【最新版】V2Hの設置費用はいくら？機器代・工事費までマルッと解説！

「V2H」は、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の大容量バッテリーを、自宅の電源として活用できるシステムです。この記事ではV2Hの導入費用を徹底的に解説。V2H機器を購入・リースする場合の費用相場のほか、機器の価格や工事費用、補助金や導入手順についてもご紹介します。

 

• V2Hの設置費用の相場はいくら？ 導入方法別で紹介
  • V2Hは「EVのバッテリーを家庭で有効活用するシステム」
  • V2H導入方法には「購入」と「リース」がある
  • V2Hを購入する場合の費用相場
  • V2Hをリースする場合の費用相場
• V2H導入に必要なアイテムの費用は？
  • Ⅰ．V2H機器・設置工事の費用
  • Ⅱ．V2Hに対応するEV・PHEVの費用
  • Ⅲ.太陽光発電の費用
  • Ⅳ.蓄電池の費用
• V2Hの補助金はいくら出る？
  • Ⅰ．国の補助金：最大65万円（2025年度）
  • Ⅱ．地方自治体の補助金
• V2Hを導入するための4ステップ
  • （ステップ1）施工業者に依頼し、V2H機器を決定
  • （ステップ2）施工業者による現場調査・見積もり
  • （ステップ3）工事契約（各種の申請）
  • （ステップ4）設置工事／配線・結線の電気工事
• V2H機器を選ぶときのポイントは？
• V2Hの設置費用はそれなりに高額。補助金や定額利用サービスを上手に活用しよう

 

 

V2Hの設置費用の相場はいくら？ 導入方法別で紹介

 

V2Hは「EVのバッテリーを家庭で有効活用するシステム」

 

まずはV2H（Vehicle to Home）の基本についておさらいしましょう。V2Hとは、EVやPHEVの大容量バッテリーを、家庭で有効活用するためのシステムや考え方を指す言葉です。

具体的には、専用のV2H機器を介して、EVと家の電気を相互に行き来させることにより、家庭で電気を効率的に使うことができるようになります。

V2Hのメリットは、おもに4つあります。導入検討時には必ずチェックしておきましょう。

〈図〉V2Hのメリット

 

以下の記事ではV2Hのメリットの詳細のほか、蓄電池との違いも解説しています。併せて参考にしてください。

 

 

V2H導入方法には「購入」と「リース」がある

V2Hを導入する方法は「購入」が一般的といえるでしょう。しかし、機器代とは別で工事費もかかり、初期費用がそれなりの金額になるため、初期費用なしで月額利用料を支払う「リース」を選択することもできます。

V2H機器を購入する場合とリースを利用する場合、それぞれの設置費用の相場をチェックしていきましょう。

 

V2Hを購入する場合の費用相場

V2H機器を購入する場合、費用の合計は130万〜180万円程度と大きく幅が出てきます。

これはV2H機器の価格がグレードによって100万〜140万円程度（希望小売価格ベース。実勢価格とは異なります）と幅があり、設置工事にかかる費用は30〜40万円程度になるケースが多いためです。ただし、設置工事は家や駐車場の状況、設置する機種や配線の長さ、さらに太陽光発電の有無によって左右されます。

具体例として、もっとも一般的なV2H機器であるニチコンの「EVパワー・ステーション」と設置工事費の合計金額の一例をご紹介します。

 

〈表〉V2Hを購入する場合の費用の一例（2025年8月時点） 1、2）

	プレミアムモデル（VCG-666CN7）	VSG3シリーズ（VSG3-666CN7）
本体希望小売価格	98万7800円	132万〜140万8000円
工事費	約30万～40万円
総額	約130万〜140万円	約160万〜180万円

※標準仕様モデルの税込価格

 

なお、V2Hは電気工事を必要とする専門機器であるため、自分で購入したり、取り付けたりすることはできません。施工業者に依頼することになります（詳しくは「V2Hの導入ステップ」️参照）。

