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【比較】電気自動車(EV)の維持費は年間いくら? ガソリン車と比べて安いの?

維持費 メイン画像

電気自動車(EV)はガソリン車に比べて走行コストが安いというメリットがあります。さらに、税金が減免されるので維持費も安く抑えることができるといわれています。実際のところ、走行コスト、税金、保険料、車検代など、EVを所有するための費用は1年間にどれくらい必要なのでしょうか。ガソリン車との比較を交えて、EVの「維持費」をまとめて解説します。

※この記事は2025年3月5日に公開した内容をアップデートしています。

 

 

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EVの維持費の内訳は? それぞれいくらかかる?

車の置物の隣に積み上げられた維持費書かれた積み木

画像:iStock.com/Yusuke Ide

 

クルマを所有して維持していくためには、さまざまなコストが継続的に発生します。その点はEVもガソリン車と変わりません。このコストを「維持費」や「ランニングコスト」といい、EVの場合、その内訳は大きく分けて以下の3つになります。

 

維持費の内訳① 走行コスト

走行コストの内訳

 

走行コストは「クルマを走らせるためにかかるお金」のことで、おもに充電代(電気料金)を指します。

同じ距離を走るなら電気をエネルギー源とするEVのほうがガソリン車よりコストを安く抑えられる場合が多く、とくに自宅の充電設備で日々の充電を行えば走行コストをかなり削減できます。

また、広い意味では車両のメンテナンス代、消耗品代(エンジンオイルやタイヤなどの交換費用)も走行コストに含まれます。

このうち、メンテナンス代はおもに「車検時の諸費用」と「法定点検費用」を指し、EVもガソリン車と同様に車検や法定点検を受ける必要があるため、こうしたメンテナンス代が発生します。

なお、自家用乗用車の場合、車検の有効期限は新車登録から初回の検査が3年間、以降は2年間。法定点検には「12カ月点検」と「24カ月点検」があり、それぞれ点検項目数が異なります。一般的に24カ月点検は車検時に合わせて行う場合がほとんどです。

消耗品代に関しては、EVはエンジンを搭載していないのでエンジンオイルは不要ですし、回生ブレーキを利用するのでブレーキパッドの減りも早くないため、かなり安く済みます。

 

 

維持費の内訳② 税金

税金の内訳

 

一方、税金は「クルマを所有することでかかるお金」です。税金に関してもEVはガソリン車に比べると安く済みます。

 

税金の種類と2026年度からの変更点

まずクルマにかかる税金の種類を整理しましょう。クルマの税金には、環境・燃費性能に応じて課税される「環境性能割」、車両重量に応じて課税される「自動車重量税」、総排気量に応じて課税される「自動車税」の3種類がありました。このうち環境性能割は2026年度から廃止になり、2026年4月以降は「自動車重量税」と「自動車税」の2種類だけとなります。

税金を支払うタイミングと税額は次のとおりです。

 

自動車重量税:車検のタイミングで納める税金

「自動車重量税」は新車登録時(3年分)と車検(継続検査)時(2年分)に納めます。自家用乗用車の2年ごとにある車検時の支払い額(エコカー減税対象外の場合)は、1t未満の軽量コンパクトカーが1万6400円、一般的な乗用車は2万4600円(1.5t以下)から3万2800円(2t以下)となります1)

このほか2年ごとにある車検時に手数料として印紙(自動車検査登録印紙)代もかかります。金額は車検の方法によって異なり、乗用車の場合は1600~2300円です2)

 

自動車税:排気量に応じて毎年かかる税金

「自動車税」は毎年支払う必要があり、基本的には4月から翌3月までの12カ月分を5月にまとめて支払います(購入初年度は、購入月の翌月から翌3月までの期間分を購入時に支払う)。

税額は自家用乗用車の場合、2万5000円(排気量1.0L以下)から11万円(6.0L超)まで10段階。排気量2.5L超〜3.0L以下で5万円ですから、3万〜5万円程度と考えておけばいいでしょう3)

