https://foodnews.hatenadiary.com/entry/2025/12/18/115554

日焼けベッド使用者の悪性黒色腫リスク増加メカニズムについての研究。日焼けベッド使用で悪性黒色腫になった患者の正常皮膚のメラニン細胞の解析。日焼けベッド使用者は日光にされされにくい場所に複数の悪性黒色腫ができやすい。日焼けベッド使用者のメラニン細胞は変異が多くその差は自然の日光暴露が比較的少ない部位で最も激しい。結論として、日焼けベッドの紫外線照射は通常の日光暴露以上に幅広いメラニン細胞に変異を誘発することで変異負荷を増やして悪性黒色腫を誘発する。

-英国のニコチンパウチ使用急増は若い人による

Sharp rise in nicotine pouch use in Great Britain driven by young men | EurekAlert!

17-Dec-2025

UCLの研究者らによる新しい研究によると、グレートブリテンのニコチンパウチ使用は過去5年で急増し、特に16-24才の若い男性の7.5%が使っている

Lancet Public Health

ニコチンパウチには現在販売に年齢制限がないが,予定されているタバコ電子タバコ法案では18歳以下への販売は禁止される

その他

-SMC UK

脂肪の多いチーズとクリームを食べることと認知症リスクの関連を調べた研究への専門家の反応

expert reaction to study looking at the association between eating high-fat cheese and cream and dementia risk | Science Media Centre

December 17, 2025

Neurologyに発表された研究が高脂肪チーズと認知症リスクの関連を調べた

アルツハイマー学会研究革新副部長Richard Oakley博士

3人に1人が生涯の間に認知症になるため、リスクを減らす方法への関心は高い。この研究は脂肪を多く含む乳製品の摂取が多いと認知症になるリスクが減ることを示したものではない。一つの食品に注目するのではなく、禁煙、運動、節酒、そして健康的でバランスのとれた食生活を推奨する

Edinburgh大学脳科学発見センター長で警告認知症研究所部長、英国神経科学会元会長Tara Spires-Jones教授

Duらの研究は1990年代に脂肪の多いチーズを多く食べていると報告した人たちが25年後にチーズを食べない人に比べて認知症になるリスクが低いことを観察した。この手の研究は関連が原因かどうかを決めることはできない。最大の限界はチーズの摂取量は25年前にたった一度食事記録で調べただけであることで、25年の間に食事やその他のライフスタイルは変わった可能性が高い。この分野の強い根拠は健康的な食事と運動と認知機能刺激活動が認知症耐性になることを示している。どんな食品であれ個々の食品が認知症予防になるという強い根拠はない。

Glasgow大学心代謝医学教授/名誉コンサルタントNaveed Sattar教授

この観察研究が因果関係を示すとは思わない。脂肪の多いチーズやクリームを多く食べる人たちの平均教育レベルが高いことに注意が必要。これは残余の交絡の可能性を示す。

我々はすでに認知症リスクを減らす要因、血圧管理、体重管理、心疾患や脳卒中予防、を知っている。根拠のない食事との関連を気にするより、このような強い根拠のあることの介入を優先すべきである

-ニコチンと心/血管の報告への専門家の反応

expert reaction to report on nicotine and heart / blood vessels | Science Media Centre

December 18, 2025

European Heart Journalに発表された報告がニコチンと心血管系について探る

Queen Mary University of London (QMUL)健康とライフスタイル研究ユニット長で臨床心理学教授Peter Hajek教授

この報告にはたくさんの事実としての間違いがある。これは科学的レビューではなく、どんなニコチンであろうと取り締まるように欧州の規制機関を説得するための努力である。最大の問題は電子タバコやニコチンパウチが喫煙より害は少ないという明確な根拠を無視していることである。

この報告とプレスリリースは、電子タバコやニコチンパウチが心臓と血管に喫煙と同じリスクをもたらすような印象を与える。それは事実ではない。

（以下略）

-議論の多いFDA役人任命はFDAを「原爆」のように揺るがす

Appointment of controversial FDA official rocking agency like "an atom bomb," scientists there say - CBS News

By Michael Kaplan, Margaret Brennan, Caitlin Yilek　December 7, 2025

水曜日、FDAの薬品評価研究センターの代理所長にTracy Beth Høeg博士が任命された。彼女はワクチン懐疑論者で、情報筋によると「これは原爆投下のようなもので複数の幹部が辞任の準備を進めている」。彼女はこれまで一度も医薬品の評価を監督したことはなく臨床試験の実施経験もない。法律や規則を理解していない。

（atom bombって使うんだ）

-オオカミが来た

Crying wolf - by Gunter Kuhnle - Nutrition, Food & Health

Dec 18, 2025

超加工食品だけに注目することが有害な理由

超加工食品に対する私の見解は秘密ではなく、私はそれについて何度も書き続けてきた。食品を加工で分類することが、従来の食品組成を使う考え方よりも優れているという根拠は存在しない。新しいカテゴリーに無理やり押し込むことは、現在直面している栄養における多くの現実的な問題から目をそらす。例えば食物繊維の摂取量を増やすことは—ほとんどの人が推奨される30g/日に達していない—健康的なUPFを避けるよりも健康に良いだろう(不健康なUPFはすでに現在のガイドラインでカバーされている。)