また、国や自治体の補助金を上手に利用するのもポイントで、自己負担額を大きく減らせる可能性があります️（詳しくは「V2Hの補助金はいくら出る？」参照）。

なお、東京電力グループのTEPCOホームテックでは、V2Hの設置工事はもちろん、必要に応じ電気契約容量の変更提案、補助金の申請などもワンストップで行うことができます。購入を検討中の方は、ご参考ください。

 

 

 

V2Hをリースする場合の費用相場

V2Hを導入する際に、機器購入のほかにリース方式で定額利用するという選択肢もあります。

たとえば、東京電力グループのTEPCOホームテックでは購入のほかに定額利用サービス「エネカリ」も提供しています。「エネカリ」を利用すれば、工事費を含む導入の初期費用が0円になるので、手軽にV2Hを導入することができます。

 

〈表〉「エネカリ」月額利用料（参考金額）

	ニチコン製V2H機器の場合
利用料※	月額1万5730円（税込）～

※エネカリ利用期間10年の場合。導入機器、工事内容等により異なります。補助金を利用する場合、エネカリはご利用いただけません。2025年8月時点の利用料金。

 

10年間の利用料と比べると、V2H機器を購入したほうが安価になる可能性が高いですが、購入の場合は自然災害による故障時やメーカー保証期間後などに自己負担リスクがあるのに対し、エネカリなら契約期間中ずっと機器保証・工事保証・自然災害補償がついているというメリットがあります。

V2Hを導入する際には、購入とリース両方のメリット・デメリットを比較したうえで、目的にあった選択をするとよいでしょう。

 

V2H導入に必要なアイテムの費用は？

V2Hを導入するためには「V2H機器」と「V2Hに対応するEVまたはPHEV」が必要になります。また、「太陽光発電」があるとよりV2Hのメリットを享受でき、「蓄電池」があると災害時にさらに安定した電源を確保できるようになります。️

ここでは必要なアイテムのほか、太陽光発電・蓄電池に関する費用もご紹介します。

 

Ⅰ．V2H機器・設置工事の費用

 

前述のとおり、V2H機器の価格は100万〜140万円程度（希望小売価格ベース。実勢価格とは異なります）です。メーカーによって多少の価格の違いはありますが、メーカーが限られることもあり、一般家庭用ならこの価格内で収まるでしょう。

代表的なV2H機器の価格は以下のとおりです。

 

〈表〉おもなV2H機器の価格一覧

メーカー名	製品・モデル名	本体希望小売価格（税込）
ニチコン	EVパワー・ステーション（プレミアムモデル）	98万7800円
	EVパワー・ステーション（VSG3シリーズ）	132万〜140万8000円
デンソー３）	V2H-充放電器	オープン価格
ダイヤゼブラ電機4）	EPJ-S60EV	オープン価格

※単機能モデル

 

 

また、機器の料金に加えて約30〜40万円の設置工事費がかかります（駐車場が建物に隣接している戸建住宅の場合）。

駐車場が自宅の建物から少し離れていてV2H機器と自宅とを接続するケーブルの長さが余分に必要な場合や、住宅の壁面に施工が必要な場合などは追加の費用がかかるため、まずは施工業者に見積もりを依頼してみましょう（後述の「V2Hの導入ステップ」参照）。

なお、V2Hの設置工事の現場レポートを下記の記事でご紹介しています。1日がかりで行う専門的な作業ですから、これを読むと設置工事費はある程度必要であることが理解できます。

 

 

 

Ⅱ．V2Hに対応するEV・PHEVの費用

 

V2Hを導入する場合、EVやPHEVももちろん必要です。現在のところ、すべてのEVやPHEVがV2Hに対応しているわけではなく、V2H機器の機種によって対応する車種も異なります。