 

EV(電気自動車)は税制面で大幅に優遇

しかし、エンジンを搭載しないEVは「自動車税」の税額が一律2万5000円(排気量1.0L以下の区分)と優遇されるほか、新車登録年度の翌年度分に限っては、この2万5000円から「概ね75%」の軽減措置がとられ6500円となります。

さらに「自動車重量税」に関しても、新車登録時と初回車検(継続検査)時にそれぞれ支払う3年分と2年分の税金が免税(100%軽減)されます。EVの税金に関しては、以下の記事で解説しています。より詳しく知りたい方は読んでみてください。

 

 

 

維持費の内訳③ 保険料

保険料の内訳

 

3つめが運転中の事故など「万が一に備えておくためのお金」の保険料です。クルマの保険には、オーナーに対して法律で加入を義務づけている「自賠責保険(自動車損害賠償責任保険)」と、任意加入の「自動車保険(任意保険)」の2種類があります。

自賠責保険は保険料が一律で、EVもガソリン車も金額は変わりません。地域で多少違いがありますが、保険料は車検時に次の車検分まで一括で支払うのが一般的です。

離島・沖縄県を除く地域の場合、自家用乗用車なら新車購入時は初回車検までの3年分(36カ月)で2万3690円、以後は車検ごと(24カ月分)で1万7650円となっています4)。

一方、運転時のリスクに幅広く対応する任意保険の保険料は一律ではありません。クルマの型式ごとの事故発生状況や支払い保険料、使用者の年齢などを基に、損害保険料率算出機構が設定する「型式別料率クラス」5)を参考にして決まります。

つまり、「EVか、ガソリン車か」ではなく、契約車両の型式や保険金支払い実績などによって決まるのです。ただし、同クラスのEVとガソリン車とを比較した場合、一般的に車両価格の高いEVのほうが車両保険料も高くなる傾向があります。

 

 

 

1万km走ったときのEVの充電代はいくら?

EVの維持費を詳しく紹介する前に、EVの充電代を試算してみましょう。この試算ではEVを充電する場所を自宅と想定し、電費が6.0km/kWh充電料金が31円/kWh(※1)、走行距離は年間1万kmと仮定しました。試算結果は以下のとおりです。

 

※1:全国家庭電気製品公正取引協議会の公表情報参照。電力量料金のみの金額。基本料金・燃料費調整額・再生可能エネルギー発電促進賦課金は加味していない。

 

〈図〉EVの1年間の充電代 

1万kmを走行するための電力量の図

 

このように、EVを走らせるために必要な年間の充電代は5万1646円となります。なお、ガソリン車を1万km走行させたときのガソリン代は10万3230円ですので、いかにEVの走行コストが安いことがわかるでしょう(ガソリン車の試算詳細はコチラ)。

 

 

EV充電設備

 

EVの維持費は、年間1万km走行で「13万円強〜19万円強」

istock画像 EV車

画像:iStock.com/AlessandroPhoto

 

それでは、EVを所有して維持していくためのコスト=維持費は年間でいくらかかるのか、具体的にみていきましょう。

試算の条件は、まず2025年度にEVを購入したと仮定。購入初年度(〜2026年3月)を0年度目として計算し、次の年度(2026年4月からの1年間)を1年度目として定めます。0年度目の税金等は初期費用に含まれますので、購入の翌年度以降の1〜5年度目までの維持費をランニングコストとして試算しました。

なお、今回のEVの試算条件は以下のとおりです。

項目 設定
車両 普通乗用車(自家用)
車両価格 440万円
車両重量 1.8t
年間の走行距離 1万km
消耗品費 なし(※)

※不定期で発生するため。

 

【備考】自動車重量税はエコカー減税により初回車検時までは免税されます。任意保険料は「新規6等級、30歳以上、車両保険なし、1年間契約」などの内容で初回契約を行い、毎年等級が上がっていくものと仮定します。また、任意保険料はソニー損保のネット見積もり(インターネット割引分を除く)を参考としましたが、条件により大幅に変動しますので、あくまで目安とお考えください。

