■ビッグデータの時代に向けた戦略的な商品
発表会は、株式会社ジーニー代表取締役社長の工藤智昭氏の挨拶から始まった。同社は2010年に設立され、インターネットメディアの広告収益を最大化するプラットフォーム「Geniee SSP」の開発・提供が主力事業としてきた。それ以外に広告主・広告代理店のマーケティング支援サービスのツールを提供なども行っている。同社は「Ad-venture the Future ～アドテクノロジーで世界を変える。～」というミッションを掲げて事業を掲げている。

「最先端の広告テクノロジーで顧客の収益を最大化する。」というビジョンを持っており、本日発表された「Geniee DMP for App」もテクノロジーにこだわったものとなっている。

「Geniee SSP」は、インターネット広告における一連の配信管理作業を統合的に管理し、広告収益の最大化を支援する媒体社向けのプラットフォームだ。そして「Geniee DMP」は、Webサイト上のビッグデータや自社サイトのログデータを一元管理・分析し、広告配信などのアクションプランの最適化を実現するプラットフォームである。同社の事業は国内に留まらず、ASEANを中心とした国や地域でも展開されており、これまで事業を拡大してきている。1か月の広告枠の表示は実に400億IMP/月、常時取引をしているメディアは5000を超える数になってきており、同社プラットフォームを利用した広告主や代理店のキャンペーンは3万超/月と大きく成長を続けて来ている。

「アドテクノロジーの未来としてSSPのあとにどうなっていくのか？　についてですが、今後、言われているのがIoT（Internet of Things）です。スマホだけでなく、テレビや自動車、家、あらゆるものがインターネットに繋がってきて、そこからユーザーの行動データが取得できるようになります。それをどのように広告のほうに活用していくのかが、アドテクノロジー事業者の未来に向けてやっていく事となっています。Geniee DMP for Appは、そうしたビッグデータの時代に向けた戦略的な商品となっています。」と工藤社長。

株式会社ジーニー代表取締役社長工藤智昭氏

■すべてを可視化・分析できるプロダクト
引き続き、開発責任者である事業開発部の青木芳成氏より新サービスの説明があった。スマートフォンからのインターネット利用が急速に拡大してきた結果、スマートフォンの利用時間はPCの約2倍となっているという。アプリの利用時間はWebブラウザーの約2.5倍であり、モバイルアプリはPCおよびモバイルWeb広告を凌ぐベースで成長している。2018年までにアプリ内広告収益はPCおよびモバイルウェブ広告を追い抜くと言われている。

アプリビジネスには、収益源としてアプリ内課金・有料アプリ・アプリ内広告・物販という4つがある。青木氏によると、従来のDMPはアプリ内課金と有料アプリのみしか可視化・分析できず、それが課題であったという。それを解決したのが「Geniee DMP for App」で、アプリ内課金と有料アプリに加え、アプリ内広告や物販についても可視化・分析できるプロダクトになっているという。

アプリビジネスの課題

「Geniee DMP for App」では、ユーザーの行動履歴の可視化に加え、ECサイトなどの流通額等を踏まえたLTV（Life Time Value：顧客生涯価値）分析が可能になる。「どのアドネットワークに出稿すると、LTVが最大化するか」を可視化することができるわけだ。

LTVの最適化

さらに広告出稿時に、どのアドネットワークに出稿すると、広告収益が最大化するかを可視化できる。

RPMインサイト

可視化したオーディエンスデータをセグメント化し、マケーティングプラットフォームに簡単にフィードする、ユーザーリスト機能もサポートする。

ユーザーリスト機能

今後は、下記を予定している。
・SSPと統合し、運用プラットフォームを構築
・ブラウザ向けDMPと統合し、オーディエンスデータを集約
・APAC向けにローカライズ

なお、ジーニーは2015年8月1日、株式会社ユニコンより国内最大級の導入実績を持つスマートフォン向けプッシュ通知サービス「Fello」事業を譲受している。「Geniee DMP for App」と連携することにより、アプリとユーザーの良好なエンゲージメント機会を創出し、アプリ運営者向けの総合的な広告プラットフォームの提供が可能となる。

株式会社ジーニー事業開発部青木芳成氏

以上のように、「Geniee DMP for App」は、基本KPI 計測、マネタイズ分析など、LTV 最適化の基本機能に加え、RPM最適化機能により、広告収益の可視化を実現する。同社は今後、ウェブブラウザ向けDMPと統合し、ウェブサイトとスマートフォンアプリのオーディエンスデータを集約したOne to One マーケティングが実現できるよう、開発を進めていくとしている。

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