新刊の価格がようやく下がるかもしれません。

日経新聞が3日、出版大手のKADOKAWAや学研ホールディングスが新刊本を“原則すべて”電子書籍にすると報じています。また、これまで紙の本と電子書籍であまり価格に違いがなかったわけですが、これについても紙の出版物の2割～4割引きで販売されるとのこと。

名前が上がっていた出版社はKADOKAWA、学研HD、昭文社、新潮社の4社。

これまで値下げに慎重でしたが、スマートフォンなどの普及により電子書籍を手軽に読める環境が整い、専用端末なども普及し始めたため積極策に転じる。また、講談社が先行して新刊の電子化に着手しており、そこである程度の成功を収めているという理由もあるようです。

KADOKAWAグループは各社で年間5千点の文芸書やコミックを。学研は年１千点以上発刊している実用書や専門書などを電子書籍化して発売する計画。昭文社は出版してから１カ月以内に電子化。新潮社も単行本を出版してから半年以内に電子化する方針。
ただし、これらの書籍はいずれも著者の承諾を得たものに限り電子化されるとのこと。

これまで電子書籍と紙の本が同じ値段だったり、逆に高かったりと常識では考えられない事がまかり通っていましたが、この報道が事実であればようやく適正な価格で販売されることになりそうです。
2割～4割引きとなると電子書籍が一気に普及するかもしれませんね。

数社が値下げをはじめると他社も追随して値を下げるというのもよくあること、今後は漫画界の大御所「集英社」や「小学館」の動向にも注目です。

［日本経済新聞］

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