2024年4月に発売されたダニエル・サスキンドによる『Growth: A History and a Reckoning』は、経済成長の歴史、現状、未来、そして私たちがそれをどのように改善すべきかについて論じた一冊である。著者はキングスカレッジ・ロンドンやオックスフォード大学AI倫理研究所に籍を置く経済学者であり、既刊の邦訳として『WORLD WITHOUT WORK――AI時代の新「大きな政府」』がある。
過去数世紀にわたり、経済成長は数十億の人々を貧困から解放し、私たちの生活をより健康で長いものにしてきた。その結果、世界中の経済活動は抑制されない成長の追求によって定義されている。しかしこの繁栄には、不平等の深化、不安定化をもたらす技術、気候変動という莫大な代償が伴ってきた。サスキンドは、この成長のジレンマを解決することが私たちの時代の喫緊の課題であると主張している。
彼はこの本の中で、私たちが成長を放棄することはできないが、私たちが真に価値を置くものをより良く反映するために、成長をどのように方向転換できるか考えるべきだとしている。つまり単に成長を追求するのではなく、成長の性質を変える必要があるのだ。
サスキンドの主張の根幹にあるのは、経済成長の真の原動力は、新しいアイデアの発見と、それに伴う技術進歩であるという点である。彼は「有限な惑星で無限の成長は不可能」という脱成長派のスローガンを否定し、アイデアの世界は無限であり、資源の制約よりもアイデアと技術革新によって成長は持続可能であると反論する。人類が長年の停滞から脱却できたのは、強力で生産的な新しいアイデアを持続的に発見してきたからこそであるというのだ。
しかし彼は同時に、より環境に配慮し、より平等で、より良い仕事を提供できるような、異なるタイプの成長も必要であると主張する。そのためには税制や補助金、規制、社会規範といったあらゆる手段を用いて、人々の経済的インセンティブを、市場における消費者としての狭い関心事から、社会における市民としてのより深い関心事にシフトさせる必要があると述べている。
サスキンドは、成長と環境保護、平等、地域社会の繁栄といった他の価値観との間にはトレードオフが存在することを認めつつ、技術革新によってこれらのトレードオフを緩和できると主張する。例えば、再生可能エネルギーの技術革新は経済成長と気候変動対策を両立させる可能性を示している。
最終的に、成長のあり方を決めるのは政治家や専門家ではなく、市民であるべきだと彼は強調する。成長と他の価値観との間の難しいトレードオフに対処するためには、市民が積極的に議論に参加できるような、市民議会や市民陪審といった新しい政治制度が必要であると提案している。
さらに、サスキンドはGDP以外の指標の重要性を説く。環境への影響、社会的不平等、人々の幸福度、無償労働の価値など、従来のGDPでは測定できない要素を評価するための新たな指標が必要だとしている。これらの様々な指標を組み合わせた「ダッシュボード」の作成により、経済成長の包括的な評価が可能になると論じている。
本書は、経済成長を単なる数字として捉えるのではなく、それが人々の生活、社会、そして地球全体に与える影響を多角的に検討することの重要性を示している。技術革新の可能性を認めつつ、成長の質的転換を訴えるサスキンドの議論は、現代社会が直面する複雑な課題に対する建設的な解決策を提示しているのである。