 

Ⅰ.1年度目(EV)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 6500円(75%軽減)
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 5万7000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
走行コスト(充電代) 5万1646円
総額   13万5146円

 

Ⅱ.2年度目(EV)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 2万5000円
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 4万7000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
走行コスト(充電代) 5万1646円
総額   14万3646円

 

Ⅲ.3年度目(EV、車検実施)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 2万5000円
自動車重量税(車検毎) 0円(免税)
自賠責保険(車検毎) 1万7650円
印紙代(車検毎) 1600円
任意保険(1年) 4万円
法定点検費用 0円
車検時諸費用(法定点検含む) 4万円
走行コスト(充電代) 5万1646円
総額   17万5896円

 

Ⅳ.4年度目(EV)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 2万5000円
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 3万6000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
走行コスト(充電代) 5万1646円
総額   13万2646円

 

Ⅴ.5年度目(EV、車検実施)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 2万5000円
自動車重量税(車検毎) 2万円
自賠責保険(車検毎) 1万7650円
印紙代(車検毎) 1600円
任意保険(1年) 3万5000円
法定点検費用 0円
車検時諸費用(法定点検含む) 4万円
走行コスト(充電代) 5万1646円
総額   19万896円

 

このように、1万km走行するために必要な年間の充電代を加えると、EVの維持費は年間約13万円強から19万円強となります。

すでにガソリン車に乗っている人なら、EVの維持費がいかに安いかがよくわかると思います。なお、充電代の5万1646円を除いたときのEVの維持費は年間約8万円強〜14万円弱です。

 

 

EV vs.ガソリン車。維持費を比較してみた!

istock画像 EV車充電

画像:iStock.com/3alexd

 

一方のガソリン車は年間どれくらいの維持費がかかるのでしょうか。上記のEVと同クラスのガソリン車をモデルとし、年間にかかる走行コスト、年ごとの維持費をそれぞれ計算してみます。

 

ガソリン車の走行コストはEVより約2倍高い


まずガソリン代の試算では、燃費を15km/L、ガソリン価格を155円/Lとし、EVと同様に走行距離を年間1万kmとします。

試算の結果は以下のとおりです。

〈図〉ガソリン車の1年間のガソリン代

ガソリン車の1年間のガソリン代

 

上記条件のガソリン車の場合、年間のガソリン代は10万3230円となりました。EVは5万1646円でしたので、ガソリン車の走行コスト(ガソリン代)はEVより約2倍高いことになるわけです。

 

ガソリン車の年間維持費はいくら?


次にEVと同じように、1年間にかかる走行コストに税金や保険料、メンテナンス代などを加えたガソリン車の年間維持費を、購入の翌年度以降の1〜5年度目までそれぞれ年ごとに紹介します。

ガソリン車の試算の条件は以下のとおりです。

項目 設定
車両 普通乗用車(自家用)/排気量2.0L
車両価格 420万円
年間の走行距離 1万km
車両重量 1.6t
消耗品費 エンジンオイル交換(年1回)

※エコカー減税非対象車

 

【備考】ガソリン車はエンジンや変速機など複雑な機構を搭載しているため、EVに比べて定期交換が必要な消耗品が多くなります。しかし、現在は新車時に3年または5年分のメンテナンス料金をおトクなパックにした「メンテナンスパック」に加入するのが一般的です。また、故障時には新車保証が適用され、5年目までに大きな負担が発生する可能性は低いと考えられるため、ここではエンジンオイル交換以外の部品交換等のメンテナンス代を除外しています。また、任意保険料はEV同様の条件・算出方法となります。

 

Ⅰ.1年度目(ガソリン車)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 3万6000円
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 4万5000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
エンジンオイル交換代 5000円
走行コスト(ガソリン代) 10万3230円
総額   20万9230円

 

Ⅱ.2年度目(ガソリン車)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 3万6000円
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 3万7000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
エンジンオイル交換代 5000円
走行コスト(ガソリン代) 10万3230円
総額   20万1230円

