等の産業用不動産へも投資可能としている。資産規模は2,711億円に成長。格付けは、JCRから「AA」という高格付を取得。旗艦物件は「ロジポート川崎ベイ」。＜2024年2月時点＞
8960 | ユナイテッド・アーバン投資法人
丸紅をスポンサーとする総合型J-REIT。2010年12月1日に日本コマーシャル投資法人を吸収合併している。商業施設、オフィスビル、ホテル、住居、その他（コールセンター、データセンター、研修施設、物流施設、工場・研究開発施設、通信施設、インフラ施設、ヘルスケア施設）を投資対象とする。主な投資地域は、首都圏並びに政令指定都市をはじめとする日本全国の主要都市及びそれぞれの周辺不動産を対象とする。概ね首都圏の投資比率は50％以上。 LTVの上限については、60％を目途とする。用途別ポートフォリオ構成(取得価格ベース)は、オフィス28％、商業26％、ホテル24％、住居7％、物流7％。JCRからは「AA」格付を取得。（2024年2月時点）
まとめ
まだまだこれからなのか、すでにあるデータセンターを保有しているのは、誰なんでしょうね。
色々と興味をそそられる調査でした。
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