UPFの曖昧な定義と絶えず変わるゴールポストは研究を困難かつ高額にしている。観察データを超えて進む必要がある。現時点では超加工食品が本当に不健康だという主張を支持する臨床データはほとんどない。

「臨床試験は?」とあなたは尋ねるかもしれない。特にKevin Hallらの試験は、UPFの高リスクの根拠としてよく使われる。しかし、この試験や他の多くの試験では、加工食品を対照にせず、最小限の加工食品を使用した。超加工が特に有害かどうかを検証するには、超加工食品と組成が一致した加工食品を比較する必要がある。

Kevin Hallらの試験結果は興味深いもので食品加工の影響については多くを語るが、加工と超加工の違いについては何も語らない (それがすべてを分けていると言われている)。

部屋の中の象

多くの人にとって、超加工食品に関する議論は、予想通り食品に焦点を当てている。「ココポップは私たちを殺すのか?子どもたちは学校でサンドイッチを食べるべきか?手作りの職人によるサワードウパンは普通のスーパーのパンよりも本当に健康的か?」これらが大きな見出しを生み、熱い議論を促すが、害の方が大きいだろう。

食品を悪者扱いするのは常に良くない考えである。摂食障害に苦しむ人にとっては危険だが、他の人にとっては単に役に立たない。人々に自分の食品選択に罪悪感を抱かせても、健康的な食事―つまり1日5単位の野菜や果物―にはつながらない。

しかしそれ以上に重要なのは、本来すべき議論から注意をそらしてしまうことだ。

NOVAと超加工食品の起源は、ブラジルのフードシステムの変化とそれを説明しようとする試みである。そして、人によっては、これが本当の問題なのだ――成分や包装に関する細かいこだわりではなく。確かに、超加工食品活動家はしばしばフードシステムについて言及するが、それはしばしば「企業が悪い」という非常に単純な形にされる。

問題はもっと複雑で、活動家たちの単純化された反企業アプローチでは解決策を見つけるのがより難しくなる。欠点はあるものの、我々のフードシステムは食品産業なしには我々の生活を支えられず、フードシステムを変えるには企業との協力が必要である。

よく使われるタバコ産業との比較は多くの点で間違いだが、特に重要なのは、私たちはタバコなしでも簡単に生きられるが食べ物なしでは生きられない。

フードシステムを変えるのは複雑だ。私はフードシステムを変える研究プロジェクトの一員であるという明らかなバイアスがある―しかし、それは決して単純なものではない。食料の入手可能性も重要だが、保管スペースや調理設備の有無、個人の好み、費用や時間も同様に重要である。

特に小さなコンビニや街角の販売店など、健康的な選択肢が十分に揃っていないという批判がよくある。例えば数週間前、Food Foundationは、ほとんどの駅の売店で果物を提供していないと警告した。

しかし、これは重要な点を見落としている。それは、売れない商品、特にすぐに腐る商品はストックできないということだ。なぜ?費用がかかるし、誰かが費用を負担しなければならない。これが悪循環を生み出す。需要が少ないために健康的な食品が提供されず、需要がなくなるのは健康的な食品が提供されないからである。もし店がこの種の食品を並べているなら、誰かがコストを負担しなければならない。つまり、消費者が価格の上昇を負担するか、あるいは損失として吸収して事業が成り立たなくなるか、である。

この悪循環をどう断ち切るか?

フードシステムは誰にとっても機能するべきで、誰もが健康的な食べ物に簡単にアクセスできるようにすべきである。しかしこれは複雑である。単に店にどの食品をストックするか指示したり、最新の流行に合わせた食品を強制的に仕入れさせたりするだけではうまくいかない。

英国では、フードシステムの研究と改善方法を研究するための大規模な研究プログラムがある。これはしばらくの間続き、結果は有望に思えるが、同時にフードシステムの変革には詳細な知識と多様な分野にわたる理解が必要であることも示している。

話題を引くような要求やココポップの禁止を求めることは、そのような仕事を軽んじるだけでなく、実際に変化をもたらす研究から重要な資金を奪うことになる。

（文中で引用されている報告書

The State of the Nation's Food Industry report 2025 | Food Foundation

駅の売店で丸ごと果物をあまり売っていないのは当然のような気がするのだが非難されるべきことらしい

冷凍みかんでも加工してあるからダメって言われるのだろうか？）

-2035年のディストピアのクリスマスディナー

Christmas Dinner in 2035 Dystopia - by David Zaruk

David Zaruk　Dec 18, 2025

MAHAの食品純粋主義がホリデーをどうダメにするか

2035年12月17日　ブリュッセル

MAHA運動が食品の加工、食用色素、包装、添加物の廃止規制を導入した。しかしそれは最初の一歩に過ぎなかった。塩や砂糖も健康上の理由で禁止され長期休暇の旅行や不要な贈り物や環境破壊的なお祭りも禁止された。生き残ったのは財団や活動家、政策決定者などの特権階級だけだ。イノベーションが抑制され大手食品企業は倒産した。

慣行農業が禁止された結果有機農業も崩壊した。有機農業が可能だったのは慣行農業が病害虫管理をしていたからだ。そして人道的行政命令で畜産が禁止された。食料価格の高騰と不足で栄養失調に陥った子供たちが感染症で命を落としている

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来年はこの狂気に終止符を打てますように。科学、技術、革新をドグマや欺瞞より優先させよう