■教員に容認するかのような発言
発表によると、事件に関与した学生が所属する研究室の指導教員について調査したところ、学生が製作した不適切な映像を視聴した際、ネットへの投稿については制止の指示をしたものの、製作を続けることを容認するかのような発言を行うなど、十分な教育指導を行わなかったことが判明した。大学としてはこの事態を厳粛に受け止め、教員1名を諭旨解雇としたとしている。

また別の教員1名については、不適切な映像への直接的な関与は認められなかったが、学生が製作した別の映像（「募金」に関するもの）に対して、簡易投稿サイト上で、不用意な発言を行い、結果的に本学に対する非難を惹起し、本学の社会的信用を失墜させる一因となったことから、文書により訓告を行ったとしている。

さらに、これらの所属教員に対する管理監督責任により、当該の学部長及びコース長に対し、それぞれ厳重注意を行ったとしている。

同校は、今回の事態を深く反省するとともに、今後、このようなことを二度と引き起こさないよう、全学をあげて信頼回復に努めるため、教育実施体制の検証を中心に、再発防止対策を策定、実施するとしている。

■首都大学東京

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