 

Ⅲ.3年度目(ガソリン車、車検実施)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 3万6000円
自動車重量税(車検毎) 3万2800円
自賠責保険(車検毎) 1万7650円
印紙代(車検毎) 1600円
任意保険(1年) 3万2000円
法定点検費用 0円
車検時諸費用(法定点検含む) 4万円
エンジンオイル交換代 5000円
走行コスト(ガソリン代) 10万3230円
総額   26万8280円

 

Ⅳ.4年度目(ガソリン車)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 3万6000円
自動車重量税(車検毎) 0円
自賠責保険(車検毎) 0円
印紙代(車検毎) 0円
任意保険(1年) 2万9000円
法定点検費用 2万円
車検時諸費用(法定点検含む) 0円
エンジンオイル交換代 5000円
走行コスト(ガソリン代) 10万3230円
総額   19万3230円

 

Ⅴ.5年度目(ガソリン車、車検実施)

 

項目 有無 金額
自動車税(年1回) 3万6000円
自動車重量税(車検毎) 3万2800円
自賠責保険(車検毎) 1万7650円
印紙代(車検毎) 1600円
任意保険(1年) 2万8000円
法定点検費用 0円
車検時諸費用(法定点検含む) 4万円
エンジンオイル交換代 5000円
走行コスト(ガソリン代) 10万3230円
総額   26万4280円

 

EV充電設備

 

結論! EVのほうがガソリン車より維持費が相当安い

istock画像 車と電卓

画像:iStock.com/akiyoko

 

EVとガソリン車の5年間の維持費を試算してわかったのは、同クラスの車種同士を比較した場合、EVのほうが安いのは「走行コスト」「自動車税」と「自動車重量税」、ガソリン車のほうが安くなる可能性が高いのは「任意保険」の保険料だということです。

なかでも、EVとガソリン車の維持費を比較した場合、最大の違いはやはり走行コストでしょう。

トータルで見るとガソリン車の維持費が年間約19万円強から27万円弱なのに対し、EVは13万円強から19万円強ですので、やはりEVの維持費のほうが相当安いといえます。

〈図〉EVとガソリン車の年間維持費の比較

EVとガソリン車の年間維持費の比較

 

 

消耗品の不安…バッテリーの交換は必要なの?

istock画像 EV車バッテリー

画像:iStock.com/kynny

 

上記のEVの維持費には消耗品の交換代は含まれていません。この部品交換において、EVがガソリン車と大きく異なるのが劣化を心配される駆動用バッテリーを搭載していることです。バッテリーは高価ですから、交換すれば維持費は一気に上がります。

EVのバッテリーはどれくらい使用すると劣化し、また交換が必要になった場合、費用はいくらぐらいかかるのでしょうか。

 

8年以内ならバッテリー容量約70%を保証してくれる


結論からいうと、バッテリー交換の心配はあまりしなくても大丈夫でしょう。たしかに、EVの駆動用バッテリーにはスマホと同じリチウムイオン電池が使用され、充放電を繰り返すうちに蓄電できる容量が低下するなど次第に劣化していきます。

ただし、近年のEVのバッテリーは容量低下の抑制や耐久性の向上などによる高寿命化が進んでいますので、交換が必要になるようなケースはほぼないと考えていいと思います。

仮にEVのバッテリー健全度(SOH)が一定程度低下したとしても、国内で販売されるEVの多くは新車登録から「8年間または16万km」までのどちらか早いほうにおいて、「SOH 70%」などのバッテリーの容量保証制度を適用しています。

購入後8年や走行距離16万kmというのは、一般的にはもうクルマの買い替えを考える時期です。そういう意味でも、現実的にバッテリーを交換する機会はほぼないと思われます。

 

 

EV充電設備

 

車両価格、税金、充電器…EVの初期費用の相場

EVの購入を検討している人は、年間にかかる維持費だけではなくEVを購入するための初期費用についても知りたいことでしょう。そこで、次にEVの車両価格の相場、税金や保険料、充電設備の設置費用、利用できる補助金などを簡単に紹介します。