EVの価格相場は軽自動車だと250万円〜、普通車は300万円弱〜となっています。2025年8月時点 でV2Hに対応しているおもなEV・PHEVの価格は以下のとおりです。

 

〈表〉V2Hに対応するおもなEV・PHEVの価格　※メーカー50音順

メーカー名	EV or PHEV	車種名	価格
スバル	EV	ソルテラ	627万円～
トヨタ	EV	bZ4X	550万円～
	PHEV	プリウス	384万7300円～
	PHEV	アルファード	1065万円〜
日産	EV	サクラ	259万9300円～
	EV	リーフ	408万1000円～
	EV	アリア	659万100円～
ヒョンデ	EV	INSTER	284万9000円〜
BYD	EV	DOLPHIN	299万2000円～
マツダ	PHEV	CX-60	570万200円～
三菱	EV	eKクロスEV	256万8500円～
	PHEV	アウトランダーPHEV	526万3500円～
メルセデス・ベンツ	EV	EQA	775万円～
レクサス	EV	RZ	820万円～
	PHEV	NX	749万5000円～

 

なお、EVやPHEVも補助金を利用することができ、2025年度の国のCEV補助金ではEVで最大90万円、PHEVは最大60万円が準備されています。

V2H対応車種やEV・PHEVの補助金については、以下の記事をご参照ください。

 

 

Ⅲ.太陽光発電の費用

 

V2H導入の必須条件ではありませんが、V2Hのメリットをフル活用するためには、太陽光発電との連携が推奨されています。太陽光発電でつくられた電気を利用することで、電気代の節約やカーボンニュートラルへの貢献が期待できるほか、災害対策を強化することもできます。

逆に言うと、すでに太陽光発電を利用している家庭は、V2Hの導入がおすすめです。また、V2Hの導入をきっかけに太陽光発電の設置を検討してもよいでしょう。

住宅用の太陽光発電を導入する場合、設置費用は85.8万円（3kW）～143万円（5kW）程度です（工事費含む。2024年設置の新築住宅における平均費用から算出5））。

もちろん、これは目安であり、メーカーや住宅の条件によって費用は異なりますが、選択肢としては初期費用をかけずに導入する方法もあります。詳しくは、以下をご覧ください。

 

 

 

 

Ⅳ.蓄電池の費用

 

V2Hを導入される方の中には、定置型の蓄電池もセットで導入される方もいます。併用するメリットは「非常時に安定した電源を確保できること」「電気代の節約効果をより期待できること」が挙げられます。

V2HはEVやPHEVの大容量バッテリーを活用するため、それらが自宅に駐車していないと蓄電池としての機能を果たすことができません。一方で、定置型の蓄電池は自宅に固定されているため、常に緊急時などに備えることができるので、家庭用バックアップとして蓄電池を導入するケースがあるのです。

ただし、現状では蓄電池の価格はそれほどお手頃ではありません。工事費を含んだ家庭用蓄電池の目安価格は、補助事業の場合1kWhあたり平均12.1万円、補助事業以外の場合で1kWhあたり17～22万円です（2023年度時点）6）。蓄電池は3kWh以上を設置するのが一般的ですから、それなりの価格になると考えておきましょう。

 

 

 

 

V2Hの補助金はいくら出る？

ここまでご紹介したとおり、V2H導入にはそれなりにお金がかかります。しかし、V2Hは災害時のレジリエンス（対応力）向上やカーボンニュートラルに貢献できるシステムであることから、一定の条件の下、国や一部の自治体からそれぞれ補助金が交付されています。次の情報を確認した上で、申請を検討しましょう。

 

Ⅰ．国の補助金：最大65万円（2025年度）

2025年度の国によるV2H補助金（V2H充放電設備の導入補助事業）の上限額は機器購入費と工事費をあわせて65万円となっています7）。

上記で示したとおり、V2Hの機器と設置工事の合計費用の目安は130万〜180万円程度ですから、補助金で自己負担を減らすこともできるでしょう。

 