 

車両価格250〜400万円のお手頃なEVが増えている

日産サクラの画像

日産の軽EV「サクラ」の車両価格は259万9300円〜

 

少し前までEVは「車種が少ない」「ガソリン車に比べて車両価格が割高」などといわれてきましたが、最近は状況が変化しつつあります。複数の国産メーカーが車両価格260万円前後から軽EVを販売していますし、400万円以下で購入できるコンパクトEVやミドルサイズEVもどんどん増えてきました。

また、軽EVの場合、ガソリン車の軽自動車と同じ扱いとなっていますから、税金も普通車と比較すると安くなります。

 

 

EVの初期費用は車両価格プラス15万円程度でOK


それではEV購入時の初期費用(購入初年度費用)はどれくらいかかるのでしょうか。前述の維持費を試算した車種を例に、初期費用を項目別に一覧にしたのが以下です。

〈表〉EVを新車購入した際の初期費用(購入初年度費用)の試算

項目 金額
車両価格 440万円
自動車税(※2) 1万2500円
自動車重量税 0円(免税)
自賠責保険(※3) 2万4190円
法定費用+代行費用(印紙代を含む) 5万円
任意保険(1年) 5万7000円
購入時総額 454万3690円

※2. 9月購入を想定し、半年分の費用として算出。
※3. 37カ月契約で算出。

 

上記試算によれば、車両本体価格が440万円のEVの場合、EVは税制優遇があるため、税金や諸費用を含めて初期費用は15万円以内で済みます。

さらに、EVを新車購入すると補助金を利用できます。2025年度(2026年1月~)の国によるEV補助金の上限額は130万円で、小型・軽EVの上限額は58万円となっています6)

また、一部地方自治体からの補助金もあるため、お住まいの地域や条件によってはEV購入時に200万円以上の補助を受けられる場合もあります。ただし、予算には限りがあり、補助金の申請が多い場合は早めに予算が消化されるケースがありますので、EV購入を検討しているなら早めに行動したほうがよいでしょう。

なお、EVは自宅充電が基本かつおトクですから、充電設備のコストも考えておく必要があります。とはいえ、コンセントタイプの充電設備でしたら工事費を含めて10万円程度で設置可能です。

EVの補助金や税制優遇措置、自宅充電についてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

 

 

 

EVの維持費を安く抑えるにはどうすればいい?

明細書の上に置かれたミニカー

画像:iStock.com/masamasa3


ここまでみてきたように、EVの維持費はガソリン車に比べて安く済む傾向にありますが、ランニングコストというのは安ければ安いに越したことはありません。最後に、EVの維持費をより安く抑えるためのポイントをいくつか紹介しましょう。

 

充電代を安くするためのエコドライブを心がける


ガソリン車と同様に、EVも乗り方次第で電費(燃費)が変わってきます。走行コスト(充電代)をより安く抑えるためには、日ごろからいわゆるエコドライブを心がける必要があります。

急加速するとエネルギー消費が大きくなるのはガソリン車もEVも同じです。急加速などの極端なアクセルワークを避けて速度変化を少なくし、なるべく穏やかな運転を心がけましょう。

 

 

おトクな電気料金プランで自宅充電の料金を抑える

電気代と書かれた積み木

画像:iStock.com/ 78image

 

契約する電気料金プランをよく吟味することも、EVの走行コストをさらに安くするうえで重要なポイントです。

本記事の試算では1kWhあたり31円と計算しましたが、電気料金プランには時間帯によって電力量料金単価が変わるものもあります。電気料金プランを吟味し、単価が安い時間帯に充電することを意識すれば、もっとコストを抑えられる可能性があります。

 

 

軽EVに乗り換えれば自動車税を大幅に軽減できる


前述のように、最近は輸入車を中心に300万円台で購入できるお手頃でコンパクトなEVも増えてきました。しかし、維持費という面でおトクなのは、やはり普通車のEVよりも軽EVです。

たとえば、自家用乗用車の場合、総排気量に応じて課税される自動車税は普通車のEVだと2万5000円ですが、軽EVに課される軽自動車税は1万800円と半額以下です。

個人ユースも可能な軽バンEVも含めると、2026年3月時点で軽EVは5車種程度あり、2026年夏にはスライドドアを採用するスーパーハイトワゴンの軽EVも発売される予定です。

軽EVは今後増えていくと考えられますので、できるだけ維持費を安くしたい場合は軽EVを選ぶといいかもしれません。

 

 

任意保険は代理店型とネット型をよく比較して選ぶ

自動車保険の用紙の上に置かれたペンとミニカー

画像:iStock.com/Yusuke Ide

 

自動車保険(任意保険)には、大きく分けて「代理店型」と「ネット型(ダイレクト型)」の2つがあり、一般的に代理店手数料がかからないネット型のほうが保険料は割安になっています。

事故対応や補償内容は代理店型とほとんど変わりませんので、維持費を安く抑えたい場合、複数社の保険料をネットで簡単に比較できるネット型への加入を検討するのもひとつの方法です。

 

 

太陽光発電を導入して走行コストを大きく削減する

ソーラーパネルと電気自動車の給電口

画像:iStock.com/ Scharfsinn86

 

EVは日々の充電を自宅で行い、充電スポットはロングドライブなどのときだけ利用するというのが基本かつ賢い運用法です。

この基本の自宅充電を太陽光発電でつくった電気で行えば、走行コストをさらに大きく削減することができます。また、昨今は電気代が高止まりしていますので、太陽光発電の導入は走行コストだけでなく、家全体で考えても大きな固定費削減効果があります。

なお、太陽光発電は初期コストが大きくかかるものですが、昨今は初期費用を抑えて導入できるサービスもあります。

たとえば、東京電力グループが提供している「エネカリ/エネカリプラス」は、太陽光発電や蓄電池などを初期費用0円で導入することができる機器定額利用サービスです。しかもメンテナンスや保証もついているので維持コストを含めて将来の家計を計画的に設計することができます。「エネカリ/エネカリプラス」について詳しく知りたい方は以下のサイトをご覧ください。

 

新電化バナー

※「エネカリプラス」は別途足場代等の費用がかかる場合があります。

 

 

EV充電設備

 

ライフスタイル次第でEVの維持費の安さは大きなメリットになる

近年はEVの車種が増え、コンパクトカーからSUV、ワゴンにミニバンと、ボディタイプの選択肢も多くなってきました。そうしたなかで大切なのは、自分がどのようにクルマを使っているのか、どのように使いたいのかを再認識することです。

たとえば、クルマで頻繁に長距離移動をする人なら、EVより航続距離の長いガソリン車などを選んだほうがいいのかもしれません。しかし、通勤や家族の送り迎え、休日にドライブするといった程度の使い方なら、EVの使い勝手のよさや走行コストを含めた維持費の安さが大きなメリットとなります。

自動車メーカーは引き続きEVの車種拡大を目指して新型車の発売を準備しており、今後もさまざまなEVが登場することでしょう。まずは、自分がどのように暮らしていて、その生活のなかでどのようにクルマを使っているのかを考えてみてください。近い将来、より積極的にEVを選ぶ時代がやってくるはずです。

 

※本記事の内容は公開日時点での情報となります

 

 

この記事の監修者
桃田 健史
桃田 健史

日本自動車ジャーナリスト協会会員。専門は世界自動車産業。その周辺分野として、エネルギー、IT、高齢化問題等をカバー。日米を拠点に各国で取材活動を続ける。ウェブ媒体、雑誌での執筆のほか、レーシングドライバーとしての経歴を活かし、テレビのレース番組や海外モーターショーの解説も担当。著書に『エコカー世界大戦争の勝者は誰だ』(ダイヤモンド社)、「IoTで激変するクルマの未来」(洋泉社)など。




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