〈表〉国のV2H補助金額（2025年度）

項目	補助金額
機器費	機器購入費の1/2 （上限50万円）
工事費	上限15万円

 

2025年度の補助金の申請期間は2025年7月25日〜9月30日17時までと短期間です。希望される方は早めに手続きを進める必要があります。

なお、2025年度の補助金の最新情報は以下の記事で順次更新していきます。

 

 

Ⅱ．地方自治体の補助金

また、自治体で独自の補助金を交付している場合もあります。場合によっては国のV2H補助金と併用できることもあるので、こちらもぜひ活用しましょう。

たとえば東京都の場合は、V2H導入の補助金として上限50万～100万円の交付が受けられます8）。ただし、こちらも国の補助金と同様に交付の条件があるので、ご注意ください。

補助金の申請と聞くと難しいイメージがあると思いますが、設置を請け負う施工業者がサポートしてくれるケースが多いので、導入の際に相談してみるとよいでしょう。

 

 

V2Hを導入するための4ステップ

V2Hを購入する場合でもリースする場合でも、V2Hを導入する際のステップは大きく変わりません。

V2H機器を自宅に設置し利用するまでの手順は、以下のとおりです。

 

〈図〉見積り依頼から設置までの流れ

 

（ステップ1）施工業者に依頼し、V2H機器を決定

V2H機器は特殊な機器ですから、一般には販売されていません。また、設置に際し電力会社などへの申請が必要です。そのため、設置には施工業者（リースのサービス事業者）に依頼を行い、まずは機器の種類を決めます。

 

（ステップ2）施工業者による現場調査・見積もり

施工業者（リースのサービス事業者）が現場（自宅）を訪問し、工事費用の見積もりを行います。その際の打ち合わせで、V2H機器の設置場所や配線の経路などがおおまかに決まります。

 

（ステップ3）工事契約（各種の申請）

現場調査が完了し工事の契約が結ばれると、V2H機器を家庭で使用するための電力申請を行います。申請は、施工業者側で代行してくれます。電力系統に連系するための電力申請や、太陽光発電のFIT制度を適用している場合の事業計画変更申請が必要になります。

 

〈表〉各種申請

	太陽光発電が設置されていない住宅	太陽光発電が設置されている住宅
必要な申請	電力申請	・電力申請 ・事業計画変更申請

 

（ステップ4）設置工事／配線・結線の電気工事

機器の設置は、基本的に各種の申請が完了した後で実施されます。工事が完了すれば、V2Hを利用することができます。

 

 

 

V2H機器を選ぶときのポイントは？

V2H機器は製品によって性能や価格が異なります。製品のカタログを見る際には、以下をチェックしましょう。

〈図〉V2H機器を選ぶポイント

 

たとえば、停電時にV2Hを活用してEVから家に電気を送る際に、V2H機器によってその切り替えを自動で行ってくれるか、手動で行わなければいけないかという違いがあります。また、V2H機器にはパワーコンディショナーが一体化しているものや、分離しているもの、それによって設置場所・方法やサイズも変わりますので、自宅の駐車場の環境によっては選択に制限が出るかもしれません。

もちろん、使い勝手のよい機器や保証期間が長い機器はそれなりに値段が高くなる傾向にあるので、その点を理解しながら検討しましょう。

 

 

V2Hの設置費用はそれなりに高額。補助金や定額利用サービスを上手に活用しよう

近年V2Hは災害対策や再エネ普及の観点から大きく注目されています。ただ、普及が始まって間もないことや機器の特殊性から、それなりに高額な設備であることは否めません。

しかし、国や自治体の補助金で自己負担を減らすことができるほか、初期費用0円の定額利用サービスもあります。V2HはこれからEV・PHEVの普及とともにますます存在感が増していくことが予想されますので、ぜひ検討してみてください。

 

 

※本記事の内容は公開日時点での情